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テクミラホールディングス(3627)・目標前進

売上高・経常利益の成長率と当期純利益絶対額の重視

FY2019に初出。19回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-10-09。

19記載
8年にわたる
7うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019前進FY2020再定義FY2022 – FY2024前進FY2025-Q1 – FY20252019: 120192020: 120202021: 120212022: 220222023: 020232024: 320242025: 220252026: 92026
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売上成長率・経常利益を重視する経営指標27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風27社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。17社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「また、調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費等を含む)及び為替差損益の合計額)については、408百万円(前年同期は94百万円)となりました。当社グループが重視する経常利益は前年同期の損失から黒字に転換しており、収益体質の改善は着実に進展しております。」

    重視する調整後EBITDAは前年同期の94百万円から408百万円へ増加し、経常利益も前年同期の損失から黒字へ転換した。
  2. 2026-10-08前進kabutan.jp

    「テクミラ、上期経常を一転黒字に上方修正」

    上期の経常利益予想が32百万円となり、最終損益予想もマイナス55百万円へ改善した。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「また、調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費等を含む)及び為替差損益の合計額) については、新作ゲーム未発売の影響が大きく94,194千円、前年同期比82%減となりました。」

    重視する経営指標である調整後EBITDAは94,194千円となり、新作ゲーム未発売の影響により前年同期比82%減となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「大幅増収により本業の儲けを示す調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費を含む))も874百万円と前期比で3倍超となりました。」

    重視する経営指標である調整後EBITDAについて、874百万円、前期比3倍超という通期実績を開示した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「なお、新たな経営指標として設定した調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費含む)及び為替差損益の合計額)については約515百万円となり、年間計画1,000百万円に対して、約51.5%の進捗となっています。」

    調整後EBITDAは約515百万円となり、年間計画1,000百万円に対して約51.5%まで進捗した。
  6. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「なお、新たな経営指標として設定した調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費含む)及び為替差損益の合計額)については256百万円となり、年間計画1,000百万円に対して、25.6%の進捗となっています。」

    新たな経営指標である調整後EBITDAについて、第1四半期実績256百万円と年間計画1,000百万円に対する25.6%の進捗を開示した。
  7. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループの重視する経営指標は、調整後EBITDA(営業利益と減価償却費(のれんに係る償却費を含む)及び為替差損益の合計額)、経常利益、純利益、及び自己資本利益率(ROE)と考えており」

    従来の営業利益・経常利益・純利益・ROEを重視する整理に、調整後EBITDAを加えた経営指標へ変更している。
  8. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループの重視する経営指標は、営業利益、経常利益、純利益、及び自己資本利益率(ROE)と考えており、これらの目標を設定し、その達成に向けて取り組んでまいります。」

    従来の売上高・経常利益の成長率・純利益絶対額重視から、営業利益、経常利益、純利益およびROEを重視する指標へ整理している。
  9. FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書

    「なお、12月22日付の「業績予想の修正に関するお知らせ」で公表いたしました通り、第3四半期におけるデバイスソリューション事業の復調状況を鑑み、今年度の売上予想を95億円と上方修正しております。」

    デバイスソリューション事業の復調を踏まえ、今年度の売上予想を95億円へ上方修正した。
  10. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループの重視する経営指標は、売上高と経常利益の成長率であります。また、経営の最終成果を表す指標という観点から、当期純利益についても重要な経営指標であると考えております。」

    売上高・経常利益の成長率と当期純利益を重視する経営指標として継続している。
  11. FY2020前進有価証券報告書

    「連結売上計画値を8,902,000千円~10,000,000千円、連結営業利益計画値を504,000千円~800,000千円と設定しておりましたが、当連結会計年度における連結売上高は10,815,726千円(計画比21.5%~8.2%)、連結営業利益は875,519千円(計画比73.5%~9.4%)となり、計画値の上限を超える結果となりました。」

    売上高・営業利益の計画レンジを設定し、実績がいずれも計画上限を超えた。主因としてIoTデバイス売上が当初予想を大きく超えたことを記載している。
  12. FY2019初出有価証券報告書

    「当社グループは、事業規模を拡大しつつ利益の増大を図ることを目標としております。このような観点から、当社グループの重視する経営指標は、売上高と経常利益の成長率であります。また、事業活動の最終成果を表す指標という観点から、当期純利益の絶対額も重要な経営指標であると考えております。」

    売上高・経常利益の成長率と、当期純利益の絶対額を重視する経営指標として初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「既存収益事業の縮小と新規事業の投資先行による収益補完の未達」は、この変遷が動いた19回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存収益事業の縮小と新規事業の投資先行による収益補完の未達8回
  3. 2LINE・教育・ゲームを含む高付加価値コンテンツの拡大7回
  4. 3中期3か年計画初年度における自社事業の成長基盤拡充7回
  5. 4前年の利益から営業・経常・純損失への転落7回
  6. 5ハードウェア・ソフトウェア・コンテンツを融合した新たなIoT事業の創出7回
  7. 6ストック型の自社プロダクト&サービス事業モデルの拡大7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テクミラホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の決算説明資料で、「前進」でした。
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