新たな需要の創造と確かな設計を両立する研究開発
FY2017に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は23億89百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
「新たな需要の創造」と「確かな設計」を両立する研究開発について、23億89百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、研究開発本部、ハウス食品㈱の開発研究所（千葉県四街道市）、ハウスウェルネスフーズ㈱の開発研究所（千葉県四街道市、兵庫県伊丹市）、ハウスギャバン㈱開発部（東京都中央区、千葉県四街道市）の４部門が、研究開発活動を担っており、「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を目指し、変化する社会にあって安心してご使用いただけ、ご満足をいただける食品を創出するために、広範な研究開発を実施しております。」
4部門体制の研究開発を継続し、肉量を訴求するレトルトカレー、ホワイトカレー、ブラックカレー、C1000の大幅リニューアルなどを実施した。研究開発費は47億76百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は23億39百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
「新たな需要の創造」と「確かな設計」を両立する研究開発活動について、23億39百万円の研究開発費と重要な変更がないことが示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「香辛・調味加工食品事業におきましては、ハウス食品として約10年ぶりとなる、大箱ルウカレーの新ブランド「X-BLEND CURRY(クロスブレンドカレー)を開発いたしました。」
「新たな需要の創造」と「確かな設計」を研究開発の軸とする中で、約10年ぶりの大箱ルウカレー新ブランド開発という成果が示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は22億58百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22億58百万円を計上し、「新たな需要の創造」と「確かな設計」を両立する研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億75百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億75百万円を計上し、「新たな需要の創造」と「確かな設計」を両立する研究開発活動に重要な変更はないと説明されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「香辛・調味加工食品事業におきましては、今年で60周年を迎える「バーモントカレー」ブランドから、初のレトルトタイプである「レトルトバーモントカレー」＜甘口＞・＜中辛＞を開発いたしました。」
3研究部門を基盤とする研究開発において、既存ブランドの新たな製品形態を開発し、新しい需要・価値の創出を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は32億73百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費32億73百万円が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億43百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億43百万円が計上され、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、研究開発本部、ハウス食品㈱の開発研究所（千葉県四街道市）、ハウスウェルネスフーズ㈱の開発研究所（千葉県四街道市、兵庫県伊丹市）の３部門が、研究開発活動を担っており、「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を目指し、変化する社会にあって安心してご使用いただけ、ご満足をいただける食品を創出するために、広範な研究開発を実施しております。」
３部門体制で「新たな需要の創造」と「確かな設計」を両立する研究開発方針が継続している。研究開発費は44億17百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は32億26百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
3研究所を基盤とする研究開発活動に重要な変更はないと説明され、新たな需要の創造と確かな設計を両立する研究開発方針が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの３つの研究所は、基礎研究・機能性研究、製品開発、技術開発、容器包装開発、お客様生活研究、グループ技術連携、研究企画、運営の各部門で構成しており、それぞれの部門において専門的な研究開発活動に取り組む一方、リノベーションを行った千葉研究センターを中心に、部門間の垣根を越え、お互いが有機的に連携して相乗効果を高める取組み(One Day a Weekなど)を継続して進めております。」
3研究所について、リノベーションした千葉研究センターを中心とする部門横断連携と、海外製品開発支援の体制を具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31億24百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費31億24百万円が計上され、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は20億39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費20億39百万円が計上され、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は10億17百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は32億81百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は32億81百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は21億62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は21億62百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億79百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は10億79百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31億12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は31億12百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は20億15百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は20億15百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は9億84百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費984百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社の中央研究所をグループ研究戦略の推進機能の拡充および、グループＲ＆Ｄ部門、技術関連部門、グループ企業との連携強化を狙いとして、研究開発本部と名称変更いたしました。研究開発本部、ハウス食品㈱の開発研究所、ハウスウェルネスフーズ㈱の開発研究所の３部門が、研究開発活動を担っており、「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を目指して、広範な研究開発を実施しております。」
中央研究所を研究開発本部へ改称し、グループ研究戦略・R&D部門・技術関連部門・グループ企業との連携機能を拡充した。3部門体制で「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は29億10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費29億10百万円が示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は19億21百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費1,921百万円が示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は9億35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費935百万円が示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、当社の中央研究所（千葉県四街道市、東京都千代田区）、ハウス食品㈱の開発研究所（千葉県四街道市）、ハウスウェルネスフーズ㈱の開発研究所（兵庫県伊丹市、千葉県四街道市）の３研究所が、研究開発活動を担っており、「新たな需要の創造」と「確かな設計」の両立を目指し、変化する社会にあって安心してご使用いただけ、ご満足をいただける食品を創出するために、広範な研究開発を実施しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は3,787百万円であります。」
3研究所を基盤に、新需要創造と確かな設計の両立を研究開発の軸として明示し、年間研究開発費3,787百万円も記載されている。