売上減少下での営業利益・経常利益の改善
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。104社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- 2026-07-31再定義決算
「利益につきましては、新製品効果や為替影響はあるものの、中国での減産、中東情勢に伴う市況影響や諸経費の増加により、営業利益は、28億円（△15.1％）減少の158億円、税引前利益は、12億円（△6.5％）減少の176億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、20億円（△18.9％）減少の87億円となりました。」
前年度の増収増益局面から、売上収益は増加する一方で、中国での減産、市況影響、諸経費の増加により利益が減少する四半期構造へ変化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、連結売上収益は、北中南米での増産や日本での新製品投入などにより、前連結会計年度に比べ828億円（4.2％）増加の２兆370億円となりました。利益につきましては、品質関連費用はあるものの、前年度の減損損失の影響や新製品効果、グローバルでの合理化により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ115億円（27.2％）増加の539億円、税引前利益は、前連結会計年度に比べ148億円（31.5％）増加の619億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ65億円（39.2％）増加の232億円となりました。」
前年度の減収・減益局面から、北中南米での増産、日本での新製品投入、合理化などを背景とする増収増益へ構図が変化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、前年同期連結会計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、為替影響はあるものの、日本や北中南米などでの生産台数の増加などにより、241億円（2.5％）増加の9,722億円となりました。利益につきましては、増産効果や合理化などにより、営業利益は、32億円（9.5％）増加の370億円、税引前利益は、65億円（19.7％）増加の394億円、親会社の所有者に帰属する中間利益は、39億円（29.0％）増加の174億円となりました。」
前年度の生産台数減少・利益減少局面から、日本や北中南米などでの生産台数増加と増産効果・合理化により、売上収益と各利益項目が前年同期を上回る構図へ変化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、連結売上収益は、グローバルでの生産台数の減少はあるものの、為替影響により、前連結会計年度に比べ５億円（0.0％）増加の１兆9,542億円となりました。利益につきましては、減産影響や諸経費の増加に加え、減損損失の計上により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ368億円（△46.5％）減少の423億円、税引前利益は、前連結会計年度に比べ409億円（△46.5％）減少の470億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ418億円（△71.4％）減少の167億円となりました。」
売上収益はほぼ横ばいにとどまる一方、減産影響、諸経費増加、減損損失により営業利益・税引前利益・親会社帰属当期利益が大幅に減少している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、前年同期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、為替影響はあるものの、グローバルでの生産台数の減少により、158億円（△1.6％）減少の9,481億円となりました。利益につきましては、減産影響や諸経費の増加などにより、営業利益は、157億円（△31.8％）減少の338億円、税引前利益は、221億円（△40.2％）減少の329億円、親会社の所有者に帰属する中間利益は、154億円（△53.3％）減少の135億円となりました。」
前期の増収増益から、グローバル生産台数の減少と減産・諸経費増加により、売上収益と各利益項目が前年同期を下回る構図へ悪化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、連結売上収益は、グローバルでの車両生産台数の回復に伴う増産により、前連結会計年度に比べ3,495億円（21.8％）増加の１兆9,536億円となりました。利益につきましては、増産効果や車種構成の変化に加え合理化などにより、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ309億円（65.0％）増加の786億円、税引前利益は、前連結会計年度に比べ350億円（67.1％）増加の873億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ432億円（294.3％）増加の578億円となりました。」
グローバルな車両生産回復による増産、車種構成の変化、合理化を背景に増収増益となり、過去最高の営業利益786億円を実現した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルでの車両生産台数の回復に伴う増産などにより、3,020億円（25.8％）増加の１兆4,711億円となりました。利益につきましては、増産効果や車種構成の変化などにより、営業利益は、480億円（168.0％）増加の767億円、税引前利益は、462億円（139.8％）増加の793億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、333億円（380.1％）増加の421億円となりました。」
グローバルな車両生産回復に伴う増産と車種構成の変化を背景に、売上収益、営業利益、税引前利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期を上回る構図を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルでの車両生産台数の回復に伴う増産などにより、2,022億円（26.5％）増加の9,640億円となりました。利益につきましては、増産効果や車種構成の変化などにより、営業利益は、367億円（285.4％）増加の495億円、税引前利益は、353億円（178.9％）増加の550億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、269億円増加の289億円となりました。」
前四半期に続き、グローバルな車両生産回復に伴う増産と車種構成の変化を背景に、売上収益、営業利益、税引前利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期を上回る構図を示している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルでの車両生産台数の回復に伴う増産などにより、1,251億円（35.7％）増加の4,754億円となりました。利益につきましては、増産効果や車種構成の変化などにより、営業利益は、187億円（551.0％）増加の221億円、税引前利益は、178億円（236.1％）増加の253億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、138億円増加の125億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期損失13億円）となりました。」
