資本効率と株主価値の向上
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度実績としてROE 17.7％、ROIC 11.8％、オーガニック成長率3.7％、EBITDAマージン率17.1％となりました。」
2030年目標に向けた2025年度実績としてROE17.7％、ROIC11.8％、オーガニック成長率3.7％、EBITDAマージン率17.1％を開示した。ネット有利子負債／EBITDA倍率は1.6倍で、2.0倍以内の財務規律を維持し、2026年度は約1,300億円の設備投資を計画している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、財務健全性の維持と資本効率の最大化の両立を目指し、従来のネットD/Eレシオ（40％～60％）から、格付機関や投資家からも活用されるネット有利子負債/EBITDA倍率（＜2.0倍）へと財務規律指標を変更しました。これにより、EBITDAを踏まえたキャッシュ創出力に対する適正な負債水準のモニタリングによる調整が可能となり、EPS3倍達成に向けた柔軟かつ機動的な資本政策を実現します。」
財務規律の指標をネットD/Eレシオからネット有利子負債/EBITDA倍率へ変更し、EPS3倍の達成に向けたレバレッジ活用とキャッシュ・アロケーションを明示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年度以降も成長4領域への差別化等のための積極投資による「成長性」と資本等の「効率性」を一層追求するため、ネットD/Eレシオのレンジを0.4～0.6倍に引き上げます。」
成長4領域への積極投資を継続しつつ、ネットD/Eレシオの管理レンジを0.4～0.6倍へ引き上げた。さらに、2030年までに2022年比でEPS3倍を目指す方針も示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社の連結子会社であるマレーシア味の素社は、2023年7月20日に旧工場土地等の譲渡に係る売買契約を締結いたしました。」
マレーシア味の素社の工場移転に伴い、旧工場の土地・建物等を約126億円で譲渡する契約を締結し、約118億円の譲渡益を当年度に計上する予定とした。資産効率化・アセットライト化を具体的に進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、重点事業への集中とアセットライトの推進により、約1,300億円規模の事業資産の圧縮や、約800億円規模のリソースアロケーション、政策保有株の売却を行ってきました。この結果、当初目標としていた2022年度までの構造改革をほぼ計画通り終え、今後は成長力強化に向けた財務戦略に移行していきます。」
2022年度までの構造改革について、事業資産約1,300億円の圧縮、約800億円のリソースアロケーション等の実績を示し、資本効率改善から成長投資中心の財務戦略へ移行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は、事業資産圧縮により約430億円、リソースアロケーションおよび政策保有株式の売却により約340億円、合計約770億円のアセットライト化施策を実施しました。」
2021年度に約770億円のアセットライト化を実施し、ROIC7.9％、オーガニック成長率6.8％を実現した。2022年度はROIC8％、オーガニック成長率11％を目標とし、ネットD/Eレシオ0.36倍、2020-2022年度累計で約1,000億円のアセットライト化を目指している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、その他の営業収益に固定資産売却益15,294百万円を計上しております。主に、遊休資産の売却益13,696百万円による影響です。」
遊休資産を含む固定資産の売却益を計上し、事業資産圧縮・アセットライト化の実績を更新している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「なお、当第2四半期連結累計期間において、その他の営業収益に固定資産売却益13,807百万円を計上しております。主に、遊休資産の売却益13,696百万円による影響です。」
遊休資産の売却により136億96百万円の売却益を計上し、事業資産圧縮・アセットライト化を進めた実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度においては、事業資産圧縮により約370億円、またリソースアロケーションおよび政策保有株式の売却により約170億円、合計で約540億円のアセットライト化施策を実施しました。」
ROIC重視の経営に向け、2020年度に約540億円のアセットライト化を実施し、2020-2022年度に約1,000億円の追加施策、ネットD/Eレシオ0.5倍以下、4,000億円以上のキャッシュインを計画している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2030年の構造目標として、効率性の観点から資本コストを上回るROIC（投下資本利益率）13%超を、成長性の観点からオーガニック成長率5%を目指します。」
従来のROE・ROA重視から、資本コストを上回るROIC13％超とオーガニック成長率5％を2030年目標として設定した。2020-2022年はROIC8％、2023-2025年はROIC10-11％を目指す段階計画も示した。 - FY2019後退有価証券報告書
「事業利益 956億円 1,030億円 926億円 1,240億円 970億円 事業利益率 8.6％ 8.7％ 8.2％ 9.4％ 8.3％ ROE 9.6％ 9.5％ 4.7％ 9.8％ 8.0％ ROA (注1) 6.9％ 7.2％ 6.6％ 8.8％ 6.5％」
2019年度当初目標に対し、期首予想を事業利益1,240億円から970億円、ROE9.8％から8.0％、ROA8.8％から6.5％へ引き下げた。 - FY2018目標進捗の開示有価証券報告書
「2016年度 実績 2017年度 目標 2017年度 実績 2018年度 目標 2019年度 目標 ROE 8.7％ 8.9％ 9.7％ 9.5％ 9.8％ ROA (注)1 7.4％ 7.4％ 7.0％ 7.2％ 8.8％」
資本効率目標について、2017年度実績としてROE9.7％、ROA7.0％を開示し、2019年度目標との進捗を示した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「＜2019年度目標（連結ベース）＞ ・事業利益率：9.4％ ・ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）：9.8％ ・ROA（資産合計事業利益率）：8.8％」
2019年度目標として事業利益率、ROE、ROAの具体的な数値を設定し、資本効率・収益効率の目標水準を明確化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「事業ごとのバリューチェーンについて、外部委託を柔軟に活用する一方、重要なものを内製化し、付加価値の高いものに注力することで資産効率を高め、また、需要に応じてグローバルに最適な供給体制を構築することで、ＲＯＥ（株主資本利益率）や株主価値の更なる向上を目指します。」
外部委託と内製化の使い分け、グローバル供給体制による資本効率・株主価値向上を継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「事業ごとのバリューチェーンについて、外部委託を柔軟に活用する一方、重要なものを内製化し、付加価値の高いものに注力することで資産効率を高め、また、需要に応じてグローバルに最適な供給体制を構築することで、ＲＯＥ（株主資本利益率）や株主価値の更なる向上を目指します。」
外部委託と内製化の使い分け、グローバル供給体制による資本効率向上を継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「事業ごとのバリューチェーンについて、外部委託を柔軟に活用する一方、重要なものを内製化し、付加価値の高いものに注力することで資産効率を高め、また、需要に応じてグローバルに最適な供給体制を構築することで、ＲＯＥ（株主資本利益率）や株主価値の更なる向上を目指します。」
外部委託と内製化の使い分け、グローバル供給体制による資本効率向上を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業ごとのバリューチェーンについて、外部委託を柔軟に活用する一方、重要なものを内製化し、付加価値の高いものに注力することで資産効率を高め、また、需要に応じてグローバルに最適な供給体制を構築することで、ＲＯＥ（株主資本利益率）や株主価値の更なる向上を目指します。」
外部委託・内製化の使い分けとグローバル供給体制を通じた資産効率向上を掲げる。