海外での増産と主力車種のモデルチェンジ対応
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち15回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-13。
トヨタ紡織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに87社。
- 2026-09-13前進newswitch.jp
「２９年前半に自動車用シートの生産を開始し、[トヨタ自動車](https://newswitch.jp/keyword/detail/191)に供給する。」
インドでの自動車用シート生産体制の強化が、新工場建設と生産開始予定として具体化した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「＜日本＞売上収益は、新製品投入などにより、前連結会計年度に比べ287億円（3.1％）増加の9,680億円となりました。＜北中南米＞売上収益は、生産台数の増加や、車種構成の変化により、前連結会計年度に比べ532億円（10.9％）増加の5,423億円となりました。＜中国＞売上収益は、生産台数の減少などにより、前連結会計年度比べ174億円（△7.5％）減少の2,160億円となりました。＜アジア＞売上収益は、生産台数の増加や為替影響により、前連結会計年度に比べ160億円（5.6％）増加の3,022億円となりました。＜欧州・アフリカ＞売上収益は、為替影響などにより、前連結会計年度に比べ58億円（5.0％）増加の1,240億円となりました。」
日本、北中南米、アジアでは増産・新製品投入により売上収益が増加する一方、中国では生産台数減少、欧州・アフリカでは為替影響中心となるなど、地域別の回復・悪化の分化が続いている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ105億円（2.3％）増加の4,636億円となりました。 ②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ234億円（9.7％）増加の2,642億円となりました。 ③中国 当地域におきましては、為替影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ145億円（△12.9％）減少の980億円となりました。 ④アジア 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ41億円（3.0％）増加の1,442億円となりました。 ⑤欧州・アフリカ 当地域におきましては、生産台数の減少などにより、売上収益は、前年同期に比べ18億円（△3.3％）減少の555億円となりました。」
日本、北中南米、アジアでは生産台数増加が続く一方、中国と欧州・アフリカでは売上収益が減少しており、海外生産・販売の回復と悪化が地域別に分かれる構図が継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「売上収益は、為替影響により、前連結会計年度に比べ122億円（4.5％）増加の2,862億円となりました。営業利益は、合理化や為替影響はあるものの、車種構成の変化や諸経費の増加により、前連結会計年度に比べ14億円（△3.7％）減少の361億円となりました。」
海外生産拡大の地域別構図は、アジアで為替影響により売上収益が増加する一方、北中南米、中国、欧州・アフリカでは生産台数減少が現れ、地域ごとの回復・悪化が分かれる形へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、生産台数の減少などにより、売上収益は、前年同期に比べ94億円（△2.0％）減少の4,530億円となりました。営業利益につきましては、モデルチェンジに伴う新製品効果や車種構成の変化はあるものの、減産影響や諸経費の増加などにより、前年同期に比べ95億円（△72.1％）減少の37億円となりました。 ②北中南米 当地域におきましては、生産台数の減少はあるものの、為替影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ63億円（2.7％）増加の2,408億円となりました。営業損失につきましては、車種構成の変化や合理化はあるものの、減産影響などにより、３億円（前年同期は営業利益13億円）となりました。 ③中国 当地域におきましては、生産台数の減少などにより、売上収益は、前年同期に比べ102億円（△8.3％）減少の1,126億円となりました。営業利益につきましては、合理化や為替影響はあるものの、減産影響などにより、前年同期に比べ13億円（△12.4％）減少の98億円となりました。 ④アジア 当地域におきましては、新車投入等による生産台数の増加や為替影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ53億円（4.0％）増加の1,400億円となりました。営業利益につきましては、合理化や為替影響により、前年同期に比べ５億円（3.2％）増加の182億円となりました。 ⑤欧州・アフリカ 当地域におきましては、生産台数の減少などにより、売上収益は、前年同期に比べ70億円（△11.0％）減少の574億円となりました。営業利益につきましては、合理化や為替影響はあるものの、減産影響や車種構成の変化により、前年同期に比べ38億円（△63.3％）減少の22億円となりました。」
海外事業は、アジアでは新車投入による増産が続く一方、日本・中国・欧州・アフリカでは生産台数減少、北中南米では減産による営業損失となるなど、地域別に回復と悪化が分かれる構図へ変化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「＜中国＞売上収益は、生産台数の減少などにより、前連結会計年度に比べ84億円（△3.4％）減少の2,362億円となりました。＜アジア・オセアニア＞売上収益は、インド、インドネシアでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、前連結会計年度に比べ243億円（9.7％）増加の2,739億円となりました。＜北中南米＞売上収益は、生産台数の増加などにより、前連結会計年度に比べ1,116億円（28.7％）増加の5,003億円となりました。」
海外生産の拡大は続く一方、中国では生産台数が減少し、北中南米やインド・インドネシアでは増産・拡販が進む地域別の構図が示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ2,001億円（39.5％）増加の7,065億円となりました。②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ619億円（21.8％）増加の3,468億円となりました。」
