売上債権減少等による総資産・負債・純資産の減少
FY2019-Q1に初出。25回の記載のうち20回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-31。
トヨタ紡織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-31再定義決算
「資産は、営業債権及びその他の債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ104億円減少の１兆1,719億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ112億円減少し、6,421億円となりました。主な要因は、社債及び借入金などの減少によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ７億円増加し、5,298億円となりました。主な要因は、在外営業活動体の外貨換算差額の増加によるものです。」
前年度末から、資産・負債は減少し、資本は増加する構図が示されている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ875億円増加の１兆1,823億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ485億円増加し、6,533億円となりました。主な要因は、引当金の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ390億円増加し、5,290億円となりました。主な要因は、在外営業活動体の外貨換算差額の増加によるものです。」
前年度末の資産・負債・資本の減少局面から、現金・有形固定資産、引当金、外貨換算差額などを要因として三項目すべてが増加する構図へ変化している。 - 2026-04-28再定義決算
「当連結会計年度末の資産は、現金及び現金同等物並びに有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ875億円増加の１兆1,823億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ485億円増加し、6,533億円となりました。」
前年度の資産・負債・資本の減少局面から、現金・有形固定資産や引当金の増加を背景に資産・負債・資本がいずれも増加する構図へ変化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「また、当中間期末の財政状態につきましては、資産は、有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ71億円増加の１兆1,019億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ62億円減少し、5,985億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の減少によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ133億円増加し、5,034億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する中間利益の計上によるものです。」
前年度末から資産・負債・資本がいずれも減少していた前回の構図から、今回は有形固定資産の増加により資産と資本が増加する一方、営業債務等の減少により負債が減少する構図へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、当中間期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権及びその他の債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ356億円減少の１兆928億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ291億円減少し、6,056億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の減少によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ64億円減少し、4,871億円となりました。主な要因は、その他の資本の構成要素の減少によるものです。」
前期末に資産・負債・資本がいずれも増加していた構図から、営業債権・営業債務等やその他の資本の構成要素の減少により、三項目すべてが減少する構図へ変化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態につきましては、資産は、有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ1,203億円増加の１兆1,276億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ642億円増加し、6,347億円となりました。資本は、前連結会計年度末に比べ560億円増加し、4,929億円となりました。」
有形固定資産の増加などにより資産が増加し、営業債務等による負債増加と当期利益による資本増加が併存する構図を通期で示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ1,105億円増加の１兆1,178億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ709億円増加し、6,414億円となりました。主な要因は、社債及び借入金などの増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ395億円増加し、4,764億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する当期利益の計上によるものです。」
資産、負債、資本のすべてが前連結会計年度末から増加している。資産は現金・有形固定資産、負債は社債・借入金、資本は利益計上が主な要因とされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権の増加などにより、前連結会計年度末に比べ725億円増加の１兆799億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ328億円増加し、6,033億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ396億円増加し、4,765億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する当期利益の計上によるものです。」
資産・負債・資本のすべてが前連結会計年度末から増加している。資産は営業債権、負債は営業債務等、資本は利益計上が主な要因とされている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに営業債権の増加などにより、前連結会計年度末に比べ546億円増加の１兆620億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ365億円増加し、6,070億円となりました。主な要因は、営業債務の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ181億円増加し、4,550億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する当期利益の計上によるものです。」
資産、負債、資本のすべてが前連結会計年度末から増加している。資産は現金・営業債権、負債は営業債務、資本は利益計上が主な要因とされている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ130億円減少の9,517億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ109億円減少し、5,299億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の減少によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ20億円減少し、4,217億円となりました。主な要因は、配当金の支払によるものです。」
前回までの資産・負債・資本の増加局面から、今回は営業債権・営業債務等の減少と配当金の支払いにより、三項目すべてが前連結会計年度末から減少する構図へ変化している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権並びに棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ385億円増加の１兆32億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ264億円増加し、5,673億円となりました。主な要因は、借入金の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ120億円増加し、4,358億円となりました。主な要因は、その他の資本の構成要素の増加によるものです。」
資産・負債・資本がいずれも前連結会計年度末から増加する構図が続いているが、資産増加の主因は営業債権・棚卸資産、負債増加の主因は借入金へと示されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ106億円増加の9,753億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ16億円増加し、5,425億円となりました。主な要因は、借入金の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ89億円増加し、4,327億円となりました。主な要因は、その他の資本の構成要素の増加によるものです。」
資産は現金・棚卸資産の増加、負債は借入金の増加、資本はその他の資本の構成要素の増加により、いずれも前連結会計年度末から増加する構図へ変化している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに営業債権及びその他の債権の増加などにより、前連結会計年度末に比べ406億円増加の8,864億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ196億円増加し、4,957億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ210億円増加し、3,906億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上による利益剰余金の増加によるものです。」
