売上高成長率と連結営業利益率の重視
FY2017に初出。30回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-15。
TKPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- 2026-10-15前進決算説明資料
「坪当たり売上高は、同四半期（Q２）で過去最高を更新。」
フレキシブルオフィス事業の坪当たり売上高について、四半期過去最高を示している。 - FY2027-H1フレキシブルオフィスKPI上昇・ホテルRevPAR低下有価証券報告書
「フレキシブルオフィス事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効面積１坪当たり売上高は、前年同期比で売上高が増加し、有効面積を拡大する中でも前年同期比で＋946円となっております。 ホテル・宿泊研修事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である宿泊施設数及びRevPARの推移は、宿泊施設数は＋３施設となった一方で、RevPARは前年同期比で△137円となっております。」
フレキシブルオフィスの有効面積1坪当たり売上高は前年同期比946円上昇した一方、宿泊施設数は3施設増加し、RevPARは137円低下した。事業別KPIは異なる動きを示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたり売上高は、前年同四半期比で売上高が増加し、有効会議室面積を拡大する中でも＋2,861円と上昇しております。」
有効会議室面積1坪あたり売上高が、面積を拡大する中で前年同四半期比2,861円上昇した。ホテル事業では宿泊施設数とRevPARを年間KPIとして追加し、RevPARは前年同期比540円増加した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたりの売上高は、前年同期比で売上高が増加し、＋3,597円となっております。 ホテル・宿泊研修事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）として当中間連結会計期間より、宿泊施設数及びRevPARの推移を追加しております。前年同期比RevPARが減少し、△434円となっております。」
貸会議室KPIの前年同期比増加を示す一方、算出方法を見直し、ホテル・宿泊研修事業では宿泊施設数とRevPARを新たなKPIとして追加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたり売上高は、前年同四半期比で売上高が増加し、有効会議室面積を拡大する中でも＋2,526円と上昇しております。」
有効会議室面積１坪あたり売上高は通期第４四半期平均で35,812円となり、前年同期比2,526円増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたりの売上高は、前年同期比で売上高が増加し、＋2,053円となっております。」
有効会議室面積1坪あたり売上高は、第2四半期平均で34,194円となり、前年同期比2,053円増加した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「有効会議室面積１坪当たりの売上高は、回復基調にある研修・セミナーや懇親会需要を確実に取り込んだこと、また、前年度から進めている基幹システム入れ替えにより導入を始めたダイナミックプライシングの効果が徐々に発揮されつつあることなどにより、前年同期比で＋5,392円となっております。」
貸会議室事業のKPIである有効会議室面積1坪当たり売上高が39,079円となり、前年同期比5,392円増加した。需要回復に加え、ダイナミックプライシングの効果が発揮されつつあると説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたり売上高は、前年同四半期と比較して＋4,259円となっております。」
有効会議室面積1坪あたり売上高は第4四半期平均で33,286円となり、前年同期比4,259円増加した。第1～第4四半期すべてで前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたりの売上高は、前年同四半期比で売上高が増加し、＋4,973円となっております。」
第２四半期の有効会議室面積１坪あたり売上高は32,141円となり、前年同期の27,168円から4,973円増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である有効会議室面積１坪あたりの売上高は、契約満了やリージャスとの共同出店店舗の解消に伴う会議室面積の一時的な減少および売上高の増加により、前年同期比で＋1,907円となっております。」
有効会議室面積１坪あたり売上高は33,687円となり、前年同期の31,780円から1,907円増加した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大に注力する一方、コストの最適化を図り、利益体質と資本効率の向上を図ってまいります。その経営成果の指標として、営業利益とＲＯＥ（自己資本利益率）の向上を中期的な目標として活動しております。」
従来のEBITDAマージン向上を中心とする指標説明から、営業利益とROEの向上を中期目標とする説明へ指標が整理された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高は前年同四半期と比較すると4,517円増加し、28,658円となりました。」