前四半期までの部品供給問題や諸経費増加による利益悪化から、グローバルな車両生産回復に伴う増産と車種構成の変化により、売上収益、営業利益、税引前利益が増加し、親会社所有者帰属利益も損失から利益へ転じる構図に変化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、部品供給問題などに起因する生産制約の影響を引き続き受けておりますが、第2四半期以降は車両生産が回復基調にあり、1,342億円（13.0％）増加の１兆1,691億円となりました。利益につきましては、グローバルでの需要回復による増産効果はありましたが、主に日本での部品供給問題などによる車種構成の変化やロシア事業終了に伴う費用計上などにより、営業利益は、前年同期に比べ138億円（△32.6％）減少の286億円、税引前利益は、前年同期に比べ117億円（△26.2％）減少の331億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ157億円（△64.2％）減少の87億円となりました。」
第2四半期以降の車両生産回復により売上収益は増加した一方、部品供給問題、車種構成の変化、ロシア事業終了費用などにより営業利益・税引前利益・親会社所有者帰属利益が減少する構図を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復や為替の影響などにより、1,097億円（16.8％）増加の7,618億円となりました。利益につきましては、グローバルでの増産効果はありましたが、主に日本での部品供給問題などによる車種構成の変化やロシア事業終了に伴う費用計上（76億円）などにより、営業利益は、前年同期に比べ113億円（△47.0％）減少の128億円、税引前利益は、前年同期に比べ60億円（△23.5％）減少の197億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ121億円（△85.8％）減少の20億円となりました。」
売上収益は需要回復や為替により16.8％増加した一方、部品供給問題、車種構成の変化、ロシア事業終了費用により営業利益・税引前利益・親会社帰属四半期利益はいずれも減少している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、新型コロナウイルス感染症再拡大や部品供給問題に起因する生産台数の減少などにより、39億円（△1.1％）減少の3,503億円となりました。利益につきましては、減産影響や原油価格上昇を背景とした原材料や輸送費の高騰など外部環境悪化の影響などにより、営業利益は、143億円（△80.9％）減少の34億円、税引前利益は、119億円（△61.3％）減少の75億円、親会社の所有者に帰属する四半期損失は、13億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期利益121億円）となりました。」
売上収益が前年同期比1.1％減少し、営業利益と税引前利益が大幅に減少、親会社の所有者に帰属する四半期利益も損失へ転じている。従来の需要回復局面から、感染症再拡大、部品供給問題、原材料・輸送費高騰による業績悪化へ変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績につきましては、前連結会計年度に比べ、連結売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、前連結会計年度に比べ1,493億円（11.7％）増加の１兆4,214億円となりました。利益につきましては、原材料の高騰などがあったものの、新製品効果などにより、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ31億円（5.6％）増加の602億円、税引前利益は、前連結会計年度に比べ71億円（12.5％）増加の645億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ80億円（25.9％）増加の392億円となりました。」
コロナ禍からの需要回復と新製品効果により、売上収益、営業利益、税引前利益、親会社帰属当期利益がいずれも前期を上回る通期の増収増益へ構図が変化している。一方、原材料高騰は減益要因として残っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,112億円（12.0％）増加の１兆349億円となりました。利益につきましては、増産増収の影響などにより、営業利益は、前年同期に比べ85億円（25.3％）増加の424億円、税引前利益は、前年同期に比べ114億円（34.4％）増加の448億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ120億円（96.5％）増加の244億円となりました。」
第３四半期連結累計期間でも、コロナ禍からの需要回復と増産増収を背景に、売上収益、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益が前年同期を上回る構図を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,066億円（19.6％）増加の6,520億円となりました。利益につきましては、増産増収の影響などにより、営業利益は、前年同期に比べ206億円（571.3％）増加の242億円、税引前利益は、前年同期に比べ226億円（715.1％）増加の257億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、218億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期損失76億円）増加の141億円となりました。」
第２四半期連結累計期間では、コロナ禍からの需要回復と増産増収により、売上収益、営業利益、税引前利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期を上回る構図を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,421億円（67.0％）増加の3,542億円となりました。利益につきましては、増産増収の影響などにより、営業利益は、318億円（前年同期は営業損失140億円）増加の177億円、税引前利益は、346億円（前年同期は税引前損失151億円）増加の194億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、304億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期損失182億円）増加の121億円となりました。」
前四半期までの新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産・減収と利益悪化の構図から、グローバルな需要回復と増産増収により、売上収益が67.0％増加し、営業利益・税引前利益・親会社所有者帰属四半期利益がいずれも黒字へ戻る構図に変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、主に第１四半期における新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,344億円（△12.7％）減少の9,236億円となりました。利益につきましては、中国での増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響が大きく、営業利益は、前年同期に比べ60億円（△15.2％）減少の338億円、税引前利益は、前年同期に比べ76億円（△18.6％）減少の333億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ51億円（△29.1％）減少の124億円となりました。」
