国内外拠点を活用したグローバル事業展開
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「これらビジネスを担う人材については、オファリングを推進する「トップコンサルタント」、次世代SIビジネスをけん引する「テクノロジーコンサルタント」「プロジェクトマネージャー」「高度ITエンジニア」の育成・強化に加え、ベトナム・ダナン、米国・サンノゼを含めたグローバル・デリバリー体制を展開してまいります。」
グローバル展開が、アジア・アセアン圏の分散開発だけでなく、ベトナム・ダナンと米国・サンノゼを含むグローバル・デリバリー体制へ拡張された。 - FY2025前進有価証券報告書
「事業推進体制では、国内（５拠点）に、ベトナム（３拠点）を加えたグローバル分散開発体制を確立しており、海外オフショア開発を統括する100％子会社「アドソル・アジア株式会社」及び関連会社による「アドソル・グループ」を形成しております。」
国内拠点が4拠点から5拠点へ記載上拡大し、ベトナム3拠点およびアドソル・アジアを含むグローバル開発体制が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ベトナムにおける「高度IT人材1,000名体制」確立を目指し、IT特区であるダナン市の「アドソル日進ダナン開発センタ」において、アジャイル開発に強みを持つ関連会社の「Techzen（テックゼン）社」を中核としたオフショア開発サービスの提供に注力しました。」
グローバル事業展開について、ダナンの開発センタとTechzen社を中核とするオフショア開発サービスにより、ベトナムでの人材・開発基盤を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「加えて、国立総合大学の「ダナン大学（University of Da Nang）」とは産学連携協定を締結しました。大学との連携で高度IT人材の育成を加速するとともに、日越両国のさらなる発展にも貢献してまいります。」
ベトナムでの事業・人材基盤の展開について、ダナン大学との産学連携協定締結により、現地大学との連携が具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「仏・シュナイダー・エレクトリック社が実施した「シュナイダー・サステナビリティ・インパクトアワード」において、パートナー企業400社の中から世界で６社の「Global Winner」に選出されました。」
グローバル企業との連携について、シュナイダー・エレクトリック社のパートナー企業400社中6社の「Global Winner」に選出されたという具体的な実績が加わった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「・アライアンス戦略 ：グローバル・アライアンス（日米欧）によるソリューション展開」
従来のアジア・アセアン圏を中心とする海外開発・展開から、日米欧のグローバル・アライアンスによるソリューション展開へ、対象地域と事業展開の範囲が広げられた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社は当第２四半期連結累計期間において、DXプロジェクトへの対応強化や、グローバル企業とのアライアンスビジネスの推進・強化など、事業拡大に向けた取り組みに注力しました。」
DXプロジェクトへの対応強化とグローバル企業とのアライアンスを通じた事業拡大を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「アジア・アセアン圏を中心としたグローバル・サプライチェーンの強化・拡充と、当社オリジナルのデジタル・イノベーション・サービスの国内外展開を推進します。」
アジア・アセアン圏の開発・供給体制と、デジタル・イノベーション・サービスの国内外展開を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「フランスを拠点に、世界100カ国以上でデジタル・トランスフォーメーション事業を展開する「シュナイダーエレクトリック ホールディングス株式会社」と、日本初となるSIパートナー契約を締結し、あらゆる規模のシステムに最適なDX・IoT提案とソリューション提供に注力しました。」
世界100カ国以上で事業展開するシュナイダー社との日本初のSIパートナー契約締結により、グローバル企業との連携を通じたDX・IoT提案体制が具体化した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「・アジア・アセアン圏における開発体制の拡充を継続し、社会インフラ事業、及び先進インダストリー事業の成長を支えます。・新たにデジタル・イノベーション・サービスを創造し、グローバル展開を図ります。」
既存の海外開発拠点活用に加え、新たなデジタル・イノベーション・サービスを創造してグローバル展開する方針が追加された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年４月１日より、増加する開発需要への対応として、アジア地域での海外オフショア開発を推進する100％子会社「アドソル・アジア株式会社」が事業を開始しました（2020年４月１日）。」
アジア地域の海外オフショア開発を担う100％子会社が事業を開始し、グローバル開発体制が稼働している。加えて、第1四半期から連結範囲にも含められた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「増加する開発需要への対応として、アジア地域での海外オフショア開発を推進する100％子会社「アドソル・アジア株式会社」が事業を開始しました（2020年４月１日）。」
アジア地域での海外オフショア開発を担う100％子会社が2020年4月1日に事業を開始し、グローバル開発体制が具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「増加する開発需要への対応として、まず、アジア地域での海外オフショア開発を推進する連結子会社「アドソル・アジア株式会社」の設立準備を進めました（2020年1月6日設立、2020年4月1日営業開始）。」
アジア地域での海外オフショア開発を推進する連結子会社の設立準備が進み、設立日と営業開始予定日が具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「情報システム監査社とは、グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁向けにコンサルティング・サービスを開発し提供を開始しました。」
グローバル展開する企業・グループ会社や官公庁を対象とするサービス提供を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「情報システム監査社とは、グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁向けにコンサルティング・サービスを開発し提供を開始しました。」
グローバル展開する企業・グループ会社や官公庁を対象とするサービス提供が継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「情報システム監査社とは、グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁向けにコンサルティング・サービスを開発・提供を開始しました。」
グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁を対象とする新サービスの提供開始により、海外顧客を含む事業展開が具体化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「加えて、情報システム監査社と、グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁向けに新サービスの開発・提供に向けた準備を行いました。」
グローバル展開する大手企業・グループ会社や官公庁を対象とする新サービスについて、開発・提供準備に着手した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「グローバル展開するインフラ関連企業及び製造メーカー向けに、アジア・アセアン圏でのサポート体制の拡充を図ります。現地企業と連携し、先進ソリューションのグローバル展開に挑戦します。」
従来の多拠点分散開発を中心とするグローバル展開から、アジア・アセアン圏の顧客サポートと先進ソリューションの海外展開へ範囲が広がった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「海外オフショア開発への対応として、中国２社、ベトナム３社の海外オフショア開発における対応案件の拡充と、更なる開発体制強化に向けた準備を開始したことに加え、グローバル多拠点分散開発強化に向けた顧客提案を推進しました。」
中国・ベトナムの複数拠点を活用したグローバル多拠点分散開発について、対応案件の拡充と体制強化準備、顧客提案を進めている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「海外オフショア開発への対応として、中国２社、ベトナム３社の海外オフショア開発における対応案件の拡充と、グローバル多拠点分散開発強化に向けた顧客提案を推進しました。」
中国・ベトナムを含む多拠点を活用したグローバル展開の方針が、オフショア開発と顧客提案の形で継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「社会システムのアドソル」「IoTのアドソル」「セキュリティのアドソル」「ソリューションのアドソル」「グローバルなアドソル」の確立に向け、」
グローバル展開を含む5つのブランド確立方針が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「社会システムのアドソル」「IoTのアドソル」「セキュリティのアドソル」「ソリューションのアドソル」「グローバルなアドソル」の確立に向け、」
グローバル展開を含む5つのブランド確立方針が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「社会システムのアドソル」「IoTのアドソル」「セキュリティのアドソル」「ソリューションのアドソル」「グローバルなアドソル」の確立に向け、」
グローバル展開を含む5つのブランド確立方針が継続して示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グローバル（国内、米国、中国、ベトナム、アジア諸国）に企業活動を展開している企業」
国内、米国、中国、ベトナム、アジア諸国を活動範囲とする企業グループ像が示されている。