販売価格・原材料価格の変動
FY2016に初出。34回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-07-31。
東洋水産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- 2026-07-31顕在化決算説明資料
「原材料 △3 原材料 △2」
国内即席麺事業および海外即席麺事業の営業利益増減要因として、原材料のマイナス影響が計上された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格及び仕入価格が上昇してきたことにより、前連結会計年度に比べ3.4％増加し、371,626百万円となりました。」
原材料価格・仕入価格の上昇が連結売上原価の3.4％増加として続いた。加工食品事業では米価高騰により損失も発生した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「加工食品事業は、米飯商品では昨年に引き続き６月に価格改定を実施いたしましたが、無菌米飯商品を中心に堅調に推移いたしました。その結果、売上高は10,830百万円（前年同期比0.8％増）、セグメント損失は、６月に実施した米飯商品の価格改定による売上の拡大等の効果はあったものの、更なる原材料費の高騰やフリーズドライ商品の新工場稼働に伴う減価償却費の増加等により562百万円（前年同期はセグメント利益319百万円）となりました。」
原材料費のさらなる高騰が続き、価格改定効果を上回る費用増加として加工食品事業の損失に表れた。海外即席麺でも輸入原材料費の高騰、国内即席麺・低温食品でも原材料費や運送費等の増加が記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格及び人件費が上昇してきたことにより、前連結会計年度に比べ2.1％増加し、356,291百万円となりました。…主に原料米の価格高騰による原材料費等の増加により27百万円（前年同期比96.3％減）となりました。」
原材料価格・人件費の上昇が連結売上原価の2.1％増加として続き、原料米価格高騰が加工食品事業の利益を大きく圧迫した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格及び人件費が上昇してきたことにより、前連結会計年度に比べ6.5％増加し、348,909百万円となりました。」
原材料価格と人件費の上昇が連結売上原価の6.5％増加として実績化した。一方、事業別には価格改定と売上拡大によってコスト上昇を吸収した旨も記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「低温食品事業は、主力商品の積極的な拡売と新商品の発売により好調に推移いたしました。その結果、売上高は43,136百万円（前年同四半期比8.0％増）、セグメント利益は、原材料費や製造経費の増加はあったものの、価格改定効果と売上の拡大により5,599百万円（前年同四半期比33.1％増）となりました。」
原材料費・製造経費の増加は続いているが、価格改定効果と売上拡大で吸収し、低温食品事業の利益は増加した。また、水産食品事業では一部商材の原材料価格下落によるコストダウン効果が記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、新型コロナウイルス感染症の行動制限緩和から経済活動が正常化したことで、一部の量販店中食や食品宅配事業向け等の商品はその反動によって低調に推移したものの、コンビニエンスストアの来店客数は回復し、業務用・外食用食材への需要が本格的に持ち直してきました。その結果、売上高は15,034百万円（前年同四半期比5.1％増）、セグメント利益は、全体的に増収ではあったものの、一部商材での減収や仕入コストをカバーできなかったこと等から165百万円（前年同四半期比32.9％減）となりました。」
水産食品事業では増収となったものの、一部商材の減収と仕入コストをカバーできなかったことによりセグメント利益が前年同四半期比32.9％減となった。原材料・仕入コスト上昇の利益圧迫が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「海外即席麺事業は、米国では一部得意先の在庫調整による影響で受注数量が減少したものの、メキシコでは主力商品のカップ麺、袋麺ともに好調に推移したこと、および2022年10月に米国、メキシコで実施した価格改定による販売単価の上昇により増収となりました。その結果、売上高は47,468百万円（前年同四半期比14.2％増）、セグメント利益は、原材料費の増加や人件費の増加等による製造コストの上昇を売上高の増加等によりカバーし、9,195百万円（前年同四半期比44.0％増）となりました。」
原材料費、人件費、製造コストの上昇が継続し、価格改定による販売単価上昇と売上高増加で吸収したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、魚卵は、世界的な需要増加と海外漁場の不漁により仕入価格が高騰したこと、およびマグロは、燃油価格高騰の影響等で漁獲量が減り、原料価格が高騰したことから149百万円（前年同四半期比49.1％減）となりました。」
魚卵・マグロで仕入価格・原料価格の高騰が続き、水産食品事業のセグメント利益は前年同四半期比49.1％減となった。原材料価格上昇の影響が事業別の利益減少として具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「海外即席麺事業は、製造コストの上昇等により価格改定を実施いたしましたが、インフレ率が高水準に推移していることによる節約志向の高まり等から即席麺の需要が高い状況で継続し、米国は袋麺では主力商品「Ramen」シリーズが増収となり、カップ麺では主力商品の「Instant Lunch」シリーズを始め、「Yakisoba」シリーズ「Bowl」シリーズも好調に推移したことで増収となりました。メキシコにおいても、主力商品のカップ麺、袋麺ともに好調に推移したことにより増収となりました。その結果、売上高は88,526百万円（前年同四半期比76.8％増）、セグメント利益は、主原料価格高騰による原材料費増加や人件費増加等による製造コストの上昇がありましたが、販売数量増加や価格改定効果による売上高増加等により10,954百万円（前年同四半期比132.4％増）となりました。」
