諸経費の増加による営業利益・経常利益の減少
FY2018-Q2に初出。24回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
トヨタ紡織がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より5年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、諸経費の増加はあるものの、増産効果に加え新製品効果などにより、前年同期に比べ38億円（105.2％）増加の76億円となりました。」
諸経費の増加は当中間連結会計期間にも日本地域の営業利益要因として記載されているが、増産効果や新製品効果により営業利益は増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、減産影響や諸経費の増加などにより、営業利益は、157億円（△31.8％）減少の338億円、税引前利益は、221億円（△40.2％）減少の329億円となりました。」
諸経費の増加が減産影響とともに営業利益・税引前利益の減少要因として、引き続き実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「＜日本＞営業利益は、増産効果や車種構成の変化はありましたが、諸経費の増加に加え、体質強化費用及び前年度の移転価格税制調整金の影響などにより、前連結会計年度に比べ９億円（△8.5％）減少の106億円となりました。」
諸経費の増加が引き続き日本地域の営業利益の減少要因として実績に現れている。一方、連結全体では増産効果等により営業利益が増加している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ2,001億円（39.5％）増加の7,065億円となりました。営業利益につきましては、諸経費の増加はあるものの、増産効果や車種構成の変化などにより、前年同期に比べ264億円増加の181億円（前年同期は営業損失82億円）となりました。②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ619億円（21.8％）増加の3,468億円となりました。営業利益につきましては、新車種立ち上げ等による増産効果や過年度生産変動に伴う費用の回収などはあるものの、生産準備に伴う諸経費の増加等により、前年同期に比べ４億円増加の０億円（前年同期は営業損失４億円）となりました。」
諸経費の増加が日本地域および北中南米の営業利益要因として引き続き実績に現れている。日本では利益改善、北中南米では営業損失がゼロとなる形で影響が分かれている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「①日本 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ1,369億円（42.1％）増加の4,624億円となりました。営業利益につきましては、諸経費の増加はあるものの、増産効果や車種構成の変化などにより、前年同期に比べ213億円増加の132億円（前年同期は営業損失80億円）となりました。 ②北中南米 当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ377億円（19.2％）増加の2,344億円となりました。営業利益につきましては、新車種立ち上げ等による増産効果はあるものの、生産準備に伴う諸経費の増加などにより、前年同期に比べ６億円（△33.6％）減少の13億円となりました。」
諸経費の増加が日本地域および北中南米の営業利益要因として引き続き実績に現れている。ただし、日本では利益改善、北中南米では利益減少として影響が分かれている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当地域におきましては、生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ785億円（52.1％）増加の2,290億円となりました。営業利益につきましては、諸経費の増加はあるものの、増産効果や車種構成の変化などにより、前年同期に比べ97億円増加の34億円（前年同期は営業損失62億円）となりました。」
諸経費の増加は当四半期にも日本地域の営業利益要因として記載されている。ただし、増産効果や車種構成の変化により営業利益は改善している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失につきましては、部品供給問題などの影響による減産影響や車種構成の変化に加え、諸経費の増加などにより、82億円（前年同期は営業利益80億円）となりました。」
諸経費の増加が日本地域の営業損失要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、グローバルでの増産効果はありましたが、主に日本での部品供給問題などによる車種構成の変化やロシア事業終了に伴う費用計上（76億円）などにより、営業利益は、前年同期に比べ113億円（△47.0％）減少の128億円、税引前利益は、前年同期に比べ60億円（△23.5％）減少の197億円となりました。」
部品供給問題、車種構成の変化、ロシア事業終了費用に加えて諸経費の増加が地域業績に現れ、連結営業利益は前年同期比113億円減少している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業損失につきましては、減産影響や諸経費の増加などにより、62億円（前年同期は営業利益43億円）となりました。」
諸経費の増加が日本地域の営業損失要因として実際の業績に現れている。営業利益は前年同期の43億円から62億円の営業損失へ転じている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、増産の影響があったものの、諸経費の増加などにより、前年同期に比べ３億円（△13.3％）減少の23億円となりました。」
