DXをキーワードとした新サービス創出への対応
FY2020-Q3に初出。18回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-05-12前進決算説明資料
「2026年4月新設 AIビジネス推進部」
AIサービスの強化とAI活用の事業化について、2026年4月のAIビジネス推進部新設により推進体制が具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、AgileLeapは2025年６月からウォーターフォールとアジャイルのメリットを組み合わせた当社独自の「ハイブリッドアジャイル開発」を新たなサービスメニューに加えました。また、10月からは、AI関連で長年培ったノウハウと実績を活用したAIコンサルティング＆エンジニアリングサービス「＋AIdea（プラスアイデア）」の提供も開始しております。」
DX・データ利活用による新サービス創出について、AgileLeapへのハイブリッドアジャイル開発メニュー追加と、＋AIdeaの提供開始へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ベースロードの強化に向けては、データ利活用やDXによるビジネス変革に貢献する新サービスとして、2024年７月からクラウド移行に特化した「CloudLeap（クラウドリープ）」、アジャイル開発に特化した「AgileLeap（アジャイルリープ）」の提供を開始、2024年10月には、データマネジメントに特化した「D×DLeap（ディーディーリープ）」をリリースいたしました。2025年２月には、これら企業変革ソリューションを統括する新ブランドとして「LeapX（リープクロス）」を発表し、提案活動を推進いたしました。」
DX・データ利活用による新サービス創出について、3サービスの提供開始に続き、2025年2月に企業変革ソリューションを統括するLeapXブランドを発表した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「データ利活用やDXによるビジネス変革に貢献する新サービスとして、2024年７月からクラウド移行に特化した「CloudLeap（クラウドリープ）」及びアジャイル開発に特化した「AgileLeap（アジャイルリープ）」の提供を開始しました。また、2024年10月には、シリーズ第３弾となる「データマネジメント」に特化した「D×DLeap（ディーディーリープ）」の提供を開始しております。」
DX・データ利活用による新サービス創出について、CloudLeap、AgileLeap、D×DLeapの3サービスを2024年7月から10月にかけて提供開始した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上面では、社会インフラ事業におけるエネルギー分野（電力・ガス関連）や航空・宇宙分野、先進インダストリー事業における製造分野やサービス分野（決済関連）向けのDX案件などが業績をけん引し、10,359百万円（前年同期比9.5％増）となりました。」
エネルギー、航空・宇宙、製造、決済関連のDX案件が業績をけん引し、第3四半期累計売上高が前年同期比9.5％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上面では、社会インフラ事業におけるエネルギー分野（電力・ガス関連）や航空・宇宙分野、先進インダストリー事業における製造分野やサービス分野（決済関連）向けのDX案件などが業績をけん引し、6,835百万円（前年同期比9.6％増）となりました。」
DX案件がエネルギー、航空・宇宙、製造、決済関連のサービス分野で業績をけん引し、上期売上高の増加に結び付いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、電力・ガスなどのエネルギー分野や、製造分野、サービス分野向けのDX案件が業績をけん引したことなどにより、売上高は3,395百万円（前年同期比11.3％増）となりました。」
顧客各社のDX案件がエネルギー、製造、サービス分野で業績をけん引し、DX対応が売上増加として現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の主要顧客（社会インフラを支える企業や、日本のモノづくりを担う先進的なインダストリー企業等）においても、コロナ禍によって中断・延期していたICTシステムプロジェクトが続々と再開しているほか、DX・デジタル化、システム刷新／モダナイゼーション、カーボンニュートラル等をテーマとした新たなICTシステム投資も予定されており、当社への引き合いは増加しています。」
DX・デジタル化に加え、システム刷新・モダナイゼーション、カーボンニュートラルを開発テーマとする顧客投資が具体化し、DX案件の受注・受注残高の増加にもつながった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお、DX案件が事業領域を問わず拡大したこと等により、当第３四半期連結会計期間における受注高は3,054百万円（前年同期は2,653百万円）、同四半期末における受注残高は2,516百万円（前年同四半期末は1,887百万円）と増加しました。」