前四半期の資産・負債・資本の動きから、今回は現金・営業債権等の増加により資産が406億円増加し、営業債務等の増加により負債が196億円増加し、利益計上により資本も210億円増加する構図へ変化している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ225億円減少の8,232億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ284億円減少し、4,476億円となりました。主な要因は、営業債務の減少などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ59億円増加し、3,755億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上による利益剰余金の増加などによるものです。」
前四半期の資産減少・負債増加・資本増加という構図から、今回は営業債権や営業債務の減少により資産・負債がともに減少し、四半期利益により資本が増加する構図へ変化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、当第１四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権の回収による現金及び現金同等物の増加などにより、前連結会計年度末に比べ180億円増加の8,638億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ122億円増加し、4,884億円となりました。主な要因は、営業債務及びその他の債務の増加によるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ58億円増加し、3,754億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上による利益剰余金の増加によるものです。」
前四半期までの資産・資本の減少や借入金増加を伴う構図から、営業債権の回収による現金増加、営業債務増加、四半期利益による利益剰余金増加により、資産・負債・資本がいずれも増加する構図へ変化している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、資産は、現金及び現金同等物並びに営業債権の増加などにより、前連結会計年度末に比べ378億円増加の8,185億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ253億円増加し、4,843億円となりました。主な要因は、借入金の増加などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ124億円増加し、3,341億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上による利益剰余金の増加などによるものです。」
前四半期までの資産・資本の減少局面から、現金及び現金同等物、営業債権、利益剰余金の増加により資産・資本が増加する構図へ変化している。負債は借入金の増加により253億円増加している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、資産は営業債権の増加などにより、前連結会計年度末に比べ108億円増加の7,915億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ237億円増加し、4,827億円となりました。主な要因は、借入金の増加などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ129億円減少し、3,087億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期損失の計上による利益剰余金の減少などによるものです。」
前四半期の資産減少から、営業債権の増加などにより資産は108億円増加へ転じた。一方、借入金増加により負債は237億円増加し、四半期損失により資本は129億円減少している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「また、当第１四半期末の財政状態につきましては、資産は、営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ109億円減少の7,697億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ112億円増加し、4,702億円となりました。主な要因は、借入金の増加などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ222億円減少し、2,994億円となりました。主な要因は、親会社の所有者に帰属する四半期損失の計上による利益剰余金の減少などによるものです。」
資産は営業債権の減少により109億円減少する一方、負債は借入金の増加により112億円増加し、資本は四半期損失の計上により222億円減少している。前期末の構図から、借入金増加と損失計上を伴う財政状態へ変化している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、資産はＩＦＲＳ第16号適用等による有形固定資産の増加はありましたが、営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ82億円減少の7,853億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ37億円減少し、4,605億円となりました。主な要因は、営業債務の減少などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ45億円減少し、3,247億円となりました。主な要因は、非支配持分の減少などによるものです。」
資産、負債、資本のすべてが前連結会計年度末から減少する構図となった。資産は営業債権、負債は営業債務、資本は非支配持分の減少が主な要因とされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、資産はＩＦＲＳ第16号適用等による有形固定資産の増加はありましたが、営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ21億円減少の7,914億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ19億円増加し、4,662億円となりました。主な要因は、ＩＦＲＳ第16号適用によるリース負債の増加などによるものです。資本は、前連結会計年度末に比べ41億円減少し、3,251億円となりました。主な要因は、在外営業活動体の外貨換算差額の減少などによるものです。」
資産は営業債権の減少などにより減少し、負債はIFRS第16号適用によるリース負債の増加で増加し、資本は在外営業活動体の外貨換算差額の減少などにより減少している。第1四半期と同じく、資産・資本の減少と負債の増加という構図である。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「また、当第１四半期末の財政状態につきましては、資産合計は営業債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ９億円減少の7,926億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ47億円増加し、4,690億円となりました。主な要因は、ＩＦＲＳ第16号適用によるリース負債の増加などによるものです。資本合計は、前連結会計年度末に比べ56億円減少し、3,236億円となりました。主な要因は、在外営業活動体の外貨換算差額の減少などによるものです。」
資産は営業債権の減少により減少した一方、負債はIFRS第16号適用によるリース負債の増加で増加し、資本は在外営業活動体の外貨換算差額の減少などにより減少している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態につきましては、資産合計は設備投資による有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ16,988百万円増加の793,599百万円となりました。一方、負債は、長期借入金の増加などにより前連結会計年度末に比べ13,680百万円増加の464,269百万円となりました。資本合計は、前連結会計年度末に比べ3,307百万円増加し、329,329百万円となりました。」
四半期時点の総資産・負債・純資産の減少局面から、通期では設備投資と長期借入金の増加により資産・負債・資本のいずれも増加する構図へ変化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期末の財政状態につきましては、総資産は売上債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ412億円減少の7,033億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ389億円減少し、3,969億円となりました。主な要因は、仕入債務の減少、1年内償還予定の社債の償還による減少などによるものです。純資産は、前連結会計年度末に比べ22億円減少し、3,063億円となりました。主な要因は、配当金の支払による減少などによるものです。」
総資産と負債に加えて純資産も前連結会計年度末から減少する構図に戻った。総資産の減少額は412億円、負債の減少額は389億円、純資産の減少額は22億円である。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期末の財政状態につきましては、総資産は売上債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ114億円減少の7,330億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ164億円減少し、4,194億円となりました。主な要因は、仕入債務の減少などによるものです。純資産は、前連結会計年度末に比べ49億円増加し、3,136億円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加などによるものです。」
総資産と負債は前連結会計年度末から減少したが、純資産は利益剰余金の増加により49億円増加しており、前四半期の純資産減少を含む構図から変化している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「また、当第１四半期末の財政状態につきましては、総資産は売上債権の減少などにより、前連結会計年度末に比べ107億円減少の7,338億円となりました。一方、負債は、前連結会計年度末に比べ81億円減少し、4,277億円となりました。主な要因は、仕入債務の減少などによるものです。純資産は、前連結会計年度末に比べ25億円減少し、3,060億円となりました。」
第1四半期末に総資産、負債、純資産が前連結会計年度末からそれぞれ107億円、81億円、25億円減少したと説明している。総資産減少の主因は売上債権の減少、負債減少の主因は仕入債務の減少である。