カーボンニュートラル・廃棄物ゼロエミッションとサステナビリティ開示
FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、主要な生産4社におけるCO2排出量は、直近3ヵ年は横ばい傾向にあるものの2024年度のCO2排出量は2013年度比で約37.5％の削減となりました。」
主要な生産4社のCO2排出量について、2024年度実績が2013年度比約37.5％削減となり、2030年度38％削減目標に近づいた。 - FY2025前進有価証券報告書
「主要な生産4社におけるCO2排出量は、直近3ヵ年は横ばい傾向にあるものの2023年度のCO2排出量は2013年度比で約34％の削減となりました。」
2030年度の38％削減目標に対し、2023年度実績として2013年度比約34％削減を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「低炭素社会実現に向けては、使用エネルギーの効率化や化石燃料からの転換（島田工場での新バイオマスボイラー設置計画：2027年1月完工予定）といった生産活動における従来からの取り組みに加え、2024年３月に認証を受けた森林由来のＪ‐クレジットの活用についても検討してまいります。また、生物多様性保全の面では、2023年10月「民間の取組等によって生物多様性の保全が図られている区域（自然共生サイト）」に当社グループ社有林が認定されました。」
新バイオマスボイラー計画に加え、森林由来J-クレジットの認証と社有林の自然共生サイト認定を開示し、気候変動・生物多様性対応を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「エネルギー起源ＣＯ₂排出量を2030年度までに2013年度比で38％削減、2050年度までにＣＯ₂排出量ネットゼロを目指すロードマップを策定いたしました。」
カーボンニュートラルの取り組みが、2030年度38％削減、2050年度ネットゼロという期限・数値付きロードマップへ具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、カーボンニュートラルをはじめとした持続可能な社会に向けた取り組み、およびそれに関わる情報開示の充実を対処すべき課題として認識しております。脱プラスチック化に関わる新たな紙素材の開発に加え、化石燃料使用量のさらなる削減によりCO₂の発生減少に努めます。また、グループ内の廃棄物ゼロエミッション化を目指し、ボイラーから発生する廃棄物の再資源化の検討を進めてまいります。情報開示につきましては、昨年12月にカーボンニュートラルに向けたロードマップを公開、本年３月には統合報告書を開示いたしました。６月にはＴＣＦＤフレームワークに基づく情報開示を予定しており、今後さらなる開示の充実を目指してまいります。」
カーボンニュートラル、化石燃料削減、廃棄物ゼロエミッション、ロードマップ・統合報告書・TCFD開示を一体の対処課題として初めて明示している。