主原料価格高騰による原材料費増加など、製造コスト上昇が継続した。また、冷蔵事業では原油価格の大幅な上昇によりコスト増加分を補えず、コスト上昇リスクがより具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、仕入価格の高騰や原油高の影響による仕入コスト、物流コストの上昇があったことから118百万円（前年同四半期比10.7％減）となりました。」
仕入価格、原油高、物流コストの上昇が水産食品事業の利益減少として実績化した。原材料・物流コストの上昇要因が従来より具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格が上昇してきたことにより、前連結会計年度に比べ9.3％増加し、270,977百万円となりました。」
原材料価格上昇が連結売上原価の9.3％増加として顕在化し、海外即席麺事業でも主原料費・物流費の増加によりセグメント利益が37.5％減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海外即席麺事業は、主原料価格上昇による原材料費の増加、運賃単価上昇による物流費の増加等により7,823百万円（前年同四半期比33.1％減）となりました。」
主原料価格と運賃単価の上昇が原材料費・物流費の増加として実績化し、海外即席麺事業のセグメント利益は前年同期比33.1％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策としての外出自粛等による影響で、一部スーパーマーケットの総菜部門や食品宅配事業向けの販売が伸長しましたが、主としてコンビニエンスストア向け商品の販売量が減少したこと等により減収となりました。その結果、売上高は12,133百万円（前年同四半期比3.0％減）、セグメント利益は、魚卵の原価率改善による増益はあったものの、マグロの原材料価格高騰、鮭鱒の仕入れコストの増加等により100百万円（前年同四半期比53.7％減）となりました。海外即席麺事業は、販売促進費の抑制等による増益要因はありましたが、主原料価格上昇による原材料費の増加、運賃単価上昇による物流費の増加等により4,713百万円（前年同四半期比39.9％減）となりました。」
マグロの原材料価格高騰、鮭鱒の仕入れコスト増、海外即席麺の主原料価格上昇および運賃単価上昇が実際の費用増加と利益減少に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策としての外出自粛等による影響で、一部スーパーマーケットの総菜部門や食品宅配事業向けの販売が伸長しましたが、コンビニエンスストア向けの販売量が減少したこと等により減収となりました。その結果、売上高は6,238百万円（前年同四半期比6.5％減）、セグメント利益は、魚卵の原価率改善による増益はあったものの、マグロの原材料価格高騰等により132百万円（前年同四半期比37.9％減）となりました。 海外即席麺事業は、販売促進費の抑制等による増益要因はありましたが、主原料価格上昇による原材料費の増加、運賃単価上昇による物流費の増加等により2,912百万円（前年同四半期比36.7％減）となりました。」
マグロの原材料価格高騰、海外即席麺の主原料価格上昇、運賃単価上昇が実際の原材料費・物流費の増加として表れ、利益を圧迫した。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格が安定してきたことにより、前連結会計年度に比べ3.7％減少し、252,261百万円となりました。」
原材料価格の高騰リスクは引き続き記載されているが、当年度は価格が安定し、売上原価の3.7％減少として影響が緩和された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策としての外出自粛等による影響で、一部スーパーマーケット、食品宅配事業向けの需要が高まり販売が伸長しましたが、コンビニエンスストア、外食、ホテル向け需要が減退し全体としては販売数量が減少しました。また、主力商品である鮭鱒の市況価格の下落や前浜事業の漁獲不振の影響により減収となりました。その結果、売上高は20,011百万円（前年同四半期比12.9％減）となりました。」
鮭鱒の市況価格下落と漁獲不振が水産食品事業に影響し、販売数量減少および前年同四半期比12.9％減収として実績に表れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策としての外出自粛等による影響で、一部スーパーマーケット、食品宅配事業向けの需要が高まり販売が伸長しましたが、コンビニエンスストア、外食、ホテル向け需要が減退し全体としては販売数量が減少しました。また、主力商品である鮭鱒の市況価格が下落したこともあり減収となりました。その結果、売上高は12,891百万円（前年同四半期比13.6％減）となりました。」
主力商品である鮭鱒の市況価格下落が実績に影響し、水産食品事業は前年同四半期比13.6％減収となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力の鮭鱒の市況価格の下落や近海魚の漁獲不良の影響により減収となりました。その結果、売上高は6,860百万円（前年同四半期比7.2％減）となりました。」
