総資産に占めるのれんの割合の高さと減損リスク
FY2017に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
コメダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、のれんの処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの処分及び減損の兆候がないことを記載しており、のれんの割合の高さと収益力低下時の減損リスクに関する説明を継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、当社の完全子会社であるKOMEDA INTERNATIONAL HOLDINGS PTE. LTD. を通じて、POON RESOURCES PTE. LTD. が展開するシンガポール共和国内におけるカフェ及びタイ料理チェーン店についての事業を取得した際に発生したのれんの帳簿価額は1,435百万円であり」
POONの企業結合により新たにのれんが発生し、のれん残高は前年度末38,354百万円から39,789百万円へ増加した。一方、POONに係る使用価値は帳簿価額を上回り、主要な仮定が変動しても下回る可能性は低いと記載している。 - 2026-04-08顕在化決算
「一方でインドネシア共和国において減損損失166百万円を計上したことにより、セグメント利益は142百万円（前年同期比37.9％増）となりました。」
海外事業において減損損失166百万円を計上し、のれん等の収益力低下時の減損リスクが実績として現れた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、のれんの処分及び減損の兆候はありません。」
のれんについて処分及び減損の兆候がないことを記載しており、のれんの割合の高さと収益力低下時の減損リスクに関する説明を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、上記前提にて計算した当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を88,551百万円上回っておりますが、各期の将来キャッシュ・フローが継続して59.14％減少すると仮定した場合には、のれんの見積回収可能価額とその帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれんの回収可能価額の帳簿価額超過額は88,551百万円となり、前年度の87,605百万円から拡大した。帳簿価額と等しくなる将来キャッシュ・フロー減少率も59.14％と記載された。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第1四半期にのれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを記載しており、のれんの割合の高さと減損可能性に関する説明を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、上記前提にて計算した当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を87,605百万円上回っておりますが、各期の将来キャッシュ・フローが継続して58.74％減少すると仮定した場合には、のれんの見積回収可能価額とその帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれんの回収可能価額の帳簿価額超過額は87,605百万円となり、前年度の98,918百万円から縮小した。将来キャッシュ・フローの感応度は58.74％減少で、前年度の61.92％から低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを継続して記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、上記前提にて計算した当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を98,918百万円上回っておりますが、各期の将来キャッシュ・フローが継続して61.92％減少すると仮定した場合には、のれんの見積回収可能価額とその帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
回収可能価額の帳簿価額超過額は98,918百万円となり、前年度の69,388百万円から拡大した。重要な減損損失は認識していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを継続して記載しており、のれんの割合の高さと収益力低下時の減損リスクに関する説明に実質的な変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを継続して記載しており、のれんの減損リスクに関する説明に実質的な変更はない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、上記前提にて計算した当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を69,388百万円上回っておりますが、各期の将来キャッシュ・フローが継続して52.60％減少すると仮定した場合には、のれんの見積回収可能価額とその帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれんの減損損失は認識していないが、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる将来キャッシュ・フロー減少率は52.60％となり、前年度の58.74％から低下した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響を反映した見積将来キャッシュ・フローで減損テストを実施したが、当第2四半期累計期間にのれんの減損の兆候はないとしている。のれんの割合の高さと減損可能性というリスク自体に実質的な変更はない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大の影響として売上収益の減少が見込まれますが、2020年４月７日に発令された緊急事態宣言により当該影響を大きく受けた2020年４月度実績を基礎とした見積将来キャッシュ・フローを反映して、のれんの減損テストを実施しております。」
新型コロナウイルス感染症による売上収益減少を見込んだ将来キャッシュ・フローを用いて、四半期にのれんの減損テストを実施した。減損損失は認識していないが、感染症影響を反映した評価が必要となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、上記前提にて計算した当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を80,249百万円上回っておりますが、各期の将来キャッシュ・フローが継続して58.74％減少すると仮定した場合には、のれんの見積回収可能価額とその帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれんの割合の高さと収益力低下時の減損リスクを継続して記載した。減損テストでは回収可能価額が帳簿価額を80,249百万円上回り、減損損失は認識していない一方、将来キャッシュ・フローが58.74％減少する感応度を示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんの取得・処分及び減損の兆候がないことを記載しており、のれんの割合の高さと収益力低下時の減損リスクに関する説明に実質的な変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における見積回収可能価額は、のれんの帳簿価額を十分に上回っており、減損テストに使用した主要な仮定が合理的に予測可能な範囲で変化したとしても、重要な減損損失が発生する可能性は極めて低いと判断しております。」
のれんの帳簿価額が総資産に占める割合の高さと、収益力低下時の減損リスクを継続して開示している。今回の減損テストでは回収可能価額が帳簿価額を十分に上回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における増加（40,632千円）は企業結合によるものであり、処分及び減損の兆候はありません。」
企業結合によりのれんが40,632千円増加した一方、当第3四半期連結累計期間に処分及び減損の兆候はないと記載している。のれんの割合の高さと減損可能性というリスクの基本的説明に変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における増加（40,632千円）は企業結合によるものであり、処分及び減損の兆候はありません。」
企業結合によりのれんが40,632千円増加した一方、当第2四半期連結累計期間に処分及び減損の兆候はないと記載している。のれんの減損リスクに関する基本的な説明に変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における増加（40,632千円）は企業結合によるものであり、処分及び減損の兆候はありません。」
企業結合によりのれんが40,632千円増加した一方、当第1四半期に処分及び減損の兆候はないと記載している。のれんの減損リスクに関する基本的な説明に変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、非流動資産にのれんを計上しており、総資産に占める割合が高くなっております。」
のれんの割合の高さと、対象事業の収益力低下による減損リスクを継続して記載している。当年度の減損テストでは回収可能価額が帳簿価額を十分に上回ると説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、のれんの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんについて第3四半期累計期間に取得・処分及び減損の兆候がないことを記載した。のれんの割合の高さと減損可能性というリスク自体に変更はない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、非流動資産にのれんを計上しており、総資産に占める割合が高くなっております。」
IFRS上のれんを償却しない一方、対象事業の収益力低下により減損損失を計上する可能性を記載している。