特種東海製紙（3708）・リスク悪化
日本東海インダストリアルペーパーサプライの業績悪化と持分法投資損失
FY2018に初出。24回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
24記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法適用会社の業績悪化による持分法投資損益悪化20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
特種東海製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益844」
持分法による投資利益が前年度の1,544百万円から844百万円へ減少した。重要な関連会社である日本東海インダストリアルペーパーサプライの当期純利益も4,381百万円から2,347百万円へ減少している。 - 2026-05-14悪化決算
「持分法による投資利益は663百万円となり、前年同期の806百万円から減少した。」
日本東海インダストリアルペーパーサプライ等による持分法投資利益の利益寄与が前年同期比で縮小している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 663」
持分法による投資利益は663百万円となり、前年同期の806百万円から減少した。過去の投資損失からは改善しているが、利益寄与は前年同期比で縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,544」
持分法による投資利益が前年度の3,227百万円から1,544百万円へ減少した。重要な関連会社である日本東海インダストリアルペーパーサプライの当期純利益も前年の9,174百万円から4,381百万円へ減少している。 - FY2025-H1持分法投資利益の減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 806」
持分法による投資利益は806百万円となり、前年同期の1,840百万円から減少した。過去の投資損失からは改善しているが、前年同期比では利益寄与が縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 3,227」
持分法による投資利益は3,227百万円となり、前年度の1,881百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を示している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,618」
持分法による投資利益は2,618百万円となり、前年同期の1,415百万円から増加し、過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を示している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,840」
持分法による投資利益1,840百万円を計上し、前年同期の955百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 945」
持分法による投資利益は945百万円となり、前年同期の705百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「重要な関連会社の当期純利益も2,808百万円となり、前年の6,269百万円から減少している。」
日本東海インダストリアルペーパーサプライの当期純利益は減少したとの記載もあるが、持分法による投資利益は前年の1,002百万円から1,881百万円へ増加し、過去の投資損失からの改善が続いている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,415」
持分法による投資利益は1,415百万円となり、前年同期の963百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を示している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 955」
持分法による投資利益955百万円を計上し、前年同期の667百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 705」
持分法による投資利益は705百万円となり、前年同期の496百万円から増加した。過去の持分法投資損失による影響は改善している。 - FY2022持分法投資利益・関連会社利益の減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,002」
持分法による投資利益は1,002百万円となり、前年同期の2,210百万円から減少した。重要な関連会社の当期純利益も2,808百万円となり、前年の6,269百万円から減少している。 - FY2022-Q3持分法投資利益の前年同期比減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 963」
持分法による投資利益963百万円を計上しており、前年同期の1,595百万円から減少している。 - FY2022-Q2持分法投資利益の減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 667」
持分法による投資利益667百万円を計上した。過去の投資損失からは改善しているが、前年同期の1,000百万円からは減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,595」
持分法による投資利益1,595百万円を計上し、過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,000」
持分法による投資利益1,000百万円を計上し、前年同期の866百万円から増加した。過去の持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,328」
持分法による投資利益1,328百万円を計上し、前四半期の866百万円から増加している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 866」
持分法による投資利益866百万円を計上し、前年同期の593百万円から増加した。前期に生じた持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 707」
持分法による投資利益707百万円を計上し、前期に生じた持分法投資損失による業績影響からの改善を継続している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は持分法による投資利益の増加等により4,098百万円（前年同期比101.2％増）」
持分法による投資利益の増加等により経常利益が前年同期比101.2％増となり、前期に生じた持分法投資損失による業績影響は改善している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 593」
持分法による損益は、前年同期の投資損失1,428百万円から当四半期は投資利益593百万円へ転じている。本文の当該箇所では相手先名は特定されていないが、前期に記載された持分法投資損失リスクに対する連結上の損益は改善している。 - FY2018初出有価証券報告書
「これは主に、営業利益が減少したことに加え、持分法による投資損失が増加したことによるものであります。」
日本東海インダストリアルペーパーサプライについて当期の持分法による投資損失1,131百万円を計上し、同社の当期純損失は2,990百万円と開示している。