ROE・EPSと会員基盤・顧客満足度を重視する経営指標
FY2017に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026ROE目標未達有価証券報告書
「ROE10％以上の達成を目標としております。」
ROE10％以上の目標を維持している一方、2026年3月期のROEは9.9％となり、目標水準を下回った。 - 2026-05-13悪化決算説明資料
「ROE（自己資本利益率） 10.5％ 13.7% 9.9%」
ROEは9.9％となり、従来のROE10％以上という目標水準を下回った。 - FY2024達成有価証券報告書
「当社は自己資本当期純利益率（ROE）を全社の目標経営指標として設定し、投資家が期待する利回りである株主資本コスト（5％～6%）を上回るROE10％以上の達成を目標としております。」
2024年3月期のROEは10.5％となり、ROE10％以上の目標水準を引き続き上回った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、ROE10％以上の収益力を経営上の目標としております。さらに１株当たり純利益の継続的な成長により、株主還元の充実を図る事を重要な経営方針としております。」
ROE10％以上と1株当たり純利益の継続的成長を重視する方針を再確認した。2023年3月期のROEは11.1％、1株当たり純利益は45.92円となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、ROE10％以上の収益力を経営上の目標としております。さらに１株当たり純利益の継続的な成長により、株主還元の充実を図ることを重要な経営方針としております。」
ROE10％以上と１株当たり純利益の継続的成長を重視する経営指標・株主還元方針を再確認している。2022年３月期のROEは11.3％となった。 - FY2021実績引用有価証券報告書
「2021年３月期は、「v6 コネクト」の提携事業者が11社に増加したこと、「ASAHIネット」会員が15千人増加したこと、「manaba」の契約ID数が95千ID増加したことで増収増益となりROEは12.6％となりました。」
ROE10％以上の経営目標に対し、2021年3月期のROEは12.6％となった。v6 コネクト提携事業者、ASAHIネット会員、manaba契約IDの増加を増収増益の要因として引用している。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社は、ROE10％以上の収益力を経営上の目標としております。2020年３月期は、「v6 コネクト」の提携事業者が７社に増加したことと、「ASAHIネット」会員が10千人増加したこと等によりROEは11.6％となりました。」
ROE10％以上の経営目標に対し、2020年3月期のROEは11.6％となり、目標水準を上回った。 - FY2019目標値・期限・手段を明示有価証券報告書
「当社は、ＲＯＥ10％以上の収益力を経営上の目標としております。更に１株当たり純利益の継続的な成長により、株主還元の充実を図ることを重要な経営方針としております。2020年３月期には、他電気通信事業者へのローミング・サービスを更に拡大することなどにより、ＲＯＥ10％を回復する見込みです。」
従来の重要指標の位置づけに加え、ROE10％以上という目標、2020年3月期という期限、ローミング拡大という手段を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「先進的で高品質なインフラサービスを適切な価格で継続的に提供していくためには、健全な財務基盤の維持が重要であると考えており、ＲＯＥおよび１株当たり純利益を収益性の指標としております。また、当社のコアビジネスであるインターネット接続サービスにつきましては、会員制ビジネスであることから会員数の増大を図ることが将来の収益源を確保することにつながっております。こうした観点からASAHIネット会員数、平均退会率、第三者による顧客満足度調査などを重要な指標としております。」
ROE・1株当たり純利益、会員数・平均退会率・第三者顧客満足度調査を重要指標とする考え方を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「先進的で高品質なインフラサービスを適切な価格で継続的に提供していくためには、健全な財務基盤の維持が重要であると考えており、ＲＯＥおよび１株当たり純利益を収益性の指標としております。また、当社のコアビジネスであるインターネット接続サービスにつきましては、会員制ビジネスであることから会員数の増大を図ることが将来の収益源を確保することにつながっております。こうした観点からASAHIネット会員数、平均退会率、第三者による顧客満足度調査などを重要な指標としております。」
収益性についてROE・1株当たり純利益、接続サービスについて会員数・平均退会率・第三者顧客満足度調査を重要指標として明示している。