受注・売上減少下での利益増加
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち20回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
内外テックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。104社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、ＡＩ関連を中心に市場の回復が見られたことから、受託製造事業におきましては期初より堅調な受注を確保しましたが、販売事業におきましては第３四半期後半から受注が伸びたものの、期前半の顧客の在庫調整の影響による低迷から、売上高326億14百万円（前連結会計年度比7.7％減）となりました。利益につきましては、仕入コスト増加分の価格転嫁が進んだ一方で、主に受託製造事業におけるメンテナンスサポートに関わる技術者の増員のほか、品質向上のための製造技術者の増員に伴う労務費の増加により、営業利益14億２百万円（前連結会計年度比9.6%減）となりました。」
AI関連市場の回復と受注回復が見られた一方、顧客在庫調整と技術者増員に伴う労務費により、通期では減収減益となる説明へ変化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の連結業績は、市場の回復が継続しているものの引き続き顧客の在庫調整の影響から、売上高152億40百万円（前年同期比5.7%減）となりました。また、利益につきましては、営業利益４億87百万円（前年同期比15.2％増）、経常利益４億78百万円（前年同期比18.7％増）、親会社株主に帰属する中間純利益３億10百万円（前年同期比22.8％増）となりました。」
顧客の在庫調整により売上高が前年同期比5.7％減となる一方、営業利益15.2％増、経常利益18.7％増、中間純利益22.8％増となり、減収下で利益が増加する実績を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、受託製造事業の受注回復及び生産体制の効率化が進んだことから、営業利益15億52百万円（前連結会計年度比27.4％増）、経常利益15億25百万円（前連結会計年度比28.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益10億49百万円（前連結会計年度比23.7％増）となりました。」
通期売上高は前期比9.4％減となった一方、受託製造の受注回復と生産体制効率化により営業利益27.4％増などの増益となった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の連結業績は、市場の回復が継続しているものの引き続き在庫調整の影響から、売上高161億61百万円（前年同期比21.1%減）となりました。また、利益につきましては、営業利益４億23百万円（前年同期比18.8％減）、経常利益４億３百万円（前年同期比20.5％減）、親会社株主に帰属する中間純利益２億52百万円（前年同期比22.1％減）となりました。」
半導体市場の回復が継続する一方、在庫調整の影響により中間期は売上高21.1％減、営業利益18.8％減、経常利益20.5％減、中間純利益22.1％減となった。 - FY2024通期減収減益有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、市場減速の影響を受け、売上高390億13百万円（前連結会計年度比13.8％減）、営業利益12億18百万円（前連結会計年度比48.1％減）、経常利益11億89百万円（前連結会計年度比49.1％減）、親会社株主に帰属する当期純利益８億48百万円（前連結会計年度比48.2％減）となりました。」
前年度の過去最高実績から、市場減速の影響を受けた通期の減収減益を記載している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、半導体製造装置への投資の先送りの影響もあり、売上高303億２百万円（前年同期比10.3％減）と減収になりました。利益につきましては、営業利益８億13百万円（前年同期比53.6％減）、経常利益７億95百万円（前年同期比54.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億14百万円（前年同期比54.8％減）と減益になりました。」
半導体製造装置投資の先送りの影響を受け、減収減益が続いている。前年同期比の減少率は第2四半期累計時点よりやや縮小したが、利益は大幅減の状態である。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、売上高204億78百万円（前年同期比11.9%減）、営業利益５億21百万円（前年同期比62.2％減）、経常利益５億７百万円（前年同期比63.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億24百万円（前年同期比64.7％減）となり、2023年５月12日に公表しました業績予想を上回る結果となりました。」
前年度の過去最高実績から減収減益が続き、売上高11.9％減、営業利益62.2％減となった一方、2023年5月12日公表の業績予想は上回ったと記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は108億99百万円（前年同期比4.5％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少や固定費の増加等により、営業利益３億71百万円（前年同期比45.8％減）、経常利益３億69百万円（前年同期比46.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億30百万円（前年同期比44.5％減）となりました。」
前期通期の過去最高実績から、当第1四半期は売上高4.5％減、営業利益45.8％減、経常利益46.0％減、四半期純利益44.5％減となる減収減益の説明へ変化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売及び受託製造事業における受注の減少が年度後半にみられましたが、年度を通して高水準を維持したことから、過去最高実績を更新し、売上高452億81百万円（前連結会計年度比20.6％増）、営業利益23億49百万円（前連結会計年度比10.7％増）、経常利益23億36百万円（前連結会計年度比10.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益16億38百万円（前連結会計年度比6.3％増）となりました。」
