国際市況価格の変動
FY2016に初出。38回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
王子ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業利益は、国内で販売数量が減少した影響や、海外でのパルプ市況悪化等により、前期を331億円（△48.9％）下回る346億円となりました。」
海外パルプ市況の悪化に加え、国内販売数量減少や原燃料・物流費・人件費等のコスト上昇が重なり、営業利益は前年同期比48.9％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、海外でのパルプ市況悪化や、原燃料価格・物流費・人件費等のコスト上昇等により、前中間期を205億円（△55.0％）下回る167億円となりました。」
海外パルプ市況の悪化に加え、原燃料、物流費、人件費等のコスト上昇が営業利益の前年同期比55.0％減として実際に業績へ影響した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、国内では物価上昇に伴う消費抑制を受けた減販等の影響を価格修正やコストダウン等で補いましたが、主に海外でのパルプ市況の悪化により、前年同四半期を32億円（△5.3％）下回る564億円となりました。」
海外パルプ市況の悪化が主因となり、連結営業利益が前年同期比5.3％減の564億円となった。資源環境ビジネスでも営業利益は前年同期比64.2％減の171億円となり、市況悪化の影響が拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、国内では物価上昇に伴う消費抑制を受けた減販等の影響を価格修正やコストダウン等で補いましたが、海外での経済回復の遅れに伴う需要低迷やパルプ市況の悪化により、前年同四半期を16億円（△3.9％）下回る388億円となりました。」
海外のパルプ市況悪化と需要低迷が実際に営業利益へ影響し、前年同四半期比3.9％減の388億円となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益は、上記の価格修正の取り組みに加え、販売量も増加しましたが、原燃料価格高騰影響が大きく、前期を353億円（△29.4％）下回る848億円となりました。」
価格修正や販売量増加があった一方、原燃料価格高騰の影響が大きく、通期営業利益は前期比29.4％減の848億円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、上記の価格修正の取り組みに加え、販売量も増加しましたが、原燃料価格高騰影響が大きく、前年同四半期を358億円（△37.5％）下回る595億円となりました。」
価格修正や販売量増加があったものの、原燃料価格高騰の影響が大きく、営業利益は前年同四半期比37.5％減少した。市況上昇・価格修正と原燃料高騰の併存が、より大きく数値化された。 - FY2023-Q2原燃料価格高騰と価格修正・市況上昇の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大により停滞していた経済活動の再開による需要の回復やパルプ市況の上昇、また足元の原燃料価格高騰影響を受けた価格修正の実施により、前年同四半期を1,290億円（18.2％）上回る8,375億円となりました。営業利益は、上記の価格修正の取り組みに加え、販売量も増加しましたが、原燃料価格高騰影響が大きく、前年同四半期を233億円（△36.6％）下回る404億円となりました。」
パルプ市況上昇、需要回復及び価格修正が増収に寄与する一方、原燃料価格高騰が営業利益を押し下げた。 - FY2023-Q1原燃料価格高騰とパルプ市況上昇・価格修正の併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大により停滞していた経済活動の再開による需要の回復やパルプ市況の上昇、また足元の原燃料価格高騰影響を受けた価格修正の実施により、前年同四半期を565億円（16.5％）上回る3,992億円となりました。営業利益は、上記の価格修正の取り組みに加え、販売量も増加しましたが、原燃料価格高騰影響が大きく、前年同四半期を125億円（△44.5％）下回る156億円となりました。」
パルプ市況上昇、需要回復、価格修正が増収に寄与する一方、原燃料価格高騰が営業利益を押し下げている。 - FY2022-Q3パルプ販売価格上昇と原燃料価格急騰の併存有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格が急騰してきましたが、販売量の増加やパルプ販売価格の上昇に加え、グループ全体でコストダウンに取り組んだこと等により、前年同四半期を394億円（70.6％）上回る953億円となりました。」
原燃料価格急騰が発生する一方、販売量増加、パルプ販売価格上昇及びコストダウンにより営業利益は増益となった。 - FY2022-Q2パルプ販売価格上昇による業績改善有価証券報告書
「海外事業では、パルプ事業は、販売量は前年に対し減少しましたが、パルプ販売価格の上昇を受けて売上高は前年に対し増加しました。」
海外パルプ事業では販売量が減少したものの、販売価格上昇により売上高が前年を上回り、市況変動の影響が改善方向に現れた。 - FY2022-Q1パルプ市況上昇による業績改善有価証券報告書
「海外事業では、パルプ事業は、販売量は前年に対し減少しましたが、パルプ販売価格の上昇を受けて売上高は前年に対し増加しました。」
パルプ販売量は減少したものの、販売価格の上昇により海外パルプ事業の売上高は前年を上回り、市況変動の影響が改善方向に現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「○資源環境ビジネス 当連結会計年度の売上高は前期比14.1％減収の2,453億円、営業利益は同42.3％減益の167億円となりました。」
パルプ市況軟化と世界的な需要減少を背景に、資源環境ビジネスの売上高14.1％減、営業利益42.3％減として市況変動の影響が実際に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、国内外で減販影響が大きく、海外ではパルプの市況軟化の影響もあり、売上高は前年同四半期比17.5％減収の1,809億円、営業利益は同59.2％減益の109億円となりました。」
パルプ市況の軟化が資源環境ビジネスの売上高17.5％減収、営業利益59.2％減益として実際に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、国内外で減販影響が大きく、海外ではパルプの市況軟化の影響もあり、売上高は前年同四半期比21.6％減収の1,193億円、営業利益は同69.6％減益の67億円となりました。」
