店舗・遊休資産の減損リスクの顕在化
FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
大戸屋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度 国内直営店舗 東京都 ２店舗 千葉県 １店舗 神奈川県 １店舗 兵庫県 １店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 125百万円 海外直営店舗 米国 １店舗 香港 １店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 ３百万円 合計 128百万円」
減損損失は前年度の67百万円から128百万円へ増加し、国内直営5店舗と海外直営2店舗が対象となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「合計 67百万円」
減損損失は前年度の60百万円から67百万円へ増加した。国内直営8店舗、海外直営2店舗が減損対象となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 －」
当中間連結会計期間の減損損失は計上されず、前年同期の1百万円から減少した。ただし、固定資産除却損や店舗閉鎖損失は計上されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日） 国内直営店舗 東京都 ９店舗 神奈川県 ４店舗 埼玉県 ２店舗 兵庫県 １店舗 北海道 １店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 29百万円 海外直営店舗 米国 ２店舗 香港 １店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 30百万円 合計 60百万円」
当年度も国内直営店舗および海外直営店舗で合計60百万円の減損損失を計上した。前年度の54百万円から増加している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 6 減損損失 1 店舗閉鎖損失 2 店舗閉鎖損失引当金繰入額 24」
当第2四半期累計期間に減損損失1百万円、店舗閉鎖損失2百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額24百万円など、店舗・固定資産関連の損失が計上された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 －」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は計上されず、前年度に149百万円の減損損失を計上していた状況から変化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「合計 149百万円」
当年度の減損損失は149百万円となり、前年度の1,756百万円から大幅に減少した。ただし、国内外直営店舗、国内FC店舗および遊休資産で減損損失は引き続き計上されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 56」
当第2四半期累計期間の減損損失は56千円で、前年同期の1,703,073千円から大幅に減少した。ただし、減損損失自体は計上されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した新型コロナウイルス感染症拡大に伴う会計上の見積りについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症に伴う会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は1,756,333千円であり、国内直営店舗、国内FC店舗、海外直営店舗、本社について計上しております。」
減損損失は前年度の333,326千円から1,756,333千円へ大幅に増加し、国内直営63店舗など広範な資産が対象となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、第２四半期連結会計期間において、減損会計における個別店舗の業績見通しに関し、新型コロナウイルスの感染拡大以前の店舗業績を基礎としつつ、楽観的要素を排除した結果、1,736百万円の減損損失を計上すると共に」
新型コロナウイルス後の業績見通しを厳格化した結果、減損損失は1,736百万円となり、前四半期報告時の1,703百万円から増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大以前の店舗業績を基礎としつつ、楽観的要素を排除した結果、1,703百万円の減損損失を計上」
個別店舗の業績見通しを厳格化した結果、国内直営事業1,549,758千円、海外直営事業147,586千円、合計1,703百万円の減損損失を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「減損対象とした国内及び海外直営店舗は、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗及び閉店等を意思決定した店舗であり、…減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は333,326千円となり、前年度の283,487千円から増加した。国内直営店舗に加え、米国の海外直営店舗1店舗も対象となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損11,946千円、減損損失4,843千円、店舗閉鎖損失6,061千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額5,548千円」
当第3四半期累計期間にも減損損失4,843千円および店舗閉鎖関連損失等を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損10,140千円、減損損失4,307千円、店舗閉鎖損失5,103千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額8,515千円」
当第2四半期累計期間にも減損損失、固定資産除却損、店舗閉鎖関連損失を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失に18百万円を計上し、親会社株主に帰属する四半期純損失は105百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益７百万円）となりました。固定資産除却損10,047千円、減損損失1,824千円、店舗閉鎖損失110千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額7,012千円」
当第1四半期にも減損損失、固定資産除却損、店舗閉鎖関連損失を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失 283,487千円」
国内直営店舗24店舗を対象に283,487千円の減損損失を計上し、前年度の56,913千円から金額が増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,580」
当第3四半期累計期間にも5,580千円の減損損失を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損1,905千円、減損損失2,343千円、店舗閉鎖損失3,042千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額650千円」
当第2四半期累計期間にも減損損失、店舗閉鎖損失、固定資産除却損等の店舗関連損失が計上された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損1,352千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額1,532千円」
当第1四半期にも固定資産除却損および店舗閉鎖損失引当金繰入額を特別損失として計上し、店舗・固定資産関連の損失が発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は56,913千円であり、国内直営店舗について計上しております。」
国内直営店舗11店舗を対象に56,913千円の減損損失を計上し、店舗関連の減損リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 11,891」
当第3四半期累計期間に11,891千円の減損損失を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 605」
当第2四半期累計でも605千円の減損損失を計上し、店舗・固定資産関連の損失発生が続いている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は200,515千円であり、国内直営店舗、海外直営店舗及び山梨県山梨市のその他資産について計上しております。」
店舗・遊休資産等の減損が当年度にも発生し、200,515千円を特別損失に計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,993」
当四半期累計でも1,993千円の減損損失を計上し、店舗関連の減損・閉鎖に伴う損失発生が続いている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金繰入額４百万円及び減損損失１百万円を特別損失に計上し」
当四半期にも店舗閉鎖損失引当金繰入額4百万円と減損損失1百万円を計上し、店舗関連の損失が発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「減損対象とした直営店舗は、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗及び閉店を意思決定した店舗であり、当該店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
当年度に減損損失616,301千円を計上し、国内直営店舗、海外直営店舗、大戸屋GREEN ROOM等で減損が実際に発生している。