2020年度末までに1,000店舗体制を構築
FY2017に初出。28回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営計画「VALUES 2025」においては、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げるほか」
VALUES 2025の1,200店舗目標に対し、2026年2月期末の店舗数は1,150店舗となった。その後、CONNECT 2030では2031年2月期末の店舗数1,400店舗へ目標を切り替えた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当中間連結会計期間末の店舗数は1,130店舗となった。前年度末から47店舗増加し、目標への進捗を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営計画「VALUES 2025」においては、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げるほか」
2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当年度末の店舗数は1,083店舗となった。前年度末から60店舗増加し、目標への進捗を示した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当第1四半期末の店舗数は1,030店舗となった。前年度末から7店舗増加し、目標に向けた店舗拡大を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標：期末店舗数 目標：2025年度（2026年２月期）末 1,200店舗（うち海外店舗数80店舗）」
2026年2月期末1,200店舗目標について、海外店舗80店舗という内訳目標を明示した。当年度末店舗数は1,023店舗となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当第3四半期末の店舗数は1,016店舗となった。第2四半期末の1,003店舗から13店舗増加し、目標への進捗を示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当第2四半期末の店舗数は1,003店舗となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
「VALUES 2025」における2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期経営計画「VALUES 2025」においては、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げるほか」
2026年2月末1,200店舗目標を再掲し、当年度末の店舗数は987店舗となった。香港・インドネシアへの出店を含む40店舗の新規出店により進捗した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
「VALUES 2025」における2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか、2021年２月期を起点として基本的１株当たり利益（EPS）の年平均成長率を10％以上、最終年度においては投下資本利益率（ROIC）を10％以上、自己資本比率を40％以上、株主還元として総還元性向を中期経営計画期間累計で50％以上とする目標と合わせて事業を行ってまいります。」
「VALUES 2025」における2026年2月末1,200店舗目標を再掲した。店舗数は965店舗で、14店舗の出店と6店舗の閉店を経て第1四半期末から1店舗減少している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までの目標店舗数を1,200店舗とするほか」
「VALUES 2025」における2026年2月末の1,200店舗目標を継続して掲げ、当第1四半期末の店舗数は966店舗となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、新中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げ」
2026年2月末1,200店舗目標を継続して掲げ、当第3四半期末の店舗数は949店舗となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、コメダ珈琲店について、東日本及び西日本エリア並びに海外を中心に新規に26店舗を出店した結果、当第２四半期連結会計期間末の店舗数は933店舗となりました。」
「VALUES 2025」における2026年2月末1,200店舗目標に対し、店舗数は前四半期末の925店舗から933店舗へ増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、新中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げ」
「VALUES 2025」の2026年2月末店舗数1,200店舗目標を継続して掲げ、当第1四半期末の店舗数は925店舗となった。15店舗の新規出店により目標への進捗を示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「しかしながら、当初80～100店舗を目標としていた海外での出店が想定通りに進まなかったこと及び中期経営計画の最終年度である2021年２月期において新型コロナウイルス感染症拡大により国内出店が減速した結果、2021年２月28日現在の店舗数は914店舗となり、残念ながら1,000店舗を達成できませんでした。 一方、当社グループは、2021年４月14日に開催された取締役会において決議された、2026年２月期を最終年度とする新中期経営計画「VALUES 2025」に基づき、「“くつろぎ”で人と地域と社会をつなぐ」をスローガンとして、お客様を含む全てのステークホルダーの皆さまの多様化する価値観（VALUES）に沿った提供価値の共創を行ってまいります。また、新中期経営計画における重点施策の１つとして、2026年２月末までに店舗数を1,200店舗とする目標を掲げ」
2020年度末までの1,000店舗目標は、2021年2月末時点で914店舗となり未達となった。その後、新中期経営計画「VALUES 2025」において、2026年2月末までに1,200店舗とする新たな店舗数目標へ切り替えた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、コメダ珈琲店について、東日本エリア及び西日本エリアを中心に出店し、ＳＤＧｓを身近に感じながら金融知識を深められる大和証券株式会社様とのコラボレーション店舗であるコメダ珈琲店 吉祥寺西口店の出店を含んで新規に30店舗を出店したほか、新業態として全てのメニューの原材料を100％プラントベース（植物由来）とした「ＫＯＭＥＤＡ is □」を出店した結果、当第３四半期連結会計期間末の店舗数は902店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する目標に対し、当第3四半期末の店舗数は902店舗となった。30店舗の新規出店を行った一方、25店舗を閉店している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、コメダ珈琲店について、東日本エリア及び西日本エリアを中心に出店し、ＳＤＧｓを身近に感じながら金融知識を深められる大和証券株式会社様とのコラボレーション店舗であるコメダ珈琲店 吉祥寺西口店の出店を含んで新規に17店舗を出店したほか、新業態として全てのメニューの原材料を100％プラントベース（植物由来）とした「ＫＯＭＥＤＡ is □」を出店した結果、当第２四半期連結会計期間末の店舗数は896店舗となりました。」
2020年度末の1,000店舗体制目標に対し、当第2四半期末の店舗数は896店舗となった。17店舗を新規出店した一方、18店舗を閉店しており、店舗数は前年度末及び第1四半期末と同水準である。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、「海外を含めた出店エリアの拡大・新店舗フォーマットの開発を通じて、2020年度末までに1,000店舗体制を構築することを目指す」ことを中期経営計画として定め」
1,000店舗体制の目標と2020年度末の期限を継続して掲げ、店舗数は前年度末の860店舗から896店舗へ増加した。一方、最終年度である2021年2月期について、新型コロナウイルス感染症による影響を合理的に見積ることが困難と記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の店舗数は881店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は第2四半期末の871店舗から881店舗へ増加した。全都道府県への店舗配置、台湾FC店舗及び新業態の出店が進んでいる。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の店舗数は871店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は前年度末の860店舗から871店舗へ増加した。全都道府県への店舗配置完了及び台湾FC出店も進捗として示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の店舗数は861店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は前年度末の860店舗から861店舗となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「「海外を含めた出店エリアの拡大・新店舗フォーマットの開発を通じて、2020年度末までに1,000店舗体制を構築することを目指す」ことを中期経営計画として定め」
2020年度末の1,000店舗目標を再掲し、店舗数は前年度末805店舗から860店舗へ増加した。新規出店、海外展開、新業態出店による進捗を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末の店舗数は、次のとおり847店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は第2四半期末の831店舗から847店舗へ増加した。現 filing では1,000店舗目標自体の再掲はないが、国内出店、新業態及び台湾展開による進捗が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末の店舗数は、次のとおり831店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は第1四半期末の818店舗から831店舗へ増加した。現 filing では1,000店舗目標自体の再掲はない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末の店舗数は、次のとおり818店舗となりました。」
2020年度末までに1,000店舗体制を構築する従前の目標に対し、店舗数は805店舗から818店舗へ増加した。現 filing では1,000店舗目標自体の再掲はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、「海外を含めた出店エリアの拡大・新店舗フォーマットの開発を通じて、2020年度末までに1,000店舗体制を構築することを目指す」ことを中期経営計画として定め」
2020年度末の1,000店舗目標を継続して掲げ、当年度末の店舗数は805店舗となった。海外展開、新店舗フォーマット及び新業態出店を通じた目標への進捗を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「海外を含めた出店エリアの拡大・新店舗フォーマットの開発を通じて、2020年度末までに1,000店舗体制を構築することを目指す」
海外を含む出店エリア拡大と新店舗フォーマット開発を手段として、2020年度末までに1,000店舗体制を構築する中期経営計画を初めて明示している。