原燃料価格の変動
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
特種東海製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07顕在化決算
「主力製品である段ボール原紙及びクラフト紙につきましては、日本東海インダストリアルペーパーサプライ株式 会社向けの売上が堅調に推移したことにより販売数量は前年同期を上回りましたが、利益面では原燃料等のコスト 上昇により前年同期を下回りました。」
原燃料等のコスト上昇が産業素材事業の利益を前年同期比で押し下げた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少に加えて原材料コストが上昇し、前年同期比で減益となりました。」
原材料コストの上昇が、特殊素材事業の減益要因として当年度の業績に実際に現れた。 - 2026-05-14顕在化決算
「利益面につきましては、売上高の減少に加えて原材料コストが上昇し、前年同期比で減益となりました。」
原材料コストの上昇が特殊素材事業の減益要因として実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少に加えて、原燃料コストが上昇し、前年同期比で減益となりました。」
原燃料コストの上昇が実際に特殊素材事業の減益要因となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益面につきましては、パルプ市況、円安などの影響により期中の原材料コストは上昇傾向にありましたが、販売数量・単価、固定費等の複合的な要因により前年同期比で増益となりました。」
パルプ市況や円安による原材料コスト上昇が続く一方、販売数量・単価、固定費等の複合要因により特殊素材事業は増益となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、パルプ市況、円安などの影響により期中の原材料コストは上昇傾向にありましたが、販売、資材、固定費等の複合的な要因により前年同期比で増益となりました。」
パルプ市況や円安により原材料コストは上昇傾向にあったが、販売・資材・固定費等の複合的要因により特殊素材事業は前年同期比で増益となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、価格改定の浸透により当第３四半期に入って以降収益性は回復しつつあるものの、為替水準が引き続き円安基調にあることから輸入パルプの工場への払出単価が想定ほど下がらず、前年同期比で減益となりました。」
価格改定による収益性回復の動きがある一方、円安により輸入パルプの払出単価が想定ほど低下せず、利益減少として影響が現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、為替水準が引き続き円安基調であることに加え、前年度の高い原燃料で製造された在庫が払い出されたことで売上原価が増加し前年同期比で減益となりました。」
円安基調と前年度の高値原燃料で製造された在庫の払出しによる売上原価増加が、特殊素材事業の減益として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、為替水準が引き続き円安基調であることに加え、前年度の高い原燃料で製造された在庫が払い出されたことで売上原価が増加し前年同期比で減益となりました。」
円安基調と前年度の高値原燃料で製造した在庫の払出しにより売上原価が増加し、特殊素材事業の減益として影響が実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、徹底した原価低減に取り組みましたが、パルプ・燃料等の大幅な価格高騰の影響を受け前年同期を下回りました。」
パルプ・燃料等の価格高騰が、原価低減努力にもかかわらず特殊素材事業の利益を前年同期比で押し下げた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原価面につきましては、徹底した原価低減に取り組みましたが、パルプ・燃料などの価格高騰の影響を受け利益は前年同期を下回りました。」
パルプ・燃料などの価格高騰が、原価低減の取り組みにもかかわらず利益を前年同期比で押し下げた。生活商品事業でも原燃料価格高騰などによる減益を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原価面につきましては、徹底した原価低減に取り組みましたが、パルプ・燃料・製紙薬品等の購入価格高騰の影響を受け、利益は前年同期を下回りました。」
原燃料価格高騰の対象として製紙薬品も明示され、原価低減に取り組んだものの、特殊素材事業の営業利益は718百万円、前年同期比48.4％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原価面につきましては、徹底した原価低減に取り組みましたが、パルプ・燃料等の購入価格上昇の影響を受け、利益は前年同期を下回りました。」
パルプ・燃料等の購入価格上昇が実際に利益を前年同期比で押し下げたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「急速に変化する地政学的リスクと昨今の為替相場の動向から、日本企業の原燃料調達に係る不確実性が急速に高まっております。その結果、重油をはじめとする各種原燃料価格の高騰が進んでおり、当社グループの製紙業全般にとって利益圧迫要因およびリスクとなっていることから、当社グループはこれを対処すべき課題として認識しております。」
地政学的リスクと為替動向を背景に原燃料価格の高騰が進み、利益圧迫要因として明確化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「この原燃料の価格高騰は、当第３四半期より、徐々に当社グループの収益に影響を与えてきており、コンテナ輸送を始めとした物流の懸念も加わり、第４四半期のみならず来年度にかけても収益の重石となる可能性も出て来ております。」
