食材の安全性・調達価格・供給変動
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大戸屋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全・安心な食材の調達に向けた調達ルートの多様化に加え、トレーサビリティの追求により、産地、物流を確認しつつ、安全性の確保を図っておりますが、BSEや鳥インフルエンザのような食材に関する問題が発生した場合、また、天候不順で農作物が不作という状況になった場合には、仕入価格への影響が考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
食材の安全性、供給変動、調達価格のリスクと、調達ルート多様化・トレーサビリティによる対応を引き続き記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、米をはじめとする原材料価格の高騰や人件費の高騰に加えて、継続的な物価上昇による消費者の節約意識の高まりなど、厳しい経営環境に直面しています。」
食材調達価格のリスクについて、米をはじめとする原材料価格の高騰が事業環境に現れていると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原油・原材料価格の高騰等による仕入価格や光熱費の上昇及び慢性的な人手不足の影響等により依然として厳しい経営環境が続いております。」
原油・原材料価格高騰による仕入価格・光熱費の上昇と人手不足を、引き続き食材・コスト面の経営環境リスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症における各種規制等の緩和により、経済社会活動の正常化が進む一方、世界的な資源価格の高騰や人手不足によるコスト増加により、依然として先行き不透明な状況が続くと予想されます。」
規制緩和による正常化の動きがある一方、世界的な資源価格高騰と人手不足によるコスト増加を、引き続き先行き不透明な要因として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、新型コロナウイルス感染症の感染者数の減少に伴い各種規制の緩和等が行われたものの、人手不足による店舗運営の圧迫や物価上昇に伴う消費マインドの停滞及び原油・原材料価格の高騰による仕入価格や光熱費の上昇等により依然として厳しい経営環境が続いております。」
従来の原油・原材料価格高騰に加え、人手不足による店舗運営の圧迫、物価上昇による消費マインド停滞、仕入価格・光熱費の上昇が記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、まん延防止等重点措置の解除に伴い、各種規制の緩和等が行われたものの、原油・原材料価格の高騰による仕入価格や光熱費の上昇等により依然として厳しい経営環境が続いております。」
原油・原材料価格の高騰が仕入価格と光熱費の上昇として実際の経営環境に現れていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「BSEや鳥インフルエンザの様な食材に関する問題が発生した場合、また、天候不順で農作物が不作という状況になった場合には、仕入価格への影響が考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
食材の安全性・供給変動リスクに加え、原油・原材料価格の高騰が経営環境上の懸念として示されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「加えて9月に販売予定であった恒例の「生さんま炭火焼定食」がさんまの不漁により10月中旬にずれ込み例年通りの販売ができなかったこと、また台風等の自然災害の影響や、それにより営業時間を短縮した店舗を設けた影響、及び香港におけるデモの長期化により香港子会社の売上高が計画を下回ったこと等もあり、売上高、利益ともに前第3四半期連結累計期間を下回ることとなりました。」
さんまの不漁により予定商品の販売が遅れ、例年通り販売できなかったことが売上高・利益の減少要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「9月に販売予定であった恒例の「生さんま炭火焼定食」がさんまの不漁により販売できなかったことや台風等の自然災害の影響等もあり、売上高、利益ともに前第2四半期連結累計期間を下回ることとなりました。」
食材の供給変動リスクについて、さんまの不漁により予定商品の販売ができず、売上高・利益の減少要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全・安心な食材の調達に向けた調達ルートの多様化に加え、トレーサビリティーの追及により産地、物流を確認しつつ、安全性の確保を図っております」
調達ルートの多様化とトレーサビリティーを安全性確保の手段として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安全・安心な食材の調達に向けた調達ルートの多様化に加え、トレーサビリティーの追及により産地、物流を確認しつつ、安全性の確保を図っております」
調達ルートの多様化とトレーサビリティーを対策として示しつつ、食材問題や天候不順による価格・供給リスクを挙げている。