売上収益、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益がいずれも前年同期を下回る一方、前四半期までの親会社所有者帰属利益の損失からは利益に戻っている。新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響が引き続き主要な減益要因として示されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,693億円（△23.7％）減少の5,454億円となりました。利益につきましては、中国地域における増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響が大きく、営業利益は、前年同期に比べ228億円（△86.4％）減少の36億円、税引前利益は、前年同期に比べ239億円（△88.3％）減少の31億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期損失は、76億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期利益126億円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による売上収益減少と親会社帰属利益の損失は続いている一方、前四半期の営業損失・税引前損失から、営業利益36億円・税引前利益31億円へ戻るなど、利益項目ごとに動きが分かれる構図へ変化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同期に比べ、売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,397億円（△39.7％）減少の2,120億円となりました。利益につきましては、減産減収の影響などにより、営業損失は、140億円（前年同期は営業利益147億円）、税引前損失は、151億円（前年同期は税引前利益145億円）、親会社の所有者に帰属する四半期損失は、182億円（前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期利益69億円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止により、売上収益が前年同期比39.7％減少し、営業利益・税引前利益・親会社所有者帰属利益のすべてが損失へ転じている。前期通期の利益減少から、当四半期は売上と利益の双方が大幅に悪化する構図となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の連結売上収益につきましては、生産台数の増加はありましたが製品構成変化や為替影響により、前連結会計年度に比べ447億円（△3.2％）減少の１兆3,726億円となりました。利益につきましては、諸経費の増加や新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などの減益要因により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ134億円（△22.0％）減少の477億円、税引前利益は、前連結会計年度に比べ134億円（△21.8％）減少の480億円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ26億円（△9.7％）減少の247億円となりました。」
第3四半期までの売上収益微増・利益減少の状況から、通期では売上収益も3.2％減少し、営業利益・税引前利益・親会社所有者帰属当期利益も減少する構図となった。減益要因として新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響が初めて通期業績に明示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、生産台数の増加などにより、71億円（0.7％）増加の１兆581億円となりました。利益につきましては、増産効果はありましたが、諸経費増加や欧州子会社における資金流出事案にともなう見積り損失などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ57億円（△12.7％）減少の399億円、税引前利益は、前年同期に比べ56億円（△12.2％）減少の409億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ43億円（△19.9％）減少の175億円となりました。」
売上収益が増加する一方、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益が減少する構図を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、生産台数の増加などにより、250億円（3.6％）増加の7,147億円となりました。利益につきましては、増産効果はありましたが、諸経費増加や欧州子会社における資金流出事案にともなう見積り損失などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ21億円（△7.4％）減少の265億円、税引前利益は、前年同期に比べ33億円（△11.0％）減少の271億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べ９億円（△6.7％）減少の126億円となりました。」
売上収益が増加する一方、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益が減少する構図を継続している。減益要因として、諸経費増加に加え、欧州子会社の資金流出事案にともなう見積り損失が新たに明示されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、生産台数の増加などにより、８億円（0.2％）増加の3,518億円となりました。利益につきましては、増産効果はありましたが、諸経費増加や為替の影響などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ１億円（△1.0％）減少の147億円、税引前利益は、前年同期に比べ18億円（△11.2％）減少の145億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に比べほぼ同額の69億円となりました。」
売上収益は微増した一方、営業利益と税引前利益は減少し、親会社の所有者に帰属する四半期利益はほぼ同額となった。前期通期の利益全体の減少から、利益項目ごとに動きが分かれる構図へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の連結売上収益につきましては、アジア・オセアニア地域などの増産により、前連結会計年度に比べ9,983百万円（0.7％）増加の1,417,376百万円となりました。利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加の影響など減益要因により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ13,172百万円（△17.7％）減少の61,257百万円、連結税引前利益は、前連結会計年度に比べ14,360百万円（△18.9％）減少の61,489百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、前連結会計年度に比べ17,360百万円（△38.7％）減少の27,457百万円となりました。」
