業務プロセス改善とICT化によるローコスト・オペレーション
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「さらに、企業基盤をより強固にするため「人的資本」「M&A・アライアンス」「社内DX・AX推進」「財務・キャピタルアロケーション」「株主還元」の各戦略を推進するとともに、ガバナンス・コンプライアンスの充実を図ってまいります。」
従来の業務改革・デジタル経営の方針が、社内DXにAIトランスフォーメーションを加え、人的資本、M&A・アライアンス、財務・資本配分、株主還元を含む企業基盤戦略へ再整理された。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「SI開発の各工程でAIエージェントを活用し、一部業務を自動化。」
業務プロセスのICT化について、SI開発の各工程へのAIエージェント活用と一部業務の自動化が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益力の強化に向けては、上流工程（コンサルティング）へのビジネスシフトや、AIの活用、DX／GXに対応するシステム開発体制の強化・拡大を進めました。」
業務改革・デジタル経営の施策について、コンサルティングへの上流シフト、AI活用、DX・GX対応の開発体制強化へ具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、処遇改定（平均５％、最大30％アップ）など、新・中期経営計画で掲げた社員エンゲージメント向上につながる人的資本投資、新たに導入した社内システムの利活用によるDX・デジタル化など経営高度化施策を推進しました。」
社内システムの導入後の利活用によるDX・デジタル化を進め、経営高度化施策として運用段階へ移行した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面では、「DX・デジタル／スマートシティのアドソル日進」ブランドの確立に向け、人材育成（新入社員：54名、DX・AI人材など）や、営業・コンサルティング体制の強化、研究・開発、社内システムのDX・デジタル化、エリア戦略（名古屋オフィス新設）等の戦略投資を推進しました。」
従来の業務改革・デジタル経営の方針が、社内システムのDX・デジタル化、営業・コンサルティング体制強化、名古屋オフィス新設を含む戦略投資として具体化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「人材育成（新入社員：54名、DX・AI人材など）や、営業・コンサルティング体制の強化、社内システムのDX・デジタル化等の戦略投資を推進しました。」
人材育成、営業・コンサルティング体制強化、社内システムのDX・デジタル化による業務基盤・業務改革を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、収益性の向上に継続して取り組んだ一方で、「DX・デジタルのアドソル日進」ブランドの確立に向け、人材育成（新入社員：54名、DX・AI人材など）や、営業・コンサルティング体制の強化、社内システムのDX・デジタル化等の戦略投資を推進し、営業利益は207百万円(前年同期は233百万円)となりました。」
業務改革・デジタル経営の施策として、社内システムのDX・デジタル化、営業・コンサルティング体制の強化および人材育成への戦略投資を実施した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「デジタル経営の推進と、働き方改革に継続して取り組みます。」
デジタル経営、働き方改革、多様な人材育成およびビジネスプラットフォーム再構築による全社改革を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「・多様性を育む採用・研修を通じて、イノベーションをリードするプロフェッショナル人材の育成に取り組みます。・社員一人ひとりが、きらりと光り、働きやすさと、働きがいを実感できるワークスタイル改革の実現を目指します。・ビジネスプラットフォームを再構築し、当社グループ内のデジタル・イノベーションを加速します。」
従来の業務改革・働き方改革に加え、多様性を育むプロフェッショナル人材の育成、働きがい、ビジネスプラットフォーム再構築まで全社改革の対象が拡張された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルス感染症の影響により、新入社員研修の期間延長や、オンライン研修システムの導入、開発プロジェクトにおけるテレワークを推進するための環境整備等の追加的な費用がありましたが、増収効果に加え、生産性向上に向けた諸活動や、リモートワーク・ツールの活用促進による移動コスト等の削減などにより、営業利益は1,036百万円となりました。」
オンライン研修、テレワーク環境整備、リモートワーク・ツール活用による生産性向上と移動コスト削減を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルス感染症の影響により、新入社員研修の期間延長や、オンライン研修システムの導入、開発プロジェクトにおけるテレワークを推進するため環境整備等の追加的な費用がありましたが、増収効果に加え、生産性向上に向けた諸活動や、リモートワーク・ツールの活用促進による移動コスト等の削減などにより、営業利益は688百万円となりました。」
オンライン研修、テレワーク環境整備、リモートワーク・ツール活用による業務改革・生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルス感染症の影響により、新入社員研修の期間延長や、オンライン研修システムの導入、開発プロジェクトにおけるテレワークを推進するため環境整備等の追加的な費用がありましたが、」
働き方改革・ICT化の一環として、オンライン研修システムの導入と、開発プロジェクトのテレワーク推進に向けた環境整備が実施された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、プロジェクト管理の徹底による不採算案件の抑止、生産性向上に向けた改善活動に継続して取り組んだことから、」
不採算案件の抑止と生産性向上に向けた改善活動を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、プロジェクト管理の徹底による不採算案件の抑止、生産性向上に向けた改善活動に継続して取り組んだことから、」
不採算案件の抑止と生産性向上に向けた改善活動を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、プロジェクト管理の徹底による不採算案件の抑止、生産性向上に向けた改善活動に継続して取り組んだことから、」
不採算案件の抑止と生産性向上に向けた改善活動を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「一人ひとりが輝いて」をスローガンに、働き方改革・人事制度改革・業務改革に継続して取組みます。」
働き方改革、人事制度改革、業務改革を含む全社的な業務改革方針を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「へ．「一人ひとりが輝いて」をスローガンに、働き方改革・人事制度改革・業務改革に継続して取組みます。」
業務プロセス改善・ICT化による品質・生産性向上の方針に、働き方改革、人事制度改革、業務改革を加えた全社改革として位置付けられた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「業務プロセスの改善とICT化を推進し、BPR(「業務」「働き方改革」「ソフト基盤」「IT基盤」「開発環境」）の活動を通じて、品質と生産性向上を推進する。」
業務プロセス改善とICT化を、業務・働き方改革・ソフト基盤・IT基盤・開発環境のBPR活動として進める方針が再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「業務プロセスの改善とICT化を推進し、BPR(「業務」「働き方改革」「ソフト基盤」「IT基盤」「開発環境」）の活動を通じて、品質と生産性向上を推進する。」
業務プロセス改善とICT化を、業務、働き方改革、ソフト基盤、IT基盤、開発環境のBPR活動として展開する方針が具体化して再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「業務プロセスの改善とICT化により、業務品質の向上とローコスト・オペレーションを実現する」
業務プロセス改善とICT化による業務品質向上・低コスト運営の方針が重点施策として再掲されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「業務プロセスの改善とICT化により、業務品質の向上とローコスト・オペレーションを実現する」
競争優位を発揮するための重点施策として、業務プロセス改善とICT化を通じた業務品質向上および低コスト運営が初めて明示されている。