年度後半の受注減少と設備投資先送りの影響がありながら、通期では過去最高実績を更新し、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を上回った。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、半導体製造装置への投資の先送りの影響もありましたが、売上高337億94百万円（前年同期比23.4％増）と増収になりました。利益につきましては、営業利益17億55百万円（前年同期比36.6％増）、経常利益17億47百万円（前年同期比37.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益11億37百万円（前年同期比36.9％増）と増益になりました。」
半導体製造装置投資の先送りの影響がある中でも増収増益を継続したが、売上高・利益の前年同期比伸び率は第2四半期累計時点から低下している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、半導体メーカーの活発な投資を背景とした旺盛な半導体製造装置需要により受注が増加し、2022年５月13日に公表しました業績予想を上回り、売上高は半期ベースで過去最高となり、232億43百万円（前年同期比35.0%増）となりました。損益につきましては、人件費を中心に販売管理費は若干増加しましたが一定範囲内で抑制したことにより、営業利益13億78百万円（前年同期比74.4％増）、経常利益13億74百万円（前年同期比75.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益９億18百万円（前年同期比74.0％増）となりました。」
半導体製造装置需要を背景に受注が増加し、業績予想を上回った。売上高は半期ベースで過去最高となり、売上高35.0％増、営業利益74.4％増、経常利益75.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益74.0％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては旺盛な半導体製造装置需要を背景とした受注増加により、売上高は114億９百万円（前年同期比41.1％増）となりました。利益面につきましては、売上高が増加したことにより、営業利益６億85百万円（前年同期比76.4％増）、経常利益６億84百万円（前年同期比78.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益４億15百万円（前年同期比89.7％増）となりました。」
旺盛な半導体製造装置需要を背景に受注が増加し、売上高41.1％増、営業利益76.4％増、経常利益78.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益89.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売、及び受託製造事業における受注等が堅調に推移しましたことから、売上高273億85百万円（前年同期比42.1％増）、営業利益12億84百万円（前年同期比93.2％増）、経常利益12億76百万円（前年同期比95.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益８億30百万円（前年同期比105.1％増）となりました。」
部品販売および受託製造の受注等が堅調に推移し、売上高42.1％増、営業利益93.2％増、経常利益95.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益105.1％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売及び、受託製造事業における受注等が堅調に推移し、2021年５月14日に公表いたしました業績予想を上回り、売上高172億15百万円（前年同期比35.5％増）、営業利益７億90百万円（前年同期比82.1％増）、経常利益７億81百万円（前年同期比83.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億27百万円（前年同期比92.5％増）となりました。」
部品販売および受託製造の受注等が堅調に推移し、業績予想を上回った。売上高は前年同期比35.5％増、営業利益は82.1％増、経常利益は83.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は92.5％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当社グループの業績は、新型コロナウイルス感染症による業績面への具体的な影響は無く、旺盛な半導体需要に伴う半導体製造装置需要を背景とした受注増加により、 売上高は80億88百万円（前年同期比15.9％増）となりました。損益面では、売上高が増加したことにより、営業利益３億88百万円（前年同期比11.3％増）、経常利益３億83百万円（前年同期比10.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億19百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
旺盛な半導体需要を背景に受注が増加し、売上高15.9％増、営業利益11.3％増、経常利益10.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益5.3％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売及び、受託製造事業における受注が堅調に推移したことにより、売上高192億74百万円（前年同期比10.5％増）、営業利益６億65百万円（前年同期比102.6％増）、経常利益６億53百万円（前年同期比105.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益４億４百万円（前年同期比127.0％増）となりました。」
