販売競争激化と消費者の低価格志向
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
東洋水産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を事業環境上の前提とし、コスト削減・積極的営業によって対応する姿勢を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を事業環境上の前提とし、コスト削減・積極的営業によって対応する姿勢を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、食品業界全体が、依然として商品単価の変動が続き、販売競争がますます厳しくなっております。」
商品単価の変動と販売競争の激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識と、コスト削減・積極的営業による対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識と、コスト削減・積極的営業による対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識と、コスト削減・積極的営業による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「食品業界全体が、依然として商品単価の変動が続き、販売競争がますます厳しくなっております。」
商品単価の変動と販売競争の激化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識と、コスト削減・積極的営業による対応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争を前提とする事業環境認識と、コスト削減・積極的営業による対応を継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力商品の鮭鱒・魚卵等における市況変動の影響や国内外の近海魚の漁獲不良による魚価高騰が見られる中、コンビニエンスストアや量販店向けに適正価格での販売に努めましたが、競争の激化もあり販売数量が減少しました。その結果、売上高は22,966百万円（前年同四半期比0.7％減）、セグメント損失は209百万円（前年同四半期はセグメント利益251百万円）となりました。」
競争激化に伴う販売数量減少が続き、水産食品事業は前年同四半期比0.7％減収、セグメント損失209百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力商品の鮭鱒・魚卵等における市況変動の影響や国内外の近海魚の漁獲不良による魚価高騰が見られる中、コンビニエンスストアや量販店向けに適正価格での販売に努めましたが、競争の激化もあり販売数量が減少しました。その結果、売上高は14,927百万円（前年同四半期比2.8％減）、セグメント損失は31百万円（前年同四半期はセグメント利益159百万円）となりました。」
競争激化が水産食品事業の販売数量減少として続き、売上高は前年同四半期比2.8％減、セグメント損失31百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力商品の鮭鱒・魚卵等における市況変動の影響や国内外の近海魚の漁獲不良による魚価高騰が見られる中、コンビニエンスストアや量販店向けに適正価格での販売に努めましたが、競争の激化もあり販売数量が減少しました。その結果、売上高は7,396百万円（前年同四半期比6.0％減）、セグメント利益は20百万円（前年同四半期比78.8％減）となりました。」
販売競争の激化が水産食品事業の販売数量減少として引き続き実績に表れ、売上高は前年同四半期比6.0％減、セグメント利益は78.8％減となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、主力商品の鮭鱒等における継続的な魚価高騰や国内外の近海魚の漁獲不良による魚価高騰が見られる中、適正価格での販売に努めましたが、競争の激化もあり販売数量が減少しました。その結果、売上高は29,998百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
競争激化が販売数量減少として実績に表れ、水産食品事業は前年同期比6.3％減収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「Smiles for All.すべては、笑顔のために。」という企業スローガンの下で「食を通じて社会に貢献する」「お客様に安全で安心な食品とサービスを提供する」ことを責務と考え取り組むとともに、厳しい販売競争に対応するため、より一層のコスト削減並びに積極的な営業活動を推進してまいりました。」
厳しい販売競争が続く事業環境を前提に、コスト削減と積極的な営業活動によって対応する姿勢を継続している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、漁獲量減少や国内市場の競争激化により環境が厳しさを増す中、各取引先への営業強化と適切な仕入政策を講じたことにより商品力のある魚卵、鮭鱒製品を中心に販売が好調に推移し、増収となりました。」
漁獲量減少と国内市場の競争激化により、水産食品事業を取り巻く環境が厳しさを増していると記載された。一方、営業強化と仕入政策により増収となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「水産食品事業は、漁獲量減少や国内市場の競争激化により環境が厳しさを増す中、鮭鱒事業ではコンビニエンスストア、量販店への営業を強化し増収となりました。」
漁獲量減少と国内市場の競争激化により、水産食品事業を取り巻く環境が厳しさを増していると記載された。一方、営業強化により同事業は増収となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、漁獲量減少の影響やコンビニエンスストア向けをはじめとする国内市場の競争の激化により、売上高は31,413百万円（前年同期比5.0％減）となりました。」
競争激化が水産食品事業の減収として通期実績に表れた。冷凍食品でも販売競争の激化による減収を記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「チルド・冷凍食品類では、主力商品のしゅうまいや、ワンタンは増収となりましたが、冷凍食品は販売競争が激化し減収となりました。その結果、売上高は51,379百万円（前年同四半期比0.6％減）となりました。」
低温食品事業の冷凍食品で販売競争の激化が明記され、減収として実績に表れた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「水産食品事業は、コンビニエンスストア向けの販売が競争の激化により減少したこと、また採算性を重視した販売を優先したことから、売上高は15,539百万円（前年同四半期比7.1％減）となりました。」
販売競争の激化がコンビニエンスストア向け販売の減少として引き続き表れ、水産食品事業の売上高は前年同四半期比7.1％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「水産食品事業は、コンビニエンスストア向けの販売が競争の激化により減少したこと、また採算性を重視した販売を優先したことから、売上高は7,884百万円（前年同四半期比5.9％減）となりました。」
販売競争の激化がコンビニエンスストア向け販売の減少として実際に表れ、水産食品事業の売上高は前年同期比5.9％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「食品業界全体が、依然として商品単価の変動が続き、販売競争がますます厳しくなっております。」
商品単価の変動、販売競争、所得の伸び悩みや消費者心理の低迷が業績に影響する可能性を示している。