特定取引先への依存
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
キーウェアソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「小 計 9,515,583 45.1 11,090,568 48.8 その他一般 11,585,613 54.9 11,634,339 51.2」
特定取引先の売上高比率は前期45.1％から48.8％へ上昇し、依存度が再び高まった。 - FY2025対処有価証券報告書
「小 計 9,351,477 45.6 9,515,583 45.1 その他一般 11,160,501 54.4 11,585,613 54.9」
特定取引先の売上比率は45.6％から45.1％へ低下し、その他一般の比率は54.9％へ上昇した。 - FY2024対処有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の概ね５割を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。」
特定取引先の売上高比率は51.0％から45.6％へ低下し、その他一般の比率は49.0％から54.4％へ上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「小 計 9,557,904 51.9 9,778,249 51.0 その他一般 8,869,673 48.1 9,395,458 49.0」
特定取引先の売上比率は51.9％から51.0％へ低下し、その他一般の比率は49.0％へ上昇した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「小 計 9,595,039 51.5 9,557,904 51.9 その他一般 9,032,728 48.5 8,869,673 48.1」
特定取引先の売上高比率は、比較対象の前連結会計年度51.5％から当連結会計年度51.9％へ上昇し、依存度の高さが続いている。 - FY2021対処有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の５割超を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。」
特定取引先への売上比率は前期58.7％から54.1％へ低下し、その他一般の比率は45.9％へ上昇した。新たな取引先獲得に向けた体制構築も記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の約６割を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。」
特定取引先の売上比率は前期60.5％から58.7％へ低下し、その他一般の比率は41.3％へ上昇した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の約６割を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。」
特定取引先の売上比率は前期58.7％から当期60.5％へ上昇した。NEC・関係会社の比率も33.9％から37.1％へ上昇している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の約６割を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。」
特定取引先の売上比率は前期58.2％から当期58.7％へ上昇し、依存度の高さが引き続き数値化されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら特定取引先からの売上高は、当社グループの売上高の約６割を占めており、これら特定取引先への依存度は非常に高い状況にあります。したがって、これら特定取引先の業績動向等によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
NEC・NTT・JR・三菱商事等の特定取引先への売上依存度を約6割と数値化し、先方の業績動向による影響可能性を示している。