宿泊施設等の固定資産減損
FY2017に初出。27回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-10-15。
TKPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-15悪化決算
「減損損失 23 718」
中間期の減損損失が前年同期の23百万円から718百万円へ増加した。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 23 718」
当中間連結会計期間の減損損失は718百万円となり、前年同期の23百万円から増加した。固定資産減損リスクが再び大きな損失として表れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記記載の事業用資産について減損の兆候を識別したため、将来キャッシュ・フローの見積りにより評価を行った結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損損失は1,027百万円となり、前年度の49百万円から増加した。空間再生流通事業670百万円、リリカラ事業33百万円、ノバレーゼ・エスクリ事業322百万円を計上した。 - 2026-04-14顕在化業績予想の修正
「減損損失 49 1,027」
当連結会計年度の減損損失は1,027百万円となり、前年度の49百万円から増加した。 - FY2026-H1減損損失の計上継続有価証券報告書
「減損損失 10 23」
当中間連結会計期間に減損損失23百万円を計上し、前中間連結会計期間の10百万円から増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの固定資産の減損に関するリスクとして、取得した固定資産につき、当初想定していた成果や利益が見込めず、減損する必要が生じる可能性があります。」
リリカラ・ノバレーゼの連結子会社化により有形固定資産、商標権、のれん等の残高が増加し、減損エクスポージャーが拡大した。当年度も固定資産の減損損失49百万円を計上している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 29 10」
当中間連結会計期間の減損損失は10百万円で、前年同期の29百万円から減少した。重要な減損損失の発生規模は低下している。 - FY2024対処有価証券報告書
「重要な減損損失はありません。」
当連結会計年度の減損損失は158百万円計上されたものの、前期の2,931百万円から大幅に縮小し、重要な減損損失はないと説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 2」
第１四半期の減損損失は2百万円となり、前期の2,931百万円から大幅に縮小した。一方、減損損失自体は引き続き計上されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,931」
当連結会計年度に減損損失2,931百万円を計上した。日本リージャス及び台湾リージャスの譲渡決定に伴い、のれんについてそれぞれ1,588百万円、1,232百万円を減損している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、上記記載の事業用資産について、当初想定していた収益を見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当第3四半期累計期間に減損損失2,843百万円を計上した。日本リージャス及び台湾リージャスの譲渡決定に伴うのれんについても、それぞれ1,588百万円、1,232百万円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、重要な減損損失はございません。」
当四半期に計上された減損損失は8百万円で、前期同四半期の1,761百万円に比べて大幅に縮小し、重要な減損損失は発生していないと説明している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 ※５ 2,344」
固定資産減損損失を2,344百万円計上した。東京都の顧客関連資産1,635百万円、のれん126百万円などを含み、前期の786百万円から増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、2022年２月期第２四半期連結会計期間末までに固定資産の減損損失1,761百万円を計上しておりましたが、当第３四半期連結会計期間末までに新たに固定資産の減損損失108百万円を計上し、合計1,869百万円を計上しております。」
固定資産減損損失を第3四半期に108百万円追加計上し、累計は1,869百万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、固定資産の減損損失1,751百万円を計上しておりましたが、当第２四半期連結会計期間末までに新たに固定資産の減損損失10百万円を計上し、合計1,761百万円を計上しております。」
固定資産減損損失を第2四半期に追加で10百万円計上し、累計1,761百万円となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、日本リージャス株式会社における買収時の入居顧客が利用を縮小し、顧客の入れ替わりが発生したことにより、1,635百万円の顧客関連資産の減損損失を計上し」
日本リージャス社の顧客関連資産1,635百万円を含む、当第1四半期の減損損失1,751百万円を計上した。買収後の顧客利用縮小と収益見込みの低下が減損として実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特別損失は1,870百万円（前期比99.5％増）となりました。その主な要因は、減損損失786百万円、新型コロナウイルス感染症による損失251百万円、資産除去債務履行差額151百万円、固定資産除却損191百万円等の計上によるものです。」
施設の収益性低下に伴う固定資産減損が786百万円発生し、前期に続いて減損リスクが実際の損失として計上された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年２月期第２四半期連結会計期間末までに固定資産の減損損失548百万円を計上しておりましたが、当第３四半期連結会計期間末に新たに固定資産の減損損失17百万円を計上し、合計566百万円を計上しております。」
新型コロナウイルス感染症を踏まえた将来キャッシュ・フロー見積りに基づき、第３四半期に17百万円を追加計上し、当期の固定資産減損損失は累計566百万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、固定資産の減損損失548百万円を計上しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた将来キャッシュ・フローの見積りに基づき、固定資産の減損損失548百万円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、固定資産の減損損失100百万円を計上しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を前提とした将来キャッシュ・フロー見積りに基づき、固定資産の減損損失100百万円を追加計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失は937百万円（前期比1.2％増加）となりました。その主な要因は、減損損失663百万円、投資有価証券評価損215百万円の計上によるものであります。」
固定資産減損損失が663百万円となり、前期の15百万円から大幅に増加した。貸会議室、レンタルオフィス、宿泊研修施設等で当初想定した収益を見込めなくなった拠点が発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、宿泊サービスにおいて自社所有するホテル等の宿泊施設が増加したことにより、有形固定資産が増加傾向にあります。今後資産の利用状況及び資産から得られるキャッシュ・フローの状況等が悪化し、減損処理が必要となった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社所有の宿泊施設増加に伴う固定資産の増加と、将来の減損リスクを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、宿泊サービスにおいて自社所有するホテル等の宿泊施設が増加したことにより、有形固定資産が増加傾向にあります。今後資産の利用状況及び資産から得られるキャッシュ・フローの状況等が悪化し、減損処理が必要となった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自社所有の宿泊施設増加に伴う固定資産の増加と、将来の減損リスクを再確認している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、収益性が著しく低下した上記の貸会議室について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
貸会議室拠点で当年度にも減損損失91百万円を計上し、固定資産減損リスクが継続して発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「今後資産の利用状況及び資産から得られるキャッシュ・フローの状況等が悪化し、減損処理が必要となった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当期には実際に減損損失191百万円を計上しており、伊豆等の貸会議室拠点で減損が発生している。