香辛・調味加工食品は価格改定後の数量回復が続くか

2026年3月期の香辛・調味加工食品事業は、売上高1,321億49百万円、営業利益128億38百万円となり、営業利益は前期比0.2％増、売上高営業利益率は9.7％だった。価格改定直後の上期には販売数量の落ち込みと価格改定効果の発現遅れが重石となったが、通期では下期の数量回復と価格効果の拡大により、利益水準を前期並みまで戻している。

2027年3月期第1四半期は、売上高313億円、前年同期比5.3％増、営業利益16億円、同39.7％増となった。営業利益率は5.2％で前年同期から1.3ポイント改善しており、販売数量の回復と一部製品の価格改定効果が、事業コスト上昇を部分的に吸収した形である。ただし、第1四半期単独の利益率は通期実績9.7％を下回るため、H1で改善が継続するか、あるいは季節性やマーケティング費用の増加で再び低下するかが重要になる。

価格面では、ルウカレー市場全体の平均売価が260円で前年同期差17円上昇したのに対し、ハウス食品の平均売価は271円で同15円上昇した。ハウス食品は市場平均を11円上回る価格水準にあり、価格改定による単価上昇を実現している。一方、国内全店売上高は前年同期比103.1％、国内既存店売上高は102.5％であり、H1では単価上昇だけでなく、既存店・家庭用製品の数量がこの水準を維持できるかを切り分ける必要がある。

次回決算では、価格改定効果、販売数量、広告宣伝費・販売促進費、原材料費の影響を可能な範囲で分けて確認したい。特に、ルウカレー金額シェア61.8％が維持されても、数量減を高単価で補っているだけなら持続性は限定的である。価格改定後の数量回復が続き、営業利益率が第1四半期の5.2％から改善するかが、国内コア事業の回復度を判断するポイントとなる。