人材の確保・育成と人事制度の充実
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「ＭＩＲＡＩ 2030の実現に向けて、①やりがいと成長実感の創出に向けた人事制度改革を通じて従業員エンゲージメントの向上を図るとともに、②専門人財（エンジニア）の計画的な増員、③AI人財育成戦略を通じた2030年度AI人財300名体制の構築及び技術ナレッジのAI資産化を推進しております。」
人材施策を、4制度の人事制度改革、専門人財の計画的増員、2030年度までのAI人財300名体制、技術ナレッジのAI資産化という新中期計画の柱として、より具体的かつ長期的な目標へ拡張している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客や仕入先とともに製品開発に取り組んでおり、熱や真空に係わるユニット及びFAユニットの開発、並びにフィールドエンジニア育成のための教育システムの開発等を進めてまいりました。」
人材育成について、フィールドエンジニア育成のための教育システム開発を進めていると記載しており、従来の採用・研修施策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営計画達成に向けた重点課題に関する指標及び目標は以下の通りとなります。 マテリアリティ 中期経営計画 達成に向けた 重点課題 指標 2025年 ３月期 実績 2027年 ３月期 目標 備考欄 エンゲージメント 向上 働きがい、働きやすさ向上 人事制度改革進捗率 － 4制度改革完了 2025年４月より活動開始 専門性向上 専門性向上 （エンジニア） 開発技術者、製造技術者 増員率 120％ 145％ 2024年４月対比 フィールドエンジニア 増員率 120% 147% 2024年４月対比 AI人材育成、 データの新たな活用 ISMプロジェクト3テーマ 進捗率 フェーズ Ⅱ100％ フェーズ Ⅴ完了 2024年10月より活動開始」
人材施策を中期計画の指標として整理し、技術者・フィールドエンジニアの増員率、4制度の人事制度改革、ISMプロジェクトのフェーズ進捗などを開示している。連結従業員数も前期末比49名増の552名となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「さらなる事業拡大のため、半導体製造装置や真空機器等の知見を持った技術人員の採用を積極的に行い、開発力強化に努めてまいりました。」
半導体製造装置・真空機器の知見を持つ技術人員の採用を継続している。採用人数などの新たな数値は記載していない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「１．経営戦略に合致するプロ人材の獲得と育成 ２．市場、環境変化に柔軟に対応できる人材の確保と育成 ３．多様な個人と価値観の受容 ４．少子高齢化に対応した多様な働き方の実現と働きがいのある環境づくり ５．自立型人材の育成による企業価値の最大化」
人材確保・教育の従来方針を、プロ人材、環境変化対応、多様性、多様な働き方、自立型人材という5項目の人事戦略として整理している。女性管理者比率等の2025年3月期目標も併せて開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「江刺開発センター（岩手県）と厚木開発センター（神奈川県）を開所し、開発・設計に係る人材の強化・拡充を進めております。」
開発拠点の開所と、開発・設計に係る人材の強化・拡充を継続している。採用・増員数などの新たな数値は記載していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「江刺開発センター（岩手県）及び厚木開発センター（神奈川県）を開設し、技術者の増員も進めてまいりました。」
高真空・制御技術の開発力強化に向け、技術者の増員を継続している。採用人数等の新たな数値は記載していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、次の半導体反転期に備え、高真空／制御技術に対応する開発力を強化すべく、子会社である内外エレクトロニクス株式会社江刺事業所内（岩手県）に江刺開発センターを開設したほか、技術者の積極的な採用等を進めてまいりました。」
高真空・制御技術の開発力強化に向けた技術者採用を継続している。採用人数等の新たな数値は記載していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、企業の競争力の源泉は「人」であり、多様な人材が互いの価値観の違いを認め合い組織力を高め、大きな目標に挑戦していくことが、企業の力になると考えております。」
人材確保・育成について、プロ人材の獲得・育成、市場変化に対応できる人材の確保、キャリア形成、リスキル、ワーク・ライフ・バランス、多様性・安全な職場環境を含む人事戦略として整理し、女性管理職比率7.0％、男性育児休業取得率14.0％、男女賃金格差72.0％など2024年3月期目標と実績を開示している。また連結従業員数は528人となり、前期末比108人増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む優先課題について重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、今後の更なる半導体製造装置需要増加見込みに対応すべく、子会社である内外エレクトロニクス株式会社江刺事業所の新築工事や技術者の採用を進めてまいりました。」
増産・開発力強化に向けた技術者の採用を継続している。採用人数などの数値や完了時点は記載していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む優先課題について重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、当社子会社である内外エレクトロニクス株式会社における増産体制構築のためのクリーンルーム増設工事のほか、取扱量の増加・業務の効率化のための宮城物流センターの改修工事を進めるとともに、技術力・営業力の強化のための研修や増産のための人員増強に努めてまいりました。」
技術力・営業力強化の研修および増産のための人員増強に努めたと記載しており、人材育成・確保の施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む優先課題について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるために教育・研修の充実により、営業における提案力、コンサルティング能力や製造における設計力・開発力・技術力など高い専門性を有する人材の育成を図り、市場における優位性を確保してまいります。」
教育・研修を通じて営業および製造の専門性を持つ人材を育成する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるために教育・研修の充実により、営業における提案力、コンサルティング能力や製造における設計力・開発力・技術力など高い専門性を有する人材の育成を図り、市場における優位性を確保してまいります。」
教育・研修を通じて営業および製造の専門性を持つ人材を育成する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、人員の強化を含めた設備投資を推進したことによる人件費、減価償却費等の増加から、営業利益５億58百万円（前年同期比38.3％減）、経常利益５億52百万円（前年同期比38.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億26百万円（前年同期比42.9％減）となりました。」
人員の強化を含む設備投資を推進したことによる人件費の増加を記載している。人材確保・育成の方針自体に新たな達成段階や数値目標は示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、中長期的なＩｏＴ市場の拡大、半導体需要の拡大基調に変わりがないことを見据え、当社グループの受託製造機能における増産態勢整備のため、子会社である内外エレクトロニクス株式会社仙台事業所の第三工場竣工、奥州市における工場用地の取得などの設備投資や必要な人材の採用を積極的に行いました。」
増産態勢整備に向け、必要な人材の採用を積極的に行ったと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「半導体・ＦＰＤ製造装置などの組立及び保守メンテナンス等の受託製造事業におきましては、主要取引先である半導体・ＦＰＤ製造装置メーカーからの受注が引き続き好調に推移したことにより、売上高32億３百万円（前年同期比68.5％増）となりましたが、人員確保・教育などの新規受託・増産態勢整備のための先行投資が発生したことなどにより、セグメント利益２億85百万円（前年同期比40.5％増）となりました。」
新規受託・増産態勢の整備に向け、人員確保・教育のための先行投資が発生したことを初めて具体的に記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材の確保・育成を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「トータル サプライチェーン プランナー企業を支える、設計力・開発力・技術力などの強みを有する、多様な人材の確保を行ってまいります。また、教育・研修の充実により知識・スキルの向上を図るほか、人事制度の見直しなどによる組織の活性化を進めてまいります。」
多様な人材の確保、教育・研修、人事制度の見直しによる組織活性化を継続して課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビジネス環境の変化に対応した人材や、高品質のＭＤＭＳ機能を提供することを目指し、設計力・開発力・技術力の強化のための人材の確保を行ってまいります。また、従業員への教育・研修により知識・スキルの向上を図るほか、人事制度の見直し等から、組織の活性化を進めてまいります。」
人材確保、教育・研修、人事制度見直しを通じて設計・開発・技術力と組織の活性化を強化する方針である。