日本、北中南米などで生産台数の増加が続き、地域売上収益の増加要因として示されている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ377億円（19.2％）増加の2,344億円となりました。営業利益につきましては、新車種立ち上げ等による増産効果はあるものの、生産準備に伴う諸経費の増加などにより、前年同期に比べ６億円（△33.6％）減少の13億円となりました。 ③中国 当地域におきましては、急速なBEV化の進展による減産影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ41億円（△3.2％）減少の1,228億円となりました。 ④アジア・オセアニア 当地域におきましては、インドネシア、インドでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ186億円（16.1％）増加の1,346億円となりました。」
海外では、北中南米・アジア・オセアニアで生産台数増加や新車種立ち上げ、拡販が進む一方、中国では急速なBEV化による減産が示され、地域ごとに異なる生産動向がより明確になっている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加や為替の影響により、売上収益は、前年同期に比べ534億円（23.1％）増加の2,848億円となりました。営業損失につきましては、増産効果はありましたが、モデルチェンジや新車種立ち上げに伴う諸経費の増加により、４億円（前年同期は営業利益11億円）となりました。」
北中南米では生産台数増加により売上収益は増加したが、モデルチェンジ・新車種立ち上げに伴う諸経費増加により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じる説明となっている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ507億円（34.8％）増加の1,967億円となりました。③中国 当地域におきましては、昨年度下期の新車投入などによる生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ394億円（45.2％）増加の1,269億円となりました。④アジア・オセアニア 当地域におきましては、生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ341億円（41.6％）増加の1,160億円となりました。⑤欧州・アフリカ 当地域におきましては、生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ65億円（16.5％）増加の463億円となりました。」
海外4地域では生産台数増加や為替により売上収益が増加している一方、欧州・アフリカではロシア事業終了費用により営業損失となっており、海外生産の回復と地域固有の悪化要因が併存する構図へ変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当地域におきましては、上海ロックダウン影響はあるものの、新車投入効果などによる生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ149億円（33.6％）増加の595億円となりました。営業利益につきましては、新車投入効果や為替の影響などにより、前年同期に比べ６億円（15.9％）増加の46億円となりました。」
海外生産は地域ごとに減産と増産が分かれている。中国では上海ロックダウンの影響がある一方、新車投入効果による生産台数増加と利益改善が示され、従来のモデルチェンジ対応を含む海外増産の説明が新車投入効果へ広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ571億円（32.8％）増加の2,313億円となりました。営業利益につきましては、モデルチェンジに伴う増産の影響などにより、前年同期に比べ14億円（前年同期は営業損失２億円）増加の11億円となりました。」
北中南米では需要回復による生産台数増加と、モデルチェンジに伴う増産が引き続き業績改善要因として示されている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ384億円（12.6％）増加の3,427億円となりました。②北中南米 当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ469億円（47.4％）増加の1,459億円となりました。③中国 当地域におきましては、前年にコロナ収束後の需要回復により販売が好調に推移したことに加え、当第２四半期での部品供給問題などによる減産影響により、売上収益は、前年同期に比べ36億円（△4.0％）減少の874億円となりました。」
日本・北中南米などでは需要回復による生産台数増加が続く一方、中国では部品供給問題などによる減産が表面化し、海外生産の回復が地域ごとに異なる構図へ変化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ655億円（53.4％）増加の1,885億円となり、営業利益につきましては、車種構成良化やモデルチェンジに伴う増産の影響などにより、162億円（前年同期は営業損失119億円）増加の43億円となりました。②北中南米 当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ506億円（181.2％）増加の786億円となりました。営業利益につきましては、モデルチェンジに伴う増産の影響などにより、80億円（前年同期は営業損失56億円）増加の24億円となりました。」
従来の中国などを中心とした増産や、感染症による地域別の減産から、需要回復による日本・北中南米を含む生産台数増加と、モデルチェンジに伴う増産が利益改善要因となる構図へ変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、中国での増産影響はありましたが、タイやインドネシアなどアジア諸国での新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ308億円（△11.4％）減少の2,387億円となり、営業利益につきましては、前年同期に比べ９億円（△3.5％）減少の271億円となりました。」
中国での増産が続く一方、タイ・インドネシアなどでは感染拡大に伴う減産が続き、地域別に異なる生産動向が継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「中国での増産影響はありましたが、タイやインドネシアなどアジア諸国での新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ317億円（△18.0％）減少の1,449億円となりました。営業利益につきましては、前年同期に比べ28億円（△17.1％）減少の138億円となりました。」
中国での増産が続く一方、タイ・インドネシアなどアジア諸国では感染拡大に伴う減産が生じ、海外生産の動きが地域別に分かれる構図が明確になっている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、日本、北中南米、欧州・アフリカセグメントの生産及び販売実績が著しく減少しました。これは、新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止などによるものです。」