部品販売および受託製造の受注が堅調に推移し、売上高10.5％増、営業利益102.6％増、経常利益105.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益127.0％増となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売及び、保守メンテナンス部門における受注等が堅調に推移したことを主因に、2020年７月10日に公表いたしました業績予想を上回り、 売上高127億９百万円（前年同期比12.5％増）、営業利益４億34百万円（前年同期比181.5％増）、経常利益４億25百万円（前年同期比190.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億74百万円（前年同期比255.3％増）となりました。」
前年度から続いていた減収減益局面から、部品販売・保守メンテナンスの受注堅調を背景に、売上高12.5％増、営業利益181.5％増などの増収増益となる回復局面へ説明が変化している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、ロジック及びメモリの生産拡大に向けた半導体製造装置需要を背景として受注が伸び、 売上高は69億76百万円（前年同期比32.5％増）となりました。損益面では、売上高が増加したことにより、営業利益３億49百万円（前年同期は55百万円）、経常利益３億48百万円（前年同期は56百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億８百万円（前年同期は８百万円）となりました。」
前年度から続いていた受注減少・減収減益の説明から、ロジックおよびメモリ向け需要を背景に受注が伸び、売上高32.5％増、営業利益349百万円、経常利益348百万円、四半期純利益208百万円となる回復局面へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売等が第２四半期から回復傾向に推移したものの、売上高は前連結会計年度に比べ21億37百万円（8.2％）減少し、238億25百万円となりました。」
第2四半期から部品販売等が回復傾向となったものの、通期では売上高8.2％減、営業利益13.3％減、経常利益14.1％減、親会社株主に帰属する当期純利益18.5％減となった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、半導体・ＦＰＤ製造装置などの各種コンポーネンツ（部品）の販売及び、保守メンテナンス部門における受注等が堅調に推移したことを主因に、2019年５月14日に公表いたしました業績予想を上回り、 売上高112億97百万円（前年同期比16.7％減）、営業利益１億54百万円（前年同期比66.6％減）、経常利益１億46百万円（前年同期比67.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益77百万円（前年同期比73.5％減）となりました。」
販売および保守メンテナンス部門の受注等が堅調で業績予想を上回った一方、売上高は前年同期比16.7％減、営業利益66.6％減、経常利益67.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益73.5％減となり、減収減益の構図が続いている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が前年同四半期との比較で減少し、売上高は52億63百万円（前年同期比27.7％減）となりました。損益面では、売上が減少したことにより、営業利益55百万円（前年同期比80.2％減）、経常利益56百万円（前年同期比79.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益８百万円（前年同期比95.0％減）となりました。」
前年度までの利益増加を伴う業績拡大の説明から、受注減少と売上高27.7％減を受け、営業利益80.2％減、経常利益79.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益95.0％減となる構図へ変化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「売上高は、主取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が、第２四半期以降減少したことから、259億63百万円（前連結会計年度比8.7％減）となりました。損益面では、売上高の減少及び人材の採用を中心とした営業・管理・製造体制強化に係る投資費用の増加等により、営業利益６億32百万円（前連結会計年度比47.4％減）、経常利益６億21百万円（前連結会計年度比47.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益４億９百万円（前連結会計年度比52.2％減）となりました。」
通期では、受注減少により売上高が8.7％減少し、人材採用を中心とする体制強化投資も重なって営業利益・経常利益・純利益が大幅に減少した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、第２四半期以降、半導体製造装置メーカーからの受注が減少したことから、売上高201億47百万円（前年同期比2.3％減）となりました。損益面では、人員の強化を含めた設備投資を推進したことによる人件費、減価償却費等の増加から、営業利益５億58百万円（前年同期比38.3％減）、経常利益５億52百万円（前年同期比38.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億26百万円（前年同期比42.9％減）となりました。」
前四半期までの受注・売上高の増加と設備投資による利益減少という説明から、今回は第2四半期以降の受注減少により売上高も前年同期比2.3％減となり、人件費・減価償却費等の増加と重なって各利益が減少する構図へ変化している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、第２四半期において半導体製造装置メーカーからの受注が期初計画に対し下方に推移したものの、売上高は135億65百万円（前年同期比1.5％増）となりました。損益面では、今後の半導体需要増を見据え、人材の採用を中心とした営業・管理・製造体制強化に係る投資を推進したことから、営業利益４億62百万円（前年同期比27.5％減）、経常利益４億57百万円（前年同期比26.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億90百万円（前年同期比30.0％減）となりました。」