諸経費の増加が欧州・アフリカの営業利益減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当地域におきましては、需要回復による生産台数の増加などにより、売上収益は、前年同期に比べ384億円（12.6％）増加の3,427億円となりました。営業利益につきましては、諸経費の増加はありましたが、増産の影響などにより、125億円（前年同期は営業損失68億円）増加の56億円となりました。」
日本地域では諸経費の増加が実際の営業利益要因として再び記載されている。ただし、増産の影響により営業利益は前年同期から改善している。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「利益につきましては、増産増収の影響などにより、営業利益は、318億円（前年同期は営業損失140億円）増加の177億円」
前回まで継続して記載されていた諸経費増加による減益への明示的な言及はなく、今回は増産増収の影響が利益改善要因として示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、中国での増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響が大きく」
従来の諸経費増加ではなく、諸経費の効率化が増益要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「中国地域における増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの」
前回まで減益要因として記載されていた諸経費の増加ではなく、今回は諸経費の効率化が増益要因として示されている。 - FY2021-Q1削除有価証券報告書
「利益につきましては、減産減収の影響などにより、営業損失は、140億円（前年同期は営業利益147億円）、税引前損失は、151億円（前年同期は税引前利益145億円）となりました。」
前回まで継続して記載されていた諸経費増加は当四半期の連結業績要因として明示されず、減産減収の影響が主な減益要因として示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、生産台数の増加などにより、71億円（0.7％）増加の１兆581億円となりました。利益につきましては、増産効果はありましたが、諸経費増加や欧州子会社における資金流出事案にともなう見積り損失などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ57億円（△12.7％）減少の399億円、税引前利益は、前年同期に比べ56億円（△12.2％）減少の409億円となりました。」
諸経費増加が増産効果を相殺する減益要因として、営業利益および税引前利益の減少に引き続き関係している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「増産効果はありましたが、諸経費増加や欧州子会社における資金流出事案にともなう見積り損失などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ21億円（△7.4％）減少の265億円、税引前利益は、前年同期に比べ33億円（△11.0％）減少の271億円となりました。」
諸経費増加が増産効果を相殺する減益要因として、営業利益および税引前利益の減少に引き続き関係している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産効果はありましたが、諸経費増加や為替の影響などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ１億円（△1.0％）減少の147億円、税引前利益は、前年同期に比べ18億円（△11.2％）減少の145億円となりました。」
諸経費の増加が増産効果を上回る減益要因として、営業利益および税引前利益の減少に引き続き関係している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加の影響など減益要因により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ13,172百万円（△17.7％）減少の61,257百万円、連結税引前利益は、前連結会計年度に比べ14,360百万円（△18.9％）減少の61,489百万円となりました。」
諸経費の増加が通期の営業利益・税引前利益の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ58億円（△11.7％）減少の436億円、経常利益は、前年同期に比べ76億円（△14.7％）減少の442億円となりました。」
諸経費増加が営業利益および経常利益の減益要因として、前四半期に続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ40億円（△12.8％）減少の278億円、経常利益は、前年同期に比べ43億円（△13.2％）減少の287億円となりました。」
諸経費増加が営業利益および経常利益の減少要因として、前四半期に続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ19億円（△11.8％）減少の143億円、経常利益は、前年同期に比べ６億円（△3.9％）減少の163億円となりました。」
諸経費増加が営業利益および経常利益の減少要因として、前回に続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加などの減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ33億円（△6.3％）減少の494億円、経常利益は、前年同期に比べ29億円（△5.4％）減少の518億円となりました。」
諸経費の増加が営業利益および経常利益の減少要因として、前四半期に続き記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「諸経費の増加などの減益要因により、営業利益は、前年同期に比べ42億円（△11.8％）減少の318億円、経常利益は、前年同期に比べ29億円（△8.3％）減少の331億円となりました。」
諸経費の増加が利益の減少要因として記載され、営業利益と経常利益の減少額・減少率も示されている。