トータル サプライチェーン プランナー企業の確立
FY2017に初出。28回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「ＭＩＲＡＩ 2030」では、「ＭＩＲＡＩ 2026」の基本戦略を継承しつつ、急拡大するＡＩ市場を見据え、ＡＩを活用した以下の３つの成長戦略を新たに加え、ＡＩ事業を軸としたビジネスモデル変革による事業拡大を目指してまいります。」
従来のトータル・サプライチェーン・プランナー企業の確立から、MIRAI2030のもとでAI事業を軸としたビジネスモデル変革を進める方向へ再構成している。 - 2026-05-27前進株主総会
「当社グループは、グループシナジーを最大限に発揮し経営基盤をより強化するため、販売（ＳＳ事業）、製品開発・技術開発（ＴＳ事業）、受託組立（ＭＳ事業）、精密加工（ＰＳ事業）、メンテナンスサポート（ＦＳ事業）の５つの事業ポートフォリオをもって、販売、設計・開発、製造、加工、保守・メンテナンスまでのトータルソリューションサービスを提供し、当社グループの更なる価値向上を目指してまいります。」
5事業ポートフォリオによる一貫したソリューション提供を継続し、AI戦略や加工事業を含むMIRAI2030の枠組みに接続している。canonical threadは変更しない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客や仕入先とともに製品開発に取り組んでおり、熱や真空に係わるユニット及びFAユニットの開発、並びにフィールドエンジニア育成のための教育システムの開発等を進めてまいりました。」
トータル・サプライチェーン・プランナー企業を支える開発機能について、顧客・仕入先との共同開発、熱・真空ユニット、FAユニットおよび教育システムの開発を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に、製品開発・技術開発事業への質的転換を目指し、開発拠点の拡大、技術エンジニアの増員・拡充を進めてまいりました結果、顧客からの開発要求に対応できる一気通貫の体制が整いました。これにより、顧客の技術課題解決や次世代に向けた製品開発・設計に取り組み、自社による製品開発を目指してまいります。」
受託製造から設計・開発ができるメーカーへの変革について、開発拠点・技術エンジニアの拡充の結果、顧客の開発要求に対応する一気通貫の体制が整ったと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループは、当連結会計年度から始まる３か年の中期経営計画「ＭＩＲＡＩ2026」で定めた各施策を着実に実行し、さらなる事業拡大のため、半導体製造装置や真空機器等の知見を持った技術人員の採用を積極的に行い、開発力強化に努めてまいりました。また、開発・生産強化のため、岩手県奥州市において新たな工場用地取得の準備を進めてまいりました。」
従来の事業機能強化をMIRAI2026の施策実行として進め、技術人員の採用と奥州市の新たな工場用地取得準備を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「中期経営計画「ＭＩＲＡＩ2026」の重点戦略である「Market creation：新市場の創造」「Innovation：技術革新」「Resilience：変化への柔軟な対応」「Alliance：サプライチェーンの連携」「Integration：価値の統合」の５つの戦略を通じて、「今後広がる国内半導体投資の獲得」「半導体市場の成長に伴う開発事業への質的変換」の為の投資や対策を進めてまいります。 そのうえで、半導体市場におけるボラティリティに対する耐性の強化を図り、「受託製造」から仕入先メーカーとの協業による「メーカー」への変革を目指してまいります。」
従来のトータル・サプライチェーン・プランナー企業の確立という枠組みを、新中期経営計画「MIRAI2026」の5重点戦略、国内半導体投資の獲得、開発事業への質的変換、受託製造からメーカーへの変革へ組み替えている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その一環として、４月に開所した江刺開発センターに続き、８月１日に厚木開発センターを開所いたしました。 なお、当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億６百万円です。」
4機能の一つであるR&D機能について、江刺開発センターに続いて厚木開発センターを開所し、研究開発費106百万円を計上した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは『半導体製造装置の“高真空分野のNo.1プロバイダー”になる』を中期経営計画の基本方針と定め、熱の応用技術分野でコア技術の獲得を進めるとともにサプライヤーとの協業を図り高真空機器ユニット等の開発を進めてまいります。また受託製造事業においては、３つのサブ・ポートフォリオ（マニュファクチャリング・ソリューション事業、フィールド・ソリューション事業、テクニカル・ソリューション事業）に区分し、投資効率を高め、収益性の向上を図ってまいります。」
従来のトータル・サプライチェーン・プランナー企業の確立という枠組みに、高真空分野のNo.1プロバイダーという中期経営計画の基本方針と、受託製造事業の3サブ・ポートフォリオによる投資効率・収益性向上を加えている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、高機能・高性能の真空／制御技術に対応する開発力強化のため、岩手県奥州市に新たな開発センターの建設を進めております。新工場は2023年３月に完成を予定しております。 なお、当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は29百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、奥州の開発センター建設を継続し、完成予定を2023年3月としている。研究開発費は29百万円である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、次世代に向けた高真空機器ユニットや制御機器の開発力強化のため、それを推進する開発・設計に携わる人員の強化・拡充を進めております。当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、次世代向け高真空機器ユニット・制御機器を対象とする開発・設計人員の強化を継続している。研究開発費は19百万円である。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取り組みとして、次世代に向けた高真空機器ユニットや制御機器の開発力強化のため、それを推進する開発・設計に携わる人員の強化・拡充を進めております。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、次世代向け高真空機器ユニット・制御機器を対象とし、開発・設計人員の強化・拡充を進めている。研究開発費は9百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、高機能・高性能の真空／制御技術に対応する開発力強化のため当社の長岡Ｒ＆Ｄの出先機関として奥州開発センターを開設し、2022年10月を工事完成予定とする工場の新設を行うこととしました。