受注が期初計画を下回る中、売上高は前年同期比1.5％増にとどまり、人材採用を中心とする体制強化投資により営業利益、経常利益、純利益が前年同期比で減少する説明へ変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が好調に推移したことから、売上高は72億77百万円（前年同期比10.3％増）となりましたが、損益面では、受託製造事業における新工場建設などの設備投資やそのスタートアップに伴うコスト増などにより、営業利益２億82百万円（前年同期比10.1％減）、経常利益２億80百万円（前年同期比9.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億62百万円（前年同期比12.3％減）となりました。」
前年度までの受注・売上高と利益の増加基調から、今回は受注好調と売上高10.3％増の一方、新工場建設等の設備投資・立上げコストにより営業利益、経常利益、純利益が前年同期比で減少する説明へ変化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体・ＦＰＤ製造装置メーカーからの受注が好調に推移したことから、売上高206億29百万円（前年同期比38.9％増）、営業利益９億５百万円（前年同期比95.0％増）、経常利益８億94百万円（前年同期比98.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億71百万円（前年同期比63.3％増）となりました。」
主要取引先からの受注好調を背景に、売上高が前年同期比38.9％増、営業利益95.0％増、経常利益98.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益63.3％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が好調に推移したことから、売上高133億58百万円（前年同期比38.1％増）、営業利益６億37百万円（前年同期比112.4％増）、経常利益６億24百万円（前年同期比114.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益４億15百万円（前年同期比80.1％増）となりました。」
主要取引先からの受注好調を背景に、売上高が前年同期比38.1％増、営業利益112.4％増、経常利益114.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益80.1％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が好調に推移したことから、売上高は65億95百万円（前年同期比40.2％増）、営業利益３億14百万円（前年同期比115.9％増）、経常利益３億10百万円（前年同期比120.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億85百万円（前年同期比72.7％増）となりました。」
主要取引先からの受注好調を背景に、売上高が前年同期比40.2％増、営業利益115.9％増、経常利益120.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益72.7％増となった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が堅調に推移したことから、209億18百万円（前年同期比7.1％増）となりました。損益面では、営業強化に伴う販売費及び一般管理費の増加があったものの、売上高の増加や原価改善が進んだこと等により、営業利益８億74百万円（前年同期比42.2％増）、経常利益８億49百万円（前年同期比45.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益６億26百万円（前年同期比41.0％増）となりました。」
四半期段階の受注・売上減少下での利益増加という構図から、通期では受注堅調、売上高7.1％増、営業利益42.2％増へと業績の説明が変化している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が堅調に推移したことから、売上高148億52百万円（前年同期比4.0％増）、営業利益４億64百万円（前年同期比64.4％増）、経常利益４億49百万円（前年同期比70.5％増）、親会社に帰属する四半期純利益３億50百万円（前年同期比73.1％増）となりました。」
受注・売上減少下で利益が増加する構図から、受注が堅調で売上高も前年同期比4.0％増となる一方、営業利益・経常利益・純利益がさらに大きく増加する構図へ変化した。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注はほぼ前年並みとなり、売上高は96億72百万円（前年同期比0.1％増）となりましたが、損益面では、受託製造事業での利益率が向上したことにより、営業利益３億円（前年同期比51.6％増）、経常利益２億90百万円（前年同期比59.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億31百万円（前年同期比55.4％増）となりました。」
前四半期の受注・売上減少から、今四半期累計では受注ほぼ前年並み、売上高前年同期比0.1％増へ変化した一方、営業利益・経常利益・純利益はいずれも大幅に増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、全体的には主要取引先である半導体製造装置メーカーからの受注が前年同四半期との比較ではやや減少し、売上高は47億５百万円（前年同期比8.7％減）となりましたが、損益面では、受託製造事業での利益率が向上したことにより、営業利益１億45百万円（前年同期比2.7％増）、経常利益１億41百万円（前年同期比6.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億７百万円（前年同期比6.0％増）となりました。」
主要取引先からの受注と売上高は前年同期比で減少した一方、受託製造事業の利益率向上により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加した。