原燃料価格高騰の影響が第3四半期から収益に現れ始め、物流懸念も加わり、第4四半期から翌年度にかけて収益の重石となる可能性を記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルスの影響を受けた昨年度と比べ大幅に改善しており、需要の回復が進みました。その結果、売上高は前年同期比で増収となり、また利益面でも、原燃料価格高騰の影響が出始めたものの、全般的な販売数量の回復に加え、昨年度に実施したグループ全体での原価低減や固定費削減の効果等もあり、営業利益は前年同期比で大幅な増益となりました。」
原燃料価格高騰の影響が実際に出始めたと記載している。一方、販売数量の回復と原価低減・固定費削減の効果により営業利益は大幅増益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原価面につきましては、パルプの購入価格は上昇基調にありますが、徹底した原価低減に取り組み、利益は前年同期を大幅に上回りました。」
パルプ購入価格が上昇基調にあると記載され、原燃料価格上昇リスクが再び示されている。一方、原価低減により利益への影響を抑えている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「原価面につきましては、パルプをはじめとした主要原燃料価格の低下と徹底的な経費削減によるコストダウンを行い、利益は前年同期と比べて微減にとどまりました。」
主要原燃料価格の低下と経費削減によるコストダウンが利益面の改善要因となり、原燃料価格上昇による圧迫は緩和されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、パルプをはじめとした主要原材料価格の低下と経費削減によるコストダウン効果がありましたが、売上高が大きく減少したことなどにより減益となりました。」
主要原材料価格の低下と経費削減によるコストダウン効果が利益面に現れ、原燃料価格上昇による圧迫は緩和された。ただし、売上高減少により特殊素材事業は減益となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高が大きく減少したものの、パルプをはじめとした主要原材料価格の下落、経費削減の推進に加えて、販売数量の大幅な減少により製造固定費が在庫に大きく配賦されたことなどにより増益となりました。」
主要原材料価格の下落が増益要因として現れ、原燃料価格上昇による利益圧迫は当四半期には緩和されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、夏場以降のパルプ市況軟化に伴う低価法評価減の計上、加えて三島工場の新ガスエンジン稼働に伴う償却費等の増加もあり、大幅な減益となりました。」
パルプ市況の軟化に伴う低価法評価減と原材料・設備関連費用が、特殊素材事業の大幅減益要因として引き続き現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、パルプをはじめとした原材料の高値在庫の払出し、夏場以降のパルプ市況悪化に伴う低価法評価減の計上、加えて三島工場の新ガスエンジン稼働に伴う償却費の増加等もあり、大幅な減益となりました。」
原材料の高値在庫の払出しに加え、夏場以降のパルプ市況悪化による低価法評価減が発生し、特殊素材事業の大幅減益要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、パルプをはじめとした原材料の高値在庫の払出し、三島工場の新ガスエンジン稼働に伴う償却費の増加等もあり、大幅な減益となりました。」
原材料の高値在庫の払出しが特殊素材事業の大幅減益要因となり、原材料価格の影響が業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、両製品ともに原料価格の高騰等により減益となりました。」
原料価格の高騰等がペーパータオル・トイレットペーパー両製品の減益要因として引き続き業績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「トイレットペーパーにつきましては、販売数量・価格ともに安定的に推移しました。この結果、当セグメントの売上高は8,948百万円（前年同期比0.1％減）となりましたが、原燃料価格の上昇等により、営業利益は118百万円（前年同期比69.6％減）となりました。」
原燃料価格の上昇等が生活商品事業の営業利益を押し下げ、前年同期比69.6％減となった。原燃料価格変動の影響が業績に現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業である製紙事業の原燃料である古紙、チップ、パルプ及び重油等は、国際市況や国内需給の影響を大きく受けるため、その影響により原燃料価格が変動した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
古紙、チップ、パルプ、重油等の原燃料価格変動リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「古紙をはじめとした原燃料価格の上昇」
原燃料価格の変動・上昇を経営環境上のリスクとして継続して認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主な事業である製紙事業の原燃料である古紙、チップ、パルプ及び重油等は、国際市況や国内需給の影響を大きく受けるため、その影響により原燃料価格が変動した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
古紙・チップ・パルプ・重油の価格変動を事業リスクとしている。