当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能として、奥州開発センターと2022年10月完成予定の工場新設計画を継続し、研究開発費25百万円を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、高機能・高性能の真空／制御技術に対応する開発力強化のため当社の長岡Ｒ＆Ｄの出先機関として奥州開発センターを開設し、2022年10月を工事完成予定とする工場の新設を行うこととしました。当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、奥州開発センターを開設し、2022年10月完成予定の工場新設計画と研究開発費16百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、自社製品の開発における開発投資を進めています。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能として、自社製品開発への投資を継続し、研究開発費7百万円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、グループ全体の研究開発活動の金額は24百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を24百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、自社製品の開発における開発投資を進めています。当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、自社製品開発への投資を継続し、研究開発費16百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取組みとして、自社製品の開発における開発投資を進めています。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業を支えるR&D機能について、自社製品開発への投資を継続し、研究開発費8百万円を計上している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループシナジーを最大限発揮できるトータル サプライチェーン プランナー企業としての経営基盤を構築するため、引き続き、商社機能、製造機能、Ｒ＆Ｄ機能、保守メンテナンス機能の４つの機能の強化、充実を図り、当社グループの更なる価値向上を目指します。」
4機能を強化してトータル サプライチェーン プランナー企業の経営基盤を構築する戦略を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、商社機能、製造機能、Ｒ＆Ｄ機能、保守メンテナンス機能の４つの機能の強化、充実を柱とし、提案型営業の推進、収益構造の強化に取り組んでまいりました。」
4機能を強化してトータル サプライチェーン プランナー企業の経営基盤を構築する方針を継続し、提案型営業と収益構造強化を取り組みとして記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取り組みとして、自社製品の開発及びライフケアサイエンス分野における開発投資を進めています。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&Dについて、自社製品開発およびライフケアサイエンス分野への開発投資を継続し、研究開発費7百万円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループシナジーを最大限に発揮して、「トータル サプライチェーン プランナー企業」としての経営基盤を構築するため、引き続き、商社機能、製造機能、Ｒ＆Ｄ機能、保守メンテナンス機能の４つの機能の強化、充実を図り、当社グループの更なる価値向上を目指して取り組んでまいります。」
4機能を強化してトータル サプライチェーン プランナー企業の経営基盤を構築する戦略を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、グループ全体の研究開発活動の金額は18百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&Dについて、当第3四半期連結累計期間の活動金額18百万円を記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&Dについて、当第2四半期連結累計期間の活動金額14百万円を記載し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな市場開拓への取り組みとして、自社製品の開発及びライフケアサイエンス分野における開発投資を進めています。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６百万円です。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&Dについて、自社製品およびライフケアサイエンス分野への開発投資を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費6百万円を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、グループ全体の研究開発活動の金額は22百万円であります。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&Dについて、第3四半期連結累計期間の研究開発活動金額22百万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはこれらの市場環境を背景に、グループシナジーを最大限に発揮して、商社機能・製造機能・Ｒ＆Ｄ機能・保守メンテナンス機能の４つの機能を強化し、「トータル サプライチェーン プランナー企業」の確立に向けた成長戦略を推進してまいります。」
４機能を強化してトータル サプライチェーン プランナー企業を確立する成長戦略を再掲している。新たな機能追加や達成段階は記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループはお客様の様々なニーズを先取りするよう、Ｒ＆Ｄ機能の強化に取り組んでおります。当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。」
トータル サプライチェーン プランナー企業の機能の一つであるR&D機能について、強化への取り組みと、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動6百万円を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループはこれらの市場環境を背景に、グループシナジーを最大限に発揮して、商社機能・製造機能・Ｒ＆Ｄ機能・保守メンテナンス機能の４つの機能を強化し、「トータル サプライチェーン プランナー企業」の確立に向けた成長戦略を推進してまいります。」
商社、製造、R&D、保守メンテナンスの4機能を統合的に強化し、トータル サプライチェーン プランナー企業を確立するという新たな戦略上の呼称を掲げている。