通期でも売上収益は増加した一方、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する当期利益は減少する構図を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上高は、生産台数の増加などにより、136億円（1.3％）増加の１兆467億円となりました。利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ58億円（△11.7％）減少の436億円、経常利益は、前年同期に比べ76億円（△14.7％）減少の442億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、在外子会社清算に伴う為替換算調整勘定の取崩損を関係会社清算損として特別損失に計上したことなどにより、前年同期に比べ114億円（△40.2％）減少の170億円となりました。」
売上高は増加する一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が減少する構図を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上高は、日本地域などで生産台数が減少するものの、車種構成の変化などにより、139億円（2.1％）増加の6,862億円となりました。利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ40億円（△12.8％）減少の278億円、経常利益は、前年同期に比べ43億円（△13.2％）減少の287億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、税負担の増加などにより、前年同期に比べ68億円（△35.8％）減少の122億円となりました。」
売上高が増加する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少する構図を、前四半期に続き説明している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上高は、日本地域などで生産台数が減少しましたが、車種構成の変化などにより、119億円（3.6％）増加の3,444億円となりました。利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ19億円（△11.8％）減少の143億円、経常利益は、前年同期に比べ６億円（△3.9％）減少の163億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、税負担の増加などにより、前年同期に比べ36億円（△36.5％）減少の63億円となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益・経常利益に加えて親会社株主に帰属する四半期純利益も減少しており、前回までの「売上高増加・営業利益および経常利益減少・純利益増加」の構図から、利益全体が減少する構図へ変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、欧州地域などでの生産台数の増加により、前年同期に比べ322億円（3.2％）増加の１兆330億円となりました。利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加などの減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ33億円（△6.3％）減少の494億円、経常利益は、前年同期に比べ29億円（△5.4％）減少の518億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ８億円（3.1％）増加の285億円となりました。」
売上高が増加する一方、営業利益と経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益が増加する構図を、前四半期に続き説明している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、欧州地域などでの生産台数の増加により、前年同期に比べ48億円（0.7％）増加の6,723億円となりました。利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加などの減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ42億円（△11.8％）減少の318億円、経常利益は、前年同期に比べ29億円（△8.3％）減少の331億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ58億円（44.1％）増加の191億円となりました。」
前回の売上高増加・営業利益微増・経常利益微減から、今回は売上高が増加する一方、営業利益と経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加する構図へ変化している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期の連結業績につきましては、売上高は、日本地域などでの生産台数の増加により、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ77億円（2.4％）増加の3,324億円となりました。利益につきましては、製品価格変動の影響などによる減益要因はありましたが、増産の影響や合理化などの増益要因により、営業利益は、前年同期に比べ２億円（1.7％）増加の162億円、経常利益は、前年同期に比べ１億円（△0.7％）減少の170億円となりました。」
従来の売上高減少下での利益改善から、売上高と営業利益は増加する一方、経常利益は微減する構図へ変化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、アジア・オセアニア地域などの増産はありましたが、為替の影響などにより、前年同期に比べ255億円（△3.7％）減少の6,674億円となりました。利益につきましては、製品価格変動や為替の影響などによる減益要因はありましたが、商品力を向上させた新製品の増産による影響や合理化などの増益要因により、営業利益は、前年同期に比べ84億円（30.3％）増加の361億円、経常利益は、前年同期に比べ60億円（20.3％）増加の360億円となりました。」
売上高が前年同期比で減少する一方、営業利益と経常利益が増加する構図を、四半期累計でも同じ要因説明と数値で再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、アジア・オセアニア地域などの増産はありましたが、為替の影響などにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ89億円（△2.7％）減少の3,247億円となりました。利益につきましては、製品価格変動や為替の影響などによる減益要因はありましたが、商品力を向上させた新製品の増産による影響や合理化などの増益要因により、営業利益は、前年同期に比べ34億円（28.0％）増加の159億円、経常利益は、前年同期に比べ30億円（21.8％）増加の171億円となりました。」
売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益と経常利益は増加したと説明している。