健康経営とワークライフバランス
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-03再掲経営計画
「① 男性育児休業取得率 50％以上 ② 年間月平均時間外労働時間 21 時間以 内」
健康経営・働きやすい職場環境について、男性育児休業取得率と時間外労働時間の数値目標を示している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「目標１：年次有給休暇について、2024年度から年間平均取得日数10％増を目指す。目標２：男性社員の育児休業取得率は継続して20％以上を目指す。目標５：所定外労働時間の削減に向けた取り組みを実施し、月の平均所定外労働時間を25時間未満に維持する。」
健康経営・ワークライフバランスについて、男性育休取得率20％以上に加え、年休取得日数10％増、月平均所定外労働25時間未満など複数の期限・数値付き目標を設定した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「仕事と生活の調和を図り、社員一人ひとりがイキイキと活躍することでその能力を発揮できる環境を整えるために、年次有給休暇取得の促進と併せて、男性育児休業取得率を継続して20％以上とすることを目標として掲げ、制度の定着に努めております。」
健康経営・ワークライフバランスについて、男性育児休業取得率20％以上の継続目標を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合(％) 7.5 男性労働者の育児休業取得率(％) 100.0 労働者の男女の賃金差異(％) 全労働者 76.8 正規雇用労働者 80.0」
健康経営・ワークライフバランスに関する実績指標を開示し、男性育児休業取得率100.0％、女性管理職比率7.5％、男女賃金差異を数値化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらを実現するために、年次有給取得率の向上、月間平均残業時間の削減を図るとともに、仕事と子育て・介護等の両立を支援・推進する諸制度の整備等を進め、男性による育児休業取得率の向上にも取り組んでまいります。」
健康経営・ワークライフバランスについて、年休、残業、育児・介護、男性育休取得率を対象とする具体的な取り組みへ展開している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが能力を発揮し、安心して働くことができるよう働き方改革の推進や健康経営に取り組みました。」
働き方改革と健康経営を、社員の成長・活躍を支援する継続的な取り組みとして再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが能力を発揮し、安心して働くことができるよう働き方改革の推進や健康経営に取り組みました。」
働き方改革と健康経営を、社員の成長・活躍を支援する継続的な取り組みとして再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「社員の成長と活躍を支援するための働き方改革や健康経営にも取り組みました。」
働き方改革と健康経営を、社員の成長・活躍を支援する継続的な取り組みとして記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、新事業の育成に向けた取り組みを継続するとともに、社員の成長と活躍を支援するための働き方改革や健康経営に取り組みました。」
社員の成長・活躍を支援する働き方改革と健康経営を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「社員の成長と活躍を支援するための働き方改革や健康経営に取り組んでおります。」
働き方改革と健康経営を、社員の成長・活躍を支援する継続的な取り組みとして再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが能力を発揮し、ワークライフバランスを実現することのできる職場環境づくりを目指し、新たな人事制度やテレワーク制度を導入したほか、健康経営や子育て支援の取り組みを推進いたしました。」
健康経営・ワークライフバランスの取り組みについて、新たな人事制度とテレワーク制度の導入、子育て支援の推進を記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが能力を発揮し、ワークライフバランスを実現できる職場環境づくりを目指し、新たな人事制度を導入したほか、健康経営や子育て支援の取り組みを推進しました。」
健康経営・ワークライフバランスに関する取り組みについて、新たな人事制度の導入と子育て支援の推進を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが能力を発揮し安心して働くことができるよう、健康経営や職場環境の整備を推進し、健康保険組合連合会東京連合会「健康優良企業(銀の認定)」のほか、子育てサポート企業として厚生労働大臣認定の「くるみん」を取得しました。」
健康経営・働き方に関する取り組みについて、「健康優良企業（銀の認定）」および「くるみん」の取得という具体的な実績を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、社員の働きがいを高めるため、社員一人ひとりが能力を発揮し、安心して働くことができるよう人事制度や福利厚生制度の改定を行うなど、諸制度や職場環境の整備を進めました。」
健康経営・ワークライフバランスから広がった、社員の働きがい、能力発揮、安心して働ける環境という表現を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「社員の働きがい向上」に向けては、社員一人ひとりが能力を発揮し、安心して働くことができるよう諸制度や職場環境の整備を進めてまいります。」
健康経営・ワークライフバランスから、社員の働きがい、能力発揮、安心して働ける職場環境という表現へ重点を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「社員の働き方改革に向けた職場環境の整備に取り組みました。」
健康経営・ワークライフバランスから働き方改革・職場環境整備へと広がった表現を引き続き用いている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「さらに、社員の成長やスキルアップに向けて、教育研修の充実をはかったほか、社員の働き方改革に向けた職場環境の整備に取り組みました。」
従来の健康経営・ワークライフバランスという表現に加え、社員の働き方改革と職場環境整備という表現を明示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、「健康経営」「ワークライフバランス」の実現を目指し、社員の負荷軽減、休暇促進をはかるために、部門ごとに独自にアクションプランを策定して現場主導で主体的に取り組むなど、社員と経営層が一丸となって取り組んでおります。」
健康経営・働き方を継続的な経営上の重要課題として示している。