従来の中国などでの増産を中心とした海外生産拡大の記載から、日本、北中南米、欧州・アフリカで新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止により生産・販売実績が著しく減少する構図へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「＜アジア・オセアニア＞当地域におきましては、中国での新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止など生産台数の減少により、売上収益は、前連結会計年度に比べ190億円（△5.4％）減少の3,338億円となりました。＜北中南米＞当地域におきましては、生産台数の増加により、売上収益は、前連結会計年度に比べ60億円（2.3％）増加の2,729億円となりました。」
従来の中国などでの増産を中心とした海外生産拡大の記載から、中国では感染拡大に伴う稼働停止と生産台数減少が示される一方、北中南米では生産台数増加が示される地域別に異なる構図へ変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、主に中国での増産の影響により、売上収益は、前年同期に比べ５億円（0.2％）増加の2,695億円となりました。」
中国での増産が引き続きアジア・オセアニア地域の売上収益増加要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、主に中国での増産の影響により、売上収益は、前年同期に比べほぼ同額の1,766億円となりました。」
主に中国での増産が引き続きアジア・オセアニア地域の業績要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、主に中国での増産の影響により、売上収益は、前年同期に比べ41億円（4.9％）増加の892億円となりました。」
中国での増産が引き続きアジア・オセアニア地域の売上収益増加要因として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、オセアニアで生産終了の影響はありましたが、主に中国での増産の影響により、売上収益は、前連結会計年度に比べ13,500百万円（3.9％）増加の352,863百万円となりました。」
中国での増産が地域売上収益の増加要因として継続している一方、オセアニアの生産終了も引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、オセアニアで生産終了の影響はありましたが、主に中国での増産の影響により、売上高は、前年同期に比べ128億円（5.0％）増加の2,688億円となりました。」
中国での増産が引き続きアジア・オセアニア地域の売上高増加要因として記載されている。主力車種のモデルチェンジに伴う増産については明示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、オセアニアで生産終了の影響はありましたが、主に中国での増産の影響により、売上高は、前年同期に比べ39億円（2.3％）増加の1,759億円となりました。」
中国での増産が引き続きアジア・オセアニア地域の業績要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、オセアニアで生産終了の影響はありましたが、主に中国での増産の影響により、売上高は、前年同期に比べ23億円（2.9％）増加の851億円となりました。営業利益につきましては、増産の影響や合理化などにより、前年同期に比べ９億円（11.8％）増加の90億円となりました。」
中国での増産が引き続き業績要因として記載されている。主力車種のモデルチェンジに伴う増産については明示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、欧州地域などでの生産台数の増加により、前年同期に比べ322億円（3.2％）増加の１兆330億円となりました。当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上高は、前年同期に比べ84億円（12.7％）増加の749億円となりました。」
欧州地域などでの生産台数増加が引き続き売上高の増加要因として記載されている。主力車種のモデルチェンジに伴う増産については明示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、欧州地域などでの生産台数の増加により、前年同期に比べ48億円（0.7％）増加の6,723億円となりました。 当地域におきましては、中国などでの増産の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ43億円（2.6％）増加の1,720億円となりました。」
欧州地域および中国などでの生産台数・増産が引き続き業績要因として記載されている。主力車種のモデルチェンジに伴う増産については今回も明示されていない。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当地域におきましては、中国などでの増産の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ12億円（1.6％）増加の828億円となりました。営業利益につきましては、製品構成の変化などにより、前年同期に比べ６億円（△7.1％）減少の81億円となりました。」
海外での増産は継続している一方、当ファイリングでは主力車種のモデルチェンジに伴う増産への言及はなく、アジア・オセアニアでは製品構成の変化が利益減少要因として示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、中国などでの増産はありましたが、為替の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ96億円（△5.5％）減少の1,677億円となりました。営業利益につきましては、車種構成の変化や主力車種のモデルチェンジに伴う増産の影響などにより、前年同期と比べ35億円（25.2％）増加の178億円となりました。」
中国などでの増産および主力車種のモデルチェンジに伴う増産を、引き続きアジア・オセアニアの事業動向として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「中国やタイなどでの増産の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ10億円（1.3％）増加の815億円となりました。営業利益につきましては、車種構成の変化や主力車種のモデルチェンジに伴う増産の影響などにより、前年同期に比べ26億円（43.0％）増加の87億円となりました。」
中国・タイなどでの増産と、主力車種のモデルチェンジに伴う増産を事業運営上の動きとして記載している。