パルプ市況の軟化が資源環境ビジネスの売上高21.6％減収、営業利益69.6％減益として実際に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「〈資源環境ビジネス〉当第１四半期連結累計期間は、パルプ市況軟化の影響等により、売上高は前年同四半期比22.2％減収の585億円、営業利益は同88.4％減益の13億円となりました。」
パルプ市況の軟化が資源環境ビジネスの売上高22.2％減収、営業利益88.4％減益として実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、国内事業では価格の修正効果等がありましたが、海外事業でパルプ市況の軟化影響等があり、前期を434億円（△2.8％）下回る15,076億円となりました。」
パルプ市況の軟化が海外事業の売上高減少に実際に影響し、連結売上高は前期比2.8％減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外事業では、パルプ事業は、販売量が前年に対し増加しましたが、売上高は市況軟化の影響等により減少しました。」
パルプ販売量が増加した一方、パルプ市況の軟化が売上高減少として実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「海外事業では、パルプ事業は、販売量は前年に対し増加しましたが、売上高は市況軟化の影響等により減少しました。」
パルプ販売量が増加した一方、パルプ市況の軟化が売上高減少として実際に表れている。 - FY2019パルプ市況上昇と原燃料高騰・洋紙減損の併存有価証券報告書
「営業利益は、国内事業、海外事業ともに増益となり、前期を394億円（＋55.7％）上回る1,102億円となりました。国内事業では、原燃料価格の高騰が減益要因となったものの製品の価格修正効果やコストダウン効果等が増益に寄与しました。また、海外事業では、事業規模拡大やパルプ販売価格上昇の影響等によって増益となりました。」
原燃料価格高騰が国内事業の減益要因となる一方、製品価格修正・コストダウン及び海外のパルプ販売価格上昇が増益に寄与した。印刷情報メディアでは洋紙事業の減損も発生しており、市況変動の影響が事業ごとに異なる形で現れている。 - FY2019-Q3パルプ販売価格上昇による大幅増益と原燃料価格高騰の併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同四半期比13.7％増収の2,484億円、営業利益は、同96.3％増益の510億円となり、パルプ販売価格上昇の影響により、前年に対し大幅な増収・増益を達成しました。」
パルプ販売価格の上昇が資源環境ビジネスの大幅増益に寄与する一方、印刷情報メディアでは原燃料価格高騰が損失要因となっており、市況変動の影響が事業ごとに異なる形で表れている。 - FY2019-Q2パルプ販売価格上昇による増益と原燃料価格高騰による減益が併存有価証券報告書
「国内事業では、原燃料価格の高騰が減益要因となったものの製品の価格修正効果やコストダウン効果等が増益に寄与しました。また、海外事業では、事業規模拡大やパルプ販売価格上昇の影響等により増益となり、海外所在会社合計で前年同四半期を215億円（＋118.3％）上回る397億円の営業利益となりました。」
原燃料価格高騰が国内の減益要因となる一方、海外ではパルプ販売価格上昇等により営業利益が大幅に増加し、市況変動の影響が地域別に異なる形で表れている。 - FY2019-Q1パルプ販売価格上昇による増益と原燃料価格高騰による減益が併存有価証券報告書
「国内事業では、原燃料価格の高騰が減益要因となったものの製品の価格修正効果やコストダウン効果等が増益に寄与しました。また、海外事業では、パルプ販売価格上昇の影響等により増益となり、海外所在会社合計で前年同四半期を100億円（＋123.0％）上回る181億円の営業利益となりました。」
原燃料価格高騰が国内の減益要因となる一方、海外ではパルプ販売価格上昇が増益に寄与し、市況変動の影響が事業地域ごとに異なる形で表れている。 - FY2018-Q3市況上昇による利益改善と原燃料高騰による損失が併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同四半期比14.1％増の218,465百万円、営業利益は、パルプ市況の上昇等により、同96.2％増益の28,472百万円となりました。」
パルプ市況の上昇が資源環境ビジネスの営業利益増益に寄与する一方、国内事業では原燃料価格高騰が利益を押し下げており、市況変動の影響が事業ごとに異なる形で表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「国内事業では、段ボール原紙・段ボールは、青果物・飲料・加工食品・通販向け等が堅調に推移し、販売量が前年に対し増加しました。」
一方で、原燃料価格の高騰が生活産業資材及び印刷情報メディアのコストダウン効果を上回り、両セグメントの営業損失につながっている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、コストダウン効果を上回る原燃料価格の高騰等の影響もあり、同31.6％減益の12,667百万円となりました。」
原燃料価格の高騰がコストダウン効果を上回り、営業利益の31.6％減益として実際に業績へ影響している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「パルプ事業は、江蘇王子製紙有限公司の拡販等により前年に対し販売量は増加しましたが、売上高は市況軟化及び外貨建売上高の円換算額が円高により減少した結果、減少しました。」
販売量が増加した一方、パルプ市況の軟化が売上高減少として引き続き実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外事業では、パルプ販売において江蘇王子製紙有限公司生産品の拡販等により前年に対し販売量は増加しましたが、売上高は、パルプ市況の軟化影響及び外貨建売上高の円換算額が円高により減少した結果、減少しました。」
パルプ販売量が増加した一方、パルプ市況の軟化が海外パルプ事業の売上高減少として引き続き実際に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「海外事業では、パルプ販売は、販売量は江蘇王子製紙有限公司の拡販等により前年に対し増加しましたが、売上高は市況軟化の影響等により減少しました。」
国際市況価格の変動が、海外パルプ事業の売上高減少として実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国際市況に大きく影響を受けるチップ・重油・パルプ等の主要原燃料購入価格及び製品としての各種パルプの販売価格の変動は、当社グループの財政状態及び経営成績に対して影響を及ぼす可能性があります。」
チップ、重油、パルプの購入価格と販売価格の変動をリスクとして記載。