水産食品事業で鮭鱒の市況価格下落と近海魚の漁獲不良が実績に影響し、売上高は前年同四半期比7.2％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力商品の鮭鱒・魚卵等における市況変動の影響や国内外の近海魚の漁獲不良による魚価高騰が見られる中、コンビニエンスストアや量販店向けに適正価格での販売に努めましたが、競争の激化もあり販売数量が減少しました。その結果、売上高は22,966百万円（前年同四半期比0.7％減）、セグメント損失は209百万円（前年同四半期はセグメント利益251百万円）となりました。」
魚価高騰が続く中、水産食品事業で販売数量が減少し、前年同四半期の利益から209百万円のセグメント損失に転じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国内即席麺事業は、生産・供給コストが上昇する中で、お客様にご満足いただける品質の商品を安定的にお届けするため、2019年６月より価格改定を実施いたしました。」
生産・供給コストの上昇が継続し、国内即席麺事業で価格改定を実施する対応につながっている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「国内即席麺事業は、生産・供給コストが上昇する中で、お客様にご満足いただける品質の商品を安定的にお届けするため、2019年６月より価格改定を実施いたしました。」
生産・供給コストの上昇が実際の事業環境として継続し、国内即席麺事業では価格改定を実施する対応につながった。水産食品事業でも魚価高騰、国内即席麺・低温食品事業でも物流費・原材料費等の増加が記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格の高騰等の影響により、前連結会計年度に比べ5.3％増加し、254,754百万円となりました。」
原材料価格の高騰が連結売上原価の前年同期比5.3％増加として実績に表れた。水産食品、海外即席麺、低温食品でも原材料費上昇による利益圧迫を記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、鮭鱒・魚卵・サバ等の海外魚種における継続的な魚価高騰及び日本近海魚のサバ・イカ等の漁獲不漁からの魚価高騰要因が見られる中で、適正価格での販売に努めましたが、鮭鱒・魚卵・マグロ製品を中心に販売数量が減少しました。その結果、売上高は23,138百万円（前年同四半期比5.4％減）となりました。セグメント利益は251百万円（前年同四半期比29.2％減）となりました。」
継続的な魚価高騰と漁獲不漁による魚価高騰要因が顕在化し、水産食品事業の販売数量は減少、売上高は前年同四半期比5.4％減、セグメント利益は29.2％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、漁獲量減少により魚価の高騰が続く中、適正価格での販売に努めましたが、鮭鱒・魚卵・マグロ製品を中心に販売数量が減少しました。その結果、売上高は15,353百万円（前年同四半期比4.2％減）、セグメント利益は159百万円（前年同四半期比46.5％減）となりました。」
漁獲量減少による魚価高騰が続き、水産食品事業で販売数量が減少した。売上高は前年同四半期比4.2％減、セグメント利益は同46.5％減となり、原材料価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、漁獲量減少により魚価の高騰が続く中、適正価格での販売に努めましたが、マグロ、魚卵製品を中心に販売数量が減少しました。その結果、売上高は7,865百万円（前年同四半期比4.3％減）、セグメント利益は97百万円（前年同四半期比31.8％減）となりました。」
漁獲量減少による魚価高騰が続き、水産食品事業で販売数量が減少、売上高は前年同期比4.3％減、セグメント利益は31.8％減となった。原材料価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「加工食品事業は、米飯では主力の無菌米飯に加え、玄米ごはんや赤飯等のレトルト米飯が好調に推移し、増収となりました。フリーズドライ製品では新規導入店舗の拡大が順調に進みました。その結果、売上高は10,394百万円（前年同四半期比3.2％増）、セグメント利益は、原料米価格が上昇したほか、新工場稼動に向けた固定費の増加等により124百万円（前年同四半期比62.1％減）となりました。」
原料米価格の上昇が加工食品事業の利益を圧迫し、セグメント利益は前年同四半期比62.1％減となった。原材料価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「低温食品事業は、生麺類では主力商品の「マルちゃん焼そば３人前」シリーズが堅調に推移したほか、平成29年２月に新発売した「極み太麺焼そば」やレンジ調理商品の「レンジで麺上手」シリーズが上乗せとなり、 生麺全体で増収となりました。セグメント利益は、主力商品の伸張による利益の増加、原材料価格の低下により、1,482百万円（前年同四半期比27.3％増）となりました。加工食品事業は、米飯は主力の無菌米飯に加え、玄米ごはんや釜飯等のレトルト米飯が好調に推移し、増収となりました。セグメント利益は、原料米価格が上昇したほか、新工場建設に伴う固定費の増加等により、72百万円（前年同四半期比61.6％減）となりました。」
原材料価格の低下が低温食品事業の利益を押し上げる一方、原料米価格の上昇が加工食品事業の利益を圧迫した。価格変動の影響が実績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「値引リベート、特売費等の販売促進費が増加し、収益を圧迫する要因となっております。」
販売価格、販促費、漁獲量・収穫高に伴う原材料価格の変動が収益を圧迫するリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「値引リベート、特売費等の販売促進費が増加し、収益を圧迫する要因となっております。」
小売価格、販売促進費、漁獲量や収穫高による水産物・小麦粉・米等の価格変動が収益を圧迫する可能性を示している。