新卒採用の早期化による成約件数減少
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
キャリアデザインセンターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間においては、2027年度卒業予定学生の登録数および面談数は増加し、前事業年度の採用実績を踏まえた案件を中心に獲得を進めたものの、学生の内定承諾時期が後ろ倒しとなっており、成約件数の伸びは鈍化しました。」
2027年度卒業予定者の登録数・面談数は増加したが、内定承諾時期の後ろ倒しにより成約件数の伸びが鈍化した。 - 2026-04-30悪化決算
「当中間会計期間においては、2027年度卒業予定学生の登録数および面談数は増加し、前事業年度の採用実績を踏まえた案件を中心に獲得を進めたものの、学生の内定承諾時期が後ろ倒しとなっており、成約件数の伸びは鈍化しました。」
学生登録数・面談数や案件獲得は進んだ一方、内定承諾時期の後ろ倒しにより成約件数の伸びが鈍化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度においては、学生の登録数増加や求人案件の開拓により成約件数の増加を図ったことで売上高は前期から増加したものの、2026年度卒業予定の学生登録が鈍化したことと、想定を上回る内定辞退が発生したことにより計画を下回り、経常損失を計上する結果となりました。」
学生登録数と求人案件開拓を強化して売上高は増加したが、2026年度卒業予定者の登録鈍化と想定を上回る内定辞退により、計画未達と経常損失が続いた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間会計期間においては、就職活動の早期化に伴って学生の登録数を増加させるとともに、求人案件の開拓を強化したことで大手企業の成約数増加につながりました。」
就職活動の早期化が続く中、学生登録数の増加と求人案件開拓の強化により大手企業の成約数が増加し、早期化に伴う成約減少リスクへの対応が進んだ。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当事業年度においては、2025年度卒業予定の学生登録や顧客開拓が鈍化したことにより、成約件数は減少いたしました。」
新卒紹介事業では2025年度卒業予定者の登録と顧客開拓が鈍化し、成約件数が減少した。新卒紹介事業の売上高は前年同期比27.4％減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間においては、学生の就職活動が全体的に早期化しており、2024年卒業予定の学生については成約件数が前年から大幅に減少しましたが、2025年卒業予定の学生については求人案件の開拓を強化したことにより成約件数は増加いたしました。」
就職活動の早期化により2024年卒業予定者の成約件数は前年から大幅に減少した。一方、求人案件開拓の強化により2025年卒業予定者の成約件数は増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間においては、2024年度卒業予定の学生はニーズの高い求人企業の案件開拓を強化したことにより、新規案件の獲得が堅調に推移し、ＩＴ業界を中心に成約件数が増加しました。」
採用活動の早期化ニーズが高い求人企業の案件開拓を強化し、2024年度卒業予定者の新規案件獲得が堅調に推移し、IT業界を中心に成約件数が増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「2024年度卒業予定の学生については採用活動早期化ニーズの高い求人企業の案件開拓を強化したことにより成約件数が増加しました。」
採用活動の早期化ニーズに対応する求人企業の案件開拓を強化し、2024年度卒業予定者の成約件数が増加した。早期化に伴う成約件数減少リスクへの対応が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「2024年度卒業予定の学生については採用活動早期化ニーズの高い求人企業の案件開拓を強化したことにより成約件数が増加しました。」
採用活動の早期化ニーズに対応する求人企業の案件開拓を強化し、2024年度卒業予定者の成約件数が増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業年度においては、新規案件と登録者の獲得が堅調に推移しており、2023年度卒業予定の学生については、ＩＴ業界を中心に成約件数が増加し、2024年度卒業予定の学生は就職活動が早期化の傾向を示しており、案件の開拓を強化したことにより成約件数が増加しました。」
就職活動の早期化傾向は続くものの、2023年度卒・2024年度卒予定者について案件獲得やIT業界案件により成約件数が増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におきましては、ＩＴ業界を中心に新規の案件獲得を強化して参りましたが、前期より2023年度卒業予定の学生の動きが鈍化しており成約件数が減少しております。」
2023年度卒業予定者について学生の動きが鈍化し、成約件数が減少した。前期までの早期化対応による成約件数増加から悪化側の変化が記載された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「2023年度卒業予定の学生は就職活動が早期化の傾向を示しており、案件の開拓を強化したことにより成約件数が増加しました。」
就職活動の早期化傾向は続いているが、2023年度卒業予定者について案件開拓を強化した結果、成約件数が増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「2022年度卒業予定の学生は就職活動が早期化の傾向を示しており、案件の開拓を強化したことにより成約件数が増加しました。」
就職活動の早期化傾向は続いているが、案件開拓の強化により2022年度卒業予定者の成約件数は増加した。早期化に伴う成約件数減少について、当四半期の記載では改善側の進展が示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては2021年度卒業予定の求人企業の採用数の減少に加え、採用活動のスケジュールは全体的に後ろ倒しになりました。そのため、学生の成約件数が計画よりも下回り、売上高は計画を大幅に下回る結果となりました。」
2021年度卒業予定者について、求人企業の採用数減少と採用日程の後ろ倒しが通期で発生し、成約件数と売上高が計画を大幅に下回った。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、求人企業の2021年度卒業予定の学生の採用人数の減少に加え、採用活動のスケジュールは全体的に後ろ倒しになっております。そのため、成約件数が計画よりも下回り、売上高は計画を大幅に下回る結果となりました。」
2021年度卒業予定者について、求人企業の採用人数減少と採用日程の後ろ倒しが生じ、成約件数と新卒紹介事業の売上高が計画を大幅に下回った。 - FY2020-Q2採用活動の早期化リスクから感染症による採用日程延期へ有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、2020年２月以降に新型コロナウイルス感染症等の影響が強まり、求人企業の採用活動のスケジュールが延期になっております。そのため、2021年度卒業予定の学生の成約件数が計画よりも下回り、売上高は計画を下回る結果となりました。」
新卒採用の早期化による成約件数減少という従来の論点に加え、新型コロナウイルス感染症による求人企業の採用日程延期が発生し、2021年度卒業予定者の成約件数と売上高が計画を下回った。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、就職活動の早期化に伴い、2020年度卒業予定の学生の稼働件数及び学生登録が鈍化したこと、及び想定以上の内定辞退が発生したことにより、売上高は計画をやや下回る結果となりました。」
就職活動の早期化により2020年度卒業予定者の稼働件数・学生登録が鈍化し、さらに想定以上の内定辞退が発生した結果、新卒紹介事業の売上高が計画をやや下回った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新卒マーケット事業におきましては、日本経団連が2021年３月卒の学生より、加盟企業向けに示してきた採用活動に関するガイドラインを廃止することを正式決定しており、これに伴って新卒採用活動のさらなる早期化や流動化の可能性があります。」
新卒採用活動の早期化・流動化について、過去の成約件数減少とは別に、採用ガイドライン廃止を契機とする将来リスクが示された。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新規案件獲得および学生登録も好調に推移したことにより2018年卒業、2019年卒業予定の稼働件数が増加し、成約件数が増加したため、売上高は計画を上回る結果となりました。」
第1四半期に顕在化した新卒採用早期化による成約件数減少に対し、2018年卒・2019年卒予定者の稼働件数と成約件数が増加し、通期売上高は計画を上回った。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、売上高は前年を下回る結果となりました。これは、新卒採用の早期化に伴い、就職活動を継続している学生の数が減少し、成約件数が計画を下回ったためであります。」
新卒採用の早期化により就職活動を継続する学生数が減少し、新卒紹介事業の成約件数と売上高が計画・前年を下回ったと記載している。