DX案件が事業領域を問わず拡大したことが受注高・受注残高の増加と結び付けて記載され、DX対応の広がりが実績面で示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社の主要顧客である社会インフラ関連企業や大手メーカーでは、ICT投資マインドが大きく改善し、2023年３月期に加え、2024年３月期に開始を予定する大型案件の引き合いが増加しております（開発テーマ：「DX：デジタル・トランスフォーメーション」「業務効率化」「基幹システム刷新／モダナイゼーション」など）。」
顧客各社のDX・業務効率化・基幹システム刷新等の大型案件について、2023年3月期に加え2024年3月期開始予定分の引き合いが増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「DX：デジタル・トランスフォーメーション」の取り組みが顧客各社で本格化しております。このような中、当社は当第１四半期連結累計期間において、DXプロジェクトのコンサルティングなど超上流工程に参画・推進するなど、事業拡大に注力しました。」
顧客各社のDX取り組みが本格化する中、DXプロジェクトのコンサルティング等の超上流工程への参画・推進に進んだ。 - FY2022再掲有価証券報告書
「さらに、全産業で「デジタル化」が注目され、中でも「DX」への取り組みが進展し始めています。DXは、「ビジネス変革」「高付加価値サービスの創出」「競争優位の発揮」など、企業のサステナビリティに不可欠なテーマとして認識されています。」
DXをビジネス変革、高付加価値サービス、競争優位および企業のサステナビリティに関わる中長期の成長テーマとして継続している。 - FY2022-Q3DX本格化の兆しと検討長期化有価証券報告書
「その一方で、顧客における「DX：デジタル・トランスフォーメーション」の取り組みが、特に当第３四半期連結会計期間より本格化の兆しが伺えたものの、デジタル・データの利活用によるビジネス変革の検討が長期化する傾向にありました。」
顧客のDX取り組みには本格化の兆しが見られた一方、デジタル・データを使ったビジネス変革の検討は長期化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「市場及び顧客においては、企業競争力につながるICT投資として、デジタル・データを「企業変革」や「新ビジネス・新サービスの創出」に活用する取り組みが、官民問わず、本格化しています。」
DX・デジタルデータを企業変革や新ビジネス・新サービス創出に活用する需要を継続して成長機会と捉えている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループの事業領域である、社会インフラ領域、先進インダストリー領域ともに中長期的に、企業競争力につながるICT投資は底堅い需要が見込まれ、デジタル・データを「企業変革」や「新ビジネス・新サービスの創出」に活用する取り組みが、官民問わず、本格化しています。」
DXを市場動向として捉える段階から、デジタル・データを企業変革、新ビジネス・新サービス創出に活用する中長期の成長機会として戦略上の位置付けを強めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これに加え、政府や地方自治体での「行政のデジタル化」や、各企業・公共団体での「DX：デジタル・トランスフォーメーション」への取組みが加速し、機密情報やデジタル・データの「サイバー・セキュリティ需要」に加え、ビジネスシーンにおけるニューノーマル時代に求められる「新たなICTソリューション」など、幅広い分野でICT投資需要が増加しています。」
DXを企業・公共団体だけでなく行政のデジタル化を含む需要テーマとして捉え、サイバーセキュリティとニューノーマル向けICTソリューションへの対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このほか、「労働人口減少」・「効率化」・「働き方改革」につながる「DX：デジタル・イノベーション」への取組みが全産業で活性化し、AIやIoTはそのキーテクノロジーとして重要性が高まっています。」
DXを労働人口減少、効率化、働き方改革に対応する全産業向けの需要テーマとして再確認し、AI・IoTの重要性の高まりを記載している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社が属する市場及び顧客におけるICT投資需要は、社会インフラの更新、IoT(Internet of Things)化の進展、DX（Digital Transformation）をキーワードにした新サービスの創出、物流・生産性の向上や労働人口の減少対策、セキュリティ対策等をテーマに底堅いものとなっています。」
ICT投資需要のテーマとしてDXを明示し、DXをキーワードとした新サービス創出を市場対応上の新たなテーマとして記載している。