貸会議室事業の坪あたり売上高が前年同四半期比4,517円増の28,658円となり、前四半期の前年同期比減少から改善した。 - FY2023-Q2坪あたり売上高が前年同期比減少有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高は、人流の回復に伴い貸会議室需要は増加したものの、新型コロナワクチンセンターで15億円の売上高寄与があった前年同四半期と比較すると2,519円減少し、27,168円となりました。」
人流回復により貸会議室需要は増加した一方、前年同期のワクチンセンターによる15億円の売上寄与との比較では、坪あたり売上高が2,519円減少して27,168円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高は前年同四半期と比較して8,955円増加し、31,780円となりました。」
貸会議室事業のKPIである坪あたり売上高が前年同期比8,955円増の31,780円となり、収益性指標が改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当第４四半期における貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である坪あたり売上高は、同じく新型コロナウイルスの影響を大きく受けた前年同四半期と比較して1,806円改善いたしました。」
貸会議室事業の第4四半期の坪あたり売上高は26,838円となり、前年同四半期比で1,806円改善した。 - FY2022-Q3坪あたり売上高が前年同期比減少有価証券報告書
「貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）である坪あたり売上高は、新型コロナウイルス感染症の収束期待が見られた前年同四半期と比較して2,513円減少し、24,141円となりました。」
貸会議室事業のKPIである坪あたり売上高は24,141円となり、前年同四半期比で2,513円減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「それにより、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高は前年同期と比較して9,432円増加しました。」
貸会議室事業のKPIである坪あたり売上高が、第2四半期平均で前年同期の20,255円から29,687円へ9,432円増加した。 - FY2022-Q1貸会議室の坪あたり売上高が前年同期比減少有価証券報告書
「貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高はキャンセル料を含んだ売上高から算出しており、以下のとおり前年同期比減収となっております。」
貸会議室事業のKPIである坪あたり売上高について、2022年2月期第1四半期平均は22,825円となり、前年同期の24,476円から1,651円減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その経営成果の指標として、ＥＢＩＴＤＡ(注)マージンの向上を継続的な目標として活動しております。」
売上高拡大・コスト削減を通じた利益体質の改善を、EBITDAマージンの継続的向上で測る方針を再確認している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「一方、貸会議室事業のＫＰＩ（重要業績評価指標）としている坪あたり売上高は、第３四半期（９～11月）は前四半期（６～８月）との比較において大きく回復をしております。」
従来の連結営業利益率・EBITDAマージンを重視する説明に加え、貸会議室事業の運営管理指標として坪あたり売上高を明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大に注力する一方、コストの削減を図り、利益体質の向上を図ってまいります。その経営成果の指標として、ＥＢＩＴＤＡマージンの向上を継続的な目標として活動しております。」
従来併記していた売上高成長率・連結営業利益率の具体的目標から、EBITDAマージンの継続的な向上を中心とする指標説明へ整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大に注力する一方、コストの削減を図り、利益体質の向上を図ってまいります。その経営成果の指標としては、「連結営業利益率」及び「EBITDAマージン（※）」を掲げております。」
売上高拡大とコスト削減を進め、連結営業利益率とEBITDAマージンを経営指標とする方針を再確認している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大に注力する一方、コストの削減を図り、利益体質の向上を図ってまいります。その経営成果の指標としては、「連結営業利益率」及び「EBITDAマージン（※）」を掲げております。」
従来の売上高成長率20％・連結営業利益率14～15％という具体的な数値目標の記載から、連結営業利益率とEBITDAマージンを指標とする説明へ変更された。 - FY2018数値目標を明示有価証券報告書
「その経営成果の指標としては、「売上高成長率」(20％)及び「連結営業利益率」(14～15％)を掲げ、長期的な目標として活動しております。」
従来の重要指標の説明から、売上高成長率20％と連結営業利益率14～15％という長期目標の明示へ具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「その経営成果の指標としては、売上高成長率及び連結営業利益率を重要な指標としております。」
形態別の部屋数、顧客単価、稼働率も重視する指標として挙げている。