強固な収益基盤の構築
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-23。
東海染工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における業績は売上高13,783百万円（６期ぶりの減収）、営業利益は163百万円、経常利益は310百万円、親会社株主に帰属する当期純利益202百万円と各利益段階で減益となりました。」
6期ぶりの減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期から減少した。 - FY2026-H1減収下で営業黒字化・最終増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は6,633百万円（前年同期比0.9％減、57百万円減）となり、営業利益は62百万円（前年同期は営業損失３百万円）、経常利益は91百万円（前年同期比18.4％減、20百万円減）、親会社株主に帰属する中間純利益は27百万円（前年同期比37.1％増、７百万円増）となりました。」
売上高と経常利益は減少した一方、営業損益は前年同期の損失から62百万円の利益へ転じ、親会社株主に帰属する中間純利益も増加した。収益基盤は改善と減速が併存している。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内染色加工事業の収益改善を最重要課題とし、継続的な価格転嫁の実施、取引条件見直し、生産性向上、原材料・エネルギー原単位削減などによる収益改善を推進し、未だ不十分ながら一定の成果を得ることができました。」
国内染色加工事業の収益改善を最重要課題として、価格転嫁、取引条件見直し、生産性向上、原単位削減を進め、一定の成果を得たと記載している。通期では4期連続増収、各利益段階で増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は6,691百万円（前年同期比3.5％増、225百万円増）となり、営業損失は３百万円（前年同期は営業損失116百万円）、経常利益は111百万円（前年同期は経常損失109百万円）、親会社株主に帰属する中間純利益は20百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失89百万円）となりました。」
増収に加え、営業損失が116百万円から3百万円へ縮小し、経常損益と親会社株主に帰属する中間純損益が黒字化した。収益基盤の回復に向けた測定可能な改善が示された。 - FY20243期連続増収・最終黒字化も営業減益有価証券報告書
「当連結会計年度における業績は売上高13,215百万円（３期連続の増収）、営業利益は42百万円、経常利益は135百万円、親会社株主に帰属する当期純利益129百万円となりました。」
3期連続の増収と親会社株主に帰属する当期純利益の黒字化が示された一方、営業利益は前期比で減少しており、収益基盤の回復は途上として記載されている。 - FY2024-Q3微増収・営業赤字転落・純損失縮小有価証券報告書
「これらの結果、売上高は9,890百万円（前年同期比0.3％増、34百万円増）となり、営業損失は34百万円（前年同期は営業利益33百万円）、経常利益は48百万円（前年同期比67.6％減、101百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純損失は30百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失45百万円）となりました。」
売上高は微増となった一方、営業利益から営業損失へ転じ、経常利益も減少した。ただし、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より縮小した。 - FY2024-Q2増収・損失縮小有価証券報告書
「これらの結果、売上高は6,465百万円（前年同期比6.1％増、371百万円増）となり、営業損失は116百万円（前年同期は営業損失186百万円）、経常損失は109百万円（前年同期は経常損失112百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は89百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失187百万円）となりました。」
売上高は増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小したが、各段階で損失が残っている。 - FY2024-Q1増収下で営業・経常・最終損失拡大有価証券報告書
「これらの結果、売上高は3,120百万円（前年同期比1.4％増、43百万円増）となり、営業損失は142百万円（前年同期は営業損失89百万円）、経常損失は149百万円（前年同期は経常損失59百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は127百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失103百万円）となりました。」
売上高は前年同期比1.4％増となった一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期より拡大した。 - FY2023増収・経常増益も営業減益・最終赤字有価証券報告書
「当連結会計年度における業績は売上高13,057百万円（２期連続の増収）、営業利益は51百万円、経常利益は189百万円、親会社株主に帰属する当期純損失100百万円となりました。」
売上高は2期連続で増加し経常利益も増加した一方、営業利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純損失を計上した。 - FY2023-Q3増収・経常増益も営業減益・最終赤字有価証券報告書
「これらの結果、売上高は9,856百万円（前年同期比22.1％増、1,782百万円増）となり、営業利益は33百万円（前年同期比61.1％減、52百万円減）、経常利益は150百万円（前年同期比21.9％増、27百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純損失は45百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益68百万円）となりました。」
前年同期比22.1％の増収と経常増益の一方、営業利益は61.1％減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 - FY2023-Q2増収下で損失拡大有価証券報告書
「これらの結果、売上高は6,094百万円（前年同期比18.3％増、943百万円増）となり、営業損失は186百万円（前年同期は営業損失53百万円）、経常損失は112百万円（前年同期は経常損失23百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は187百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益７百万円）となりました。」
