店舗設備・のれんの減損損失発生
FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-09-11。
丸善CHIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- 2026-09-11悪化決算
「減損損失 3 49」
減損損失は前年同期の3百万円から49百万円へ増加しており、店舗等の減損発生規模が拡大した。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「文教市場販売事業セグメントにおいて、閉店予定店舗の資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当中間連結会計期間においては１百万円であります。図書館サポート事業セグメントにおいて、閉店予定店舗の資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当中間連結会計期間においては48百万円であります。」
閉店予定店舗の資産について、文教市場販売事業で1百万円、図書館サポート事業で48百万円、合計49百万円の減損損失を計上した。前年同期の14百万円から計上額が増加している。 - 2026-03-13悪化決算
「減損損失 109 423」
減損損失が前期の109百万円から423百万円へ増加し、店舗・ネット販売事業等での減損発生規模が拡大した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 14 3」
減損損失は前年同期の14百万円から当中間連結会計期間の3百万円へ減少し、店舗設備等の減損発生規模は弱まった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は109百万円であり、その内訳は、建物及び構築物43百万円、工具、器具及び備品65百万円であります。」
減損損失は前期の50百万円から109百万円へ増加した。那覇店、ジョイホンパーク吉岡店、柏モディ店など複数店舗で減損が発生している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「店舗・ネット販売事業セグメントにおいて、閉店予定店舗の資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては14百万円であります。」
閉店予定店舗の資産について14百万円の減損損失を計上した。前年同期の2百万円から計上額が増加している。 - FY2024対処有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は50百万円であり、その内訳は、建物及び構築物41百万円、工具、器具及び備品7百万円、リース資産1百万円であります。」
減損損失は前期の110百万円から50百万円へ減少し、店舗設備等の減損発生規模は縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 65 6」
減損損失は前年同期累計の65百万円から6百万円へ減少しており、店舗設備等の減損損失の発生規模は弱まっている。 - FY2023対処有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は110百万円であり、その内訳は、建物及び構築物87百万円、工具、器具及び備品21百万円、リース資産1百万円であります。」
減損損失は前期の140百万円から110百万円へ減少したが、長岡店、本社、大阪支店、その他店舗等で発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗・ネット販売事業セグメントにおいて、閉店予定店舗の資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては33百万円であります。」
店舗・ネット販売事業で閉店予定店舗の資産について33百万円の減損損失を計上した。その他セグメントの事務所移転に伴う32百万円と合わせ、当四半期累計の減損損失は65百万円となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他セグメントにおいて、事務所移転に伴う廃棄予定の資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては32百万円であります。」
その他セグメントで事務所移転に伴う廃棄予定資産について32百万円の減損損失を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は140百万円であり、その内訳は、建物及び構築物74百万円、工具、器具及び備品54百万円、リース資産2百万円、その他9百万円であります。」
店舗等の減損損失は前期の50百万円から140百万円へ増加し、減損損失の発生が拡大した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は50百万円であり、その内訳は、建物及び構築物17百万円、工具、器具及び備品4百万円、リース資産28百万円であります。」
店舗等の減損損失は前連結会計年度の138百万円から50百万円に減少した。ただし、売店51店舗等で減損損失自体は計上されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は138百万円であり、その内訳は、建物及び構築物75百万円、工具、器具及び備品62百万円であります。」
店舗設備等の減損損失が138百万円計上され、前連結会計年度の109百万円から増加した。池袋店、大分店、京都本店などで減損が発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
店舗設備・のれんの減損損失について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は1,798百万円であり、その内訳は、建物及び構築物1,455百万円、工具、器具及び備品314百万円、土地25百万円、リース資産3百万円であります。」
減損損失は前連結会計年度の733百万円から1,798百万円へ増加した。京都本店、ＭＪ梅田店、名古屋本店、三宮店等、多数の店舗で減損損失が発生している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「特別損失として計上した減損損失の総額は733百万円であり、その内訳は、建物及び構築物273百万円、工具、器具及び備品416百万円、土地16百万円、のれん28百万円であります。」
第3四半期累計の165百万円から通期では減損損失が733百万円に拡大し、複数店舗、遊休・売却資産、のれんで損失が発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗・ネット販売事業セグメントにおいて、店舗設備およびのれんについて、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては165百万円であります。」
店舗設備およびのれんについて165百万円の減損損失を計上した。