為替レートの変動
FY2016に初出。28回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
王子ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026円安による為替差益の増加有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の増加があったものの、営業利益の減益に加え、金利上昇による支払利息の増加等により、前期を280億円（△40.9％）下回る405億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益が増加した一方、営業利益減益と支払利息増加が経常利益を押し下げた。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「経常利益は、金利上昇に伴う金融収支の悪化や為替差益の減少が見込まれますが、営業利益の増益により当期を上回る見通しです。」
為替差益の減少を、2027年3月期の経常利益に関する減益要因として見込んでいる。 - FY2026-H1円高による換算減収と為替差損の発生有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、Walki社の買収・連結子会社化等もありましたが、海外でのパルプ市況の悪化や円高による海外子会社の円貨換算差等により、前中間期を79億円（△0.9％）下回る9,150億円となりました。経常利益は、営業利益の減益に加え、外貨建債権債務の評価替えによる為替差損の発生等により、前中間期を306億円（△77.7％）下回る88億円となりました。」
円高が海外子会社の円貨換算差を通じた売上高減少要因となり、外貨建債権債務の評価替えによる為替差損も発生した。 - FY2025-H1円安による換算増収と為替差益減少の併存有価証券報告書
「売上高は、Walki社の連結子会社化やサイクロンの影響により停止していたニュージーランドのPan Pac社の復旧が進んだことに加え、円安による海外子会社の円貨換算差もあり、前中間期を758億円（8.9％）上回る9,229億円となりました。経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の減少等により、前中間期を114億円（△22.5％）下回る394億円となりました。」
円安は海外子会社の円貨換算を通じて売上高を押し上げた一方、為替差益の減少が経常利益の減少要因となった。 - FY2024-Q2為替差益減少による経常減益の継続有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益等の減少により、前年同四半期を94億円（△15.6％）下回る508億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益等の減少が続き、経常利益は前年同四半期比15.6％減となった。 - FY2024-Q1為替差益減少による経常減益有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益等の減少により、前年同四半期を40億円（△12.3％）下回る289億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益等が減少し、経常利益は前年同四半期比12.3％減となった。 - FY2023為替差益の減少有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の減少もあり、前期を401億円（△29.7％）下回る950億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益は発生したものの、前期から減少し、経常利益の減益要因となった。 - FY2023-Q2外貨建債権債務評価替えによる為替差益継続有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の発生がありましたが、前年同四半期を86億円（△12.5％）下回る602億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益が発生したが、経常利益は前年同四半期を下回った。 - FY2023-Q1外貨建債権債務評価替えによる為替差益継続有価証券報告書
「経常利益は、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の発生がありましたが、前年同四半期を16億円（△4.6％）下回る330億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益が発生したが、経常利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q3円安及び外貨建債権債務評価替えによる為替差益有価証券報告書
「経常利益は営業利益の増加に加え、外貨建債権債務の評価替えによる為替差益の発生等により、前年同四半期を532億円（111.5％）上回る1,008億円となりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差益が発生し、経常利益の増益要因となった。 - FY2022-Q2円安による為替差益発生の継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルスの感染拡大により停滞した経済活動の再開が進むにつれ、緩やかに需要が回復しつつあることに加え、年初における海外でのパルプ販売価格の上昇や円安外貨高による為替差益の発生等もあり、当社グループの業績は前年同四半期に対し大幅な増収増益となりました。」
円安外貨高による為替差益が発生し、パルプ販売価格上昇とともに増収増益の要因となった。 - FY2022-Q1円安による為替差益発生有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルスの感染拡大により停滞した経済活動の再開が進むにつれ、緩やかに需要が回復しつつあることに加え、年初における海外でのパルプの販売価格の上昇や円安外貨高による為替差益の発生等もあり、当社グループの業績は前年同四半期に対し大幅な増収増益となりました。」
円安外貨高により為替差益が発生し、前年までの為替差損とは異なる形で為替変動が業績に寄与した。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業利益は、コスト削減効果や原燃料価格の低下もありましたが、国内事業・海外事業ともに減益となり、前期を213億円（△20.1％）下回る848億円、営業外損益では為替差益が発生しましたが、経常利益は前期を182億円（△18.0％）下回る831億円となりました。」
為替差益が発生し、前期まで記載されていた為替差損の影響は通期では緩和された。一方、為替換算調整勘定の減少も記載されており、影響は一様ではない。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、円高による為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に対して167億円減少し、8,150億円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の減少要因として実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「純資産は、円高による為替換算調整勘定やその他有価証券評価差額金が減少しましたが、利益剰余金の増加等により、前連結会計年度末に対して163億円増加し、8,317億円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の変動要因として実際に表れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、為替差損の増加等により前年同四半期に対し10億円の減益となり、経常利益は前年同四半期を7億円（＋0.9％）上回る788億円となりました。」
為替差損の増加が営業外損益の減益要因として実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、為替差損の増加等により前年同四半期に対し９億円の減益となり、経常利益は、前年同四半期を44億円（△15.7％）下回る235億円となりました。」
為替差損の増加が営業外損益及び経常利益の減益要因として実際に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「純資産は、円高による為替換算調整勘定や株価の変動によるその他有価証券評価差額金が減少したものの、利益剰余金の増加等により、前連結会計年度末に対して54億円増加し、8,154億円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の変動要因として実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、為替差損の計上等により前年同四半期に対し28億円の減益となりましたが、経常利益は前年同四半期を316億円（＋68.1％）上回る781億円となりました。」
為替差損の計上が営業外損益の減益要因として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が増加したものの、円高による為替換算調整勘定の減少もあり、前連結会計年度末に比し49億円減少し、 8,051億円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の減少要因として実際に表れている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「営業外損益は、為替差損益が改善したこと等により前年同四半期比29億円の増益となり」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益となり、為替変動による損失負担が改善している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の減少等により前年同四半期比28.3％増益の46,481百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、同18.0％増益の29,741百万円となりました。」
為替差損の減少が経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となり、為替影響による損失負担が縮小している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の減少等により前年同四半期比92.1％増益の24,179百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、為替差損及び税金費用の減少等により同96.6％増益の16,517百万円となりました。」
為替差損の減少が経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となり、為替影響による損失負担が縮小している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の減少等により前年同四半期比30.4％増益の10,165百万円となりました。」
為替差損が前年同四半期の10,985百万円から1,935百万円へ減少し、為替影響による損失負担が縮小している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「パルプ事業は、江蘇王子製紙有限公司の拡販等により前年に対し販売量は増加しましたが、売上高は市況軟化及び外貨建売上高の円換算額が円高により減少した結果、減少しました。」
円高による外貨建売上高の円換算額の減少が、パルプ事業の売上高減少として実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「輸出販売は、新規受注等により前年に対し販売量は増加しましたが、円高の影響により売上高はほぼ前年並みとなりました。」
円高により外貨建売上高の円換算額が減少し、当第2四半期連結累計期間には為替差損20,375百万円も計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「輸出販売は、新規受注等により前年に対し販売量は増加しましたが、円高の影響により売上高はほぼ前年並みとなりました。」
円高により外貨建売上高の円換算額が減少し、当四半期には為替差損10,985百万円も計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原燃料購入価格に大きな影響を与える対米ドル・対豪ドル等の為替レートの大幅な円安が生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に対して悪影響を及ぼす可能性があります。」
多地域・多通貨展開に伴う為替リスクを示し、為替予約等によるヘッジでは全てのリスクを回避できないとしている。