売上高は前年同期比18.3％増となった一方、営業損失・経常損失が拡大し、親会社株主に帰属する四半期純利益から純損失へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は3,077百万円（前年同期比17.9％増、466百万円増）となり、営業損失は89百万円（前年同期は営業損失30百万円）、経常損失は59百万円（前年同期は経常利益０百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は103百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失28百万円）となりました。」
売上高は前年同期比17.9％増となった一方、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から悪化し、収益基盤の回復に逆行する結果となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高11,142百万円（６期ぶりの増収）、営業利益は73百万円、経常利益は115百万円、親会社株主に帰属する当期純利益48百万円と各利益段階で黒字となりました。」
6期ぶりの増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が黒字化した。収益基盤の回復が通期実績として示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は8,073百万円（前年同期比2.0％増、159百万円増）となり、営業利益は85百万円（前年同期は営業損失144百万円）、経常利益は123百万円（前年同期は経常損失53百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は68百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失186百万円）となりました。」
前年同期の減収・営業損失・経常損失・純損失から、売上高が2.0％増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が黒字化した。 - FY2022-Q2減収下で損失縮小・純利益黒字化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は5,150百万円（前年同期比3.7％減、200百万円減）となり、営業損失は53百万円（前年同期は営業損失224百万円）、経常損失は23百万円（前年同期は経常損失156百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失256百万円）となりました。」
前年同期比で減収となった一方、営業損失・経常損失は縮小し、親会社株主に帰属する四半期純利益は7百万円の黒字となった。 - FY2022-Q1減収下で損失縮小有価証券報告書
「これらの結果、売上高は2,611百万円（前年同期比12.4％減、371百万円減）となり、営業損失は30百万円（前年同期は営業損失40百万円）、経常利益は0百万円（前年同期比99.1％減、31百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純損失は28百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失73百万円）となりました。」
前年同期比で減収・経常利益の大幅減少となった一方、営業損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より縮小した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は7,914百万円（前年同期比24.0％減、2,504百万円減）となり、営業損失は144百万円（前年同期は営業利益545百万円）、経常損失は53百万円（前年同期は経常利益544百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は186百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失413百万円）となりました。」
前年同期比24.0％減収となり、営業損失・経常損失を計上した。親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より縮小したものの、収益基盤の悪化が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は5,351百万円（前年同期比20.6％減、1,391百万円減）となり、営業損失は224百万円（前年同期は営業利益257百万円）、経常損失は156百万円（前年同期は経常利益249百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は256百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益71百万円）となりました。」
収益基盤の強化を進める一方、売上高が前年同期比20.6％減となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、売上高2,982百万円（前年同期比13.2％減、453百万円減）、営業損失40百万円（前年同期は営業利益123百万円）、経常利益は31百万円（前年同期比73.6％減、88百万円減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は73百万円（前年同期比44百万円減）となりました。」
収益基盤の強化を掲げる一方、当第1四半期は減収となり、営業損失および親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高14,010百万円（４期連続の減収）、営業利益は617百万円、経常利益は604百万円（３期連続の減益）、親会社株主に帰属する当期純損失551百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純利益409百万円）、３期連続の減益となり、３期連続の減収減益となりました。」
収益基盤の強化を掲げる一方、通期では4期連続の減収、3期連続の減収減益となり、親会社株主に帰属する当期純損失を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは国内染色加工事業にて、引き続き加工料金の見直し、取引条件の改善、コスト削減の実施に加えて新商品開発に注力し、海外では、インドネシア子会社では、更なる事業拡大のためスラバヤなどの東ジャワ地区での新規客先の獲得、タイ国子会社では生産性向上、品質改善、新素材開発に取り組むとともに、周辺諸国への受注拡大に努めて参りました。」
