個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデル
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、給食業界向けシステム・パッケージソフトの開発を行う株式会社カイテクノロジーとの協業により、当社の栄養設計に関する知見と、同社の業務システムを組み合わせ、おいしさ・栄養・価格という多面的な顧客ニーズに応える最適な献立提供のための実証実験を開始しました。」
個人・組織の健康課題を解決するモデルを、AI献立作成・栄養管理、医療施設・企業向けアプリケーションサービス、OKAN社との置き型社食協業へ拡張した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、東京大学大学院情報学環、暦本純一研究室・中村裕美特任准教授（現東京都市大学准教授）、お茶の水女子大学SDGs推進研究所・笠松千夏特任教授（現東京家政学院大学特任教授）との共同研究により、経皮電気刺激を活用して食品の味を調整する新しい概念の「電気調味料」の技術を世界で初めて開発しました。」
個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデルを、電気刺激による味覚調整、減塩支援、大学との共同研究成果へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、摂食に関する困りごとに対応したAI搭載の献立支援サイト「ReTabell」（リタベル）を開設し、「ReTabell」サイト展開の一環として、医療関係者や介助者向けの食と栄養に関するサービスを創出するべく、第一三共㈱と協業基本合意書を締結しました。」
個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデルを、AI献立支援、医療関係者・介助者向けサービス、第一三共との食と栄養DX協業へ進展させた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「・顧客理解の深化を通じたパーソナライズ化された体験価値開発の加速」
個人の健康課題や生活者ごとの体験価値に対応するパーソナライズ化を、マテリアリティに関する継続的な挑戦として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「国立長寿医療研究センターとの共同研究成果を活用した認知機能維持サポートアプリ「100年健脳手帳®」で実用化している認知機能キープスコアと将来の認知機能低下との関連性を明らかにしました。」
個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデルを、認知機能維持アプリと共同研究成果の実用化へ展開した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年1月には、CVCの案件として食と健康に関する事業領域でデジタルサービス事業を展開するスタートアップ企業、㈱おいしい健康に出資しました。同社が持つ食と健康のデジタル領域での知見と、当社グループの食やヘルスケア領域での資産の相互活用を通じて、食と健康・栄養を軸としてパーソナライズされた「食体験ジャーニー」の生活者への提供を進めていきます。」
個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデルを、デジタル食体験、AIRS®、健康アプリ、CVC投資によるパーソナライズ提案へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年4月、当社は弘前大学と、健康寿命延伸をテーマとする共同研究講座を開設しました。2020年7月には、当社の減塩技術を使って、うま味とだしを効かせた“おいしい・やさしい・あなたらしい減塩”をコンセプトとする取組み「Smart Salt（スマ塩）」プロジェクトを立ち上げました。」
個人の健康課題を解決する商品・サービス統合モデルを、弘前大学との健康ビッグデータ研究、自治体・メディア・流通との健康課題解決エコシステム、Smart Saltの海外展開へ具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「さらに、新中期経営計画後半の成長の柱にすることを目指して、現在、アミノ酸バランスの改善で個人の健康課題を解決する商品やサービスを統合する事業モデル開発を、ベンチャー企業と連携して進めているところです。」
アミノ酸バランスの改善を通じて個人の健康課題を解決する商品・サービスを統合する事業モデルを、新中期経営計画後半の成長の柱としてベンチャー企業と開発している。