大戸屋ホールディングス（2705）・リスク再掲
国内外店舗への自然災害影響
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
異常気象による店舗設備損壊・営業停止リスク25社が書いているテーマ・逆風24社・追い風1社
大戸屋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に店舗展開しておりますが、大規模な地震や台風等の自然災害が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の店舗に対する地震・台風等の自然災害リスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大規模な地震や台風等の自然災害が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の店舗に対する地震・台風等の自然災害リスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また台風等の自然災害の影響や、それにより営業時間を短縮した店舗を設けた影響もあり、売上高、利益ともに前第３四半期連結累計期間を下回ることとなりました。」
台風等の自然災害により営業時間を短縮した店舗が生じ、売上高・利益の減少要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、雇用環境の改善が個人消費の回復には結びつかず、力強さに欠ける動きとなっております。また、10月に実施される消費税増税が及ぼす影響もあり不安定な状況が続きました。」
自然災害について、台風等の影響が売上高・利益の減少要因として実際に発生したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましても、個人消費が十分に回復しない中、食材価格の高止まりや人手不足の恒常化による人件費の上昇に加え他業態との顧客獲得競争がさらに激化し、加えて台風や地震の影響もあり経営環境は厳しい状況が続きました。」
従来の自然災害リスクについて、台風や地震が実際に経営環境へ影響したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震等の大規模な自然災害が発生した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外店舗に対する自然災害リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の大規模な自然災害が発生した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏を中心とする国内外の店舗網に対する自然災害リスクを記載している。