国内の価格・取引条件・コスト改善、海外の顧客開拓・品質改善・新素材開発などを組み合わせ、全体の収益基盤を強化する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは染色加工事業にて、加工料部門では国内で引き続き加工料金の見直し、取引慣行の適正化、コスト削減に注力し、海外ではインドネシア子会社で安定した国内消費を背景に需要を取り込み、タイ国子会社では再建のため生産性の向上、品質改善を進めております。その一方で、染色周辺の事業拡大に向けて、縫製品販売事業、テキスタイル販売で新規開拓に努め、保育サービス事業で収益改善に尽力し、機械販売事業で販路拡大を図り、洗濯事業では商量増加に取り組んでまいりました。」
国内外の染色加工事業の収益改善と、保育・機械販売・洗濯など周辺事業の拡大を組み合わせ、全体の収益力を強化する従来方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは染色加工事業にて、加工料部門では国内で引き続き加工料金の見直し、取引慣行の適正化、コスト削減に注力し、海外ではインドネシア子会社で旺盛な国内需要の取り込み、タイ国子会社では再建のため生産体制の見直し、品質改善に取り組みました。その一方で、周辺事業の売上拡大に向けて、縫製品販売事業、テキスタイル販売の売上増に努めると同時に、保育サービス事業の収益改善、機械販売事業の販売拡大、洗濯事業の商量増加に取り組み、全事業分野で収益力の強化に努めてまいりました。」
国内外の染色加工事業に加え、縫製品、テキスタイル、保育、機械販売、洗濯など全事業分野で収益力を強化する従来方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主力の染色加工事業におきましては、海外では積極的な事業展開を行い、国内では、安定的に収益確保が出来る経営基盤作りを進めてまいります。」
海外展開と国内の安定収益基盤づくりを組み合わせる従来方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では染色加工事業にて、非衣料分野の受注拡大に努めるとともに、採算重視の販売方針への転換を進めております。」
非衣料分野の受注拡大と採算重視への販売転換を通じて、収益基盤を強化する従来方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では、染色加工事業にて、非衣料分野の受注強化を進めるとともに、編物加工において収益重視の販売施策への転換を実施しました。海外では、インドネシアにて輸出の拡大に向けた受注活動の強化、タイ国では新商品開発による受注の獲得、品質改善による既存顧客の満足度向上に取り組んでまいりました。」
非衣料分野の受注強化、編物加工の収益重視への転換、海外受注の強化を通じて収益基盤を強化する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では、染色加工事業で安定的な売上が確保できる非衣料分野の更なる受注強化を推進し、海外では、インドネシアにて新規客先獲得によるテキスタイル輸出を強化、タイ国では既存客先との取組強化および品質改善に向けた技術者の派遣を実施しております。原料価格の高騰への対応としましては、加工料単価引き上げ、取引条件の見直しを進め、一方で、各生産拠点にて原価低減活動の強化に取り組みました。また、非繊維事業では、保育サービス事業の拡大および洗濯事業の設備増強などに加え、機械販売事業でも積極的な営業活動を進めており、更なる非繊維事業比率の増加、収益確保に向けた基盤作りを行っております。」
非衣料分野の受注、海外事業、原価低減、非繊維事業の拡大を組み合わせて収益基盤を強化する従来方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内繊維事業では採算重視の販売戦略と安定した売上が見込まれる非衣料分野の受注強化を進め、海外では既存客先との取組強化及び、高単価・高品質商品の安定供給による受注拡大に努めました。また、非衣料分野の受注拡大に伴う売上単価の減少に対応するため、各生産拠点にて原価低減活動及び省エネ対策などを推し進めると共に、設備の増強・更新投資を積極的に行うなど、生産性の向上に攻めの姿勢で取り組みました。」
採算重視の販売、非衣料分野の受注強化、海外受注拡大、原価低減・省エネ、設備投資を組み合わせて収益基盤を強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では、染色加工事業で安定的な売上が確保できる非衣料分野の受注強化を進め、海外では、インドネシア・タイの既存客先との取組強化に加え、ミャンマー国内市場向けに販路拡大を計画しており、積極的な事業展開を推進し、更に非衣料化に伴う加工料単価の低下に対応するため、各生産拠点にて原価低減活動の強化に取り組みました。また成長事業である保育サービス事業の拡大及び洗濯事業の開始など、非繊維事業の拡大に向け注力し、継続的な利益確保に向けた基盤作りを進めました。」
非衣料分野の受注、海外顧客との取組、原価低減、保育・洗濯を含む非繊維事業の拡大を通じた継続的な利益確保という従来方針を、当四半期も継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、海外での事業展開を加速させると同時に、強固な収益基盤を構築するために各事業で収益力強化に向けた取り組みを進めました。」
海外展開の加速と各事業の収益力強化を通じた強固な収益基盤の構築を、通期方針として引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では染色加工事業で安定的な売上が確保できるユニフォームや非衣料分野の受注強化を進め、海外では、新規市場開拓を狙いフィリピンに販社を設立したことに加え、需要旺盛なインドネシアで更なる売上拡大に取り組んでおります。その一方で、非衣料化に伴う加工料単価の低下に対応するため、国内・海外の各生産拠点で原価低減活動の強化をさらに進め、グループ全体で収益力の向上に努めました。」
ユニフォーム・非衣料分野の受注強化、東南アジアでの売上拡大、国内外の原価低減を通じた収益力向上を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、国内では染色加工事業で安定的な受注が期待できる非衣料分野の受注強化を進め、海外では、フィリピンに新たに販社を設立するなど、積極的に事業拡大を進めております。その一方で、非衣料化に伴う加工料単価の低下に対応するため、国内・海外の各生産拠点で原価低減活動の強化を進めており、グループ全体で収益力の向上に努めました。」
非衣料分野の受注強化、海外事業拡大、各生産拠点での原価低減を通じた収益力向上を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、非衣料化に伴う売上減少に対応するため、国内・海外の各生産拠点で原価低減活動の強化をさらに進め、グループ全体で収益力の向上に努めました。」
非衣料化による売上減少に対応し、国内外の生産拠点で原価低減を強化して収益力向上を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、強固な収益基盤を構築するために各事業で収益力強化に向けた取り組みを進め、とりわけ海外での事業展開を加速させております。」
各事業の収益力強化と海外展開を通じて、収益基盤を強化する方針を示している。