特種東海製紙（3708）・方針再定義
サステナビリティ基本方針と7つのマテリアリティ
FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造77社が書いているテーマ・逆風0社・追い風77社
特種東海製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「前回のマテリアリティ策定から約５年が経過し経営環境が変化していることを踏まえ、長期ビジョンの見直し及び第７次中期経営計画の策定に併せ、事業戦略と連動する形でマテリアリティの見直しを実施しました。経営計画に直結する「戦略的マテリアリティ」、戦略的マテリアリティに取り組むうえでの基盤となる「基盤マテリアリティ」に区分し、各課題における機会とリスクを併記するとともに、将来財務と社会環境、どちらへ影響を与える課題なのかを整理することで、ダブルマテリアリティの視点を取り入れております。」
従来の7つのマテリアリティから、事業戦略に直結する3つの戦略的マテリアリティと2つの基盤マテリアリティからなる5つへ再整理し、機会・リスクと将来財務・社会環境の両面を示す枠組みへ変更した。 - 2026-05-14再定義決算説明資料
「長期ビジョンの見直し・中期経営計画策定に併せて事業戦略テーマと連動する形でマテリアリティを再整理」
従来の7つのマテリアリティを、第7次中期経営計画とビジョン2035に連動する戦略的・基盤的マテリアリティへ再整理している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・環境配慮型製品のラインナップ150製品以上」
7つのマテリアリティに関する定量目標として、環境配慮型製品のラインナップ150製品以上を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「以下に示す７つのマテリアリティの改善・解決に向けた企業活動を実施していくことで、社会・環境との共生を果たし、当社グループが成長し続けられるよう努めてまいります。」
7つのマテリアリティについて、CO2削減、古紙利用率、廃棄物最終処分率、環境配慮型製品数、地域貢献、女性比率、安全指標等のKPI・定量目標を体系的に開示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、持続可能な社会実現へ貢献すると共に企業価値を永続的に向上させていくため、「自然との共生」「社会・文化発展への貢献」「ステークホルダーとの信頼関係」、この３軸で構成される特種東海製紙グループサステナビリティ基本方針を制定しております。」
サステナビリティ基本方針を3軸で制定し、気候変動、生物多様性、サプライチェーン、資源活用、新製品、地域社会、職場環境の7つのマテリアリティを抽出した。