営業人員の増強と社内教育・研修
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2025前進有価証券報告書
「今後についても、長期的視点をもって一貫した人材育成を目指していきたいと考えています。そのためには、各研修を一回きりで終わらせるのではなく、その後の変化の確認を行うとともにデータを蓄積していくことで従業員が成長を実感できるような仕組みをつくります。従業員が増加しても各部門のOJTに依存することなく、従業員全員がいい仕事に巡り合い、人生を豊かに過ごせるように、主体的なキャリア形成の支援を継続していきます。」
階層別キャリア開発研修に加え、研修後の変化確認とデータ蓄積による継続的な人材育成の仕組みを示した。従業員増加後もOJTだけに依存しないキャリア形成支援を目指している。 - FY2023前進有価証券報告書
「近年働き方を取り巻く環境が急速に変化していることから、より主体的なキャリア形成を図ることのできるよう、新入社員時から、階層別のキャリア開発研修を実施しています。」
従来の営業人員・教育強化に加え、新入社員時から階層別のキャリア開発研修を実施する人材育成の仕組みを記載した。 - FY2023-Q3急速な事業拡大による生産性低下への人員配置最適化有価証券報告書
「また、急激な事業拡大の実現で、一時的に生産性も低下したことから、人員配置の最適化による営業体制の強化及び求人案件の開拓、登録者獲得の各種施策に取り組んだことで売上高は改善傾向を示しております。」
従来の営業人員・教育強化に加え、急速な事業拡大で一時的に低下した生産性への対応として、人員配置の最適化と営業・案件開拓・登録者獲得施策を記載した。 - FY2020採用縮小と教育研修強化の併用有価証券報告書
「組織面につきましては、採用人数を縮小しつつ管理職および若手社員に対する教育研修を強化することでより生産性を高め、収益性の改善に努めて参ります。」
従来の営業人員拡充中心の施策から、採用人数を縮小しながら管理職・若手社員の教育研修を強化し、生産性と収益性を改善する方針を示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また前期の課題である、組織面の強化につきましては管理職の配置転換によるマネジメント体制の変更を行うとともに、若手社員の育成強化を図っております。」
組織力強化の具体策として、管理職の配置転換によるマネジメント体制の変更と、若手社員の育成強化を実施している。 - FY2019営業人員中心の強化から若手育成・管理職マネジメント力を含む組織強化へ有価証券報告書
「また、組織力の強化にあたっては、若手社員の育成、及び管理職のマネジメント力強化が課題になると考えており、個々の社員及び組織の強化を図り、組織全体の生産性向上を目指して参ります。」
営業人員の増強・社内研修という従来の記載に加え、若手社員の育成と管理職のマネジメント力強化を組織課題として示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ24名増加したのは、営業人員の増強を図ることを主たる理由として新卒採用及び中途採用を行ったことによるものであります。」
営業人員増強のための新卒・中途採用を行い、連結従業員数が前期末比24名増加した。人材育成については、社内勉強会や研修を行う方針を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前期から継続して研修を充実させたことにより営業体制が強化され、「エンジニア」マーケットの売上高が前年同期比23.5%増と好調に推移いたしました。」
前期から研修の充実を継続し、営業体制の強化とエンジニアマーケットの増収につながったと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ91名増加したのは、営業人員の増強を図ることを主たる理由として新卒採用及び中途採用を行ったことによるものであります。」
営業体制強化のための新卒・中途採用が実施され、連結従業員数が91名増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、前期から継続して採用や研修を充実させたことにより営業体制が強化され「エンジニア」マーケットの売上高が前年同四半期比2.4%増となりました。」
採用・研修の充実を前期から継続し、営業体制の強化につながったと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「メディア情報事業を中心に前期から採用を強化し、また人事制度を変更し従業員の定着率の向上を図るなど、営業体制の強化を図って参りました。」
営業体制強化の具体策として、採用強化と人事制度変更による従業員定着率向上を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、質の高い人材サービスの提供を維持しつつ、今後の売上高増加に向けて、さらに強固な営業体制を構築し、取引社数の増加を目指して参ります。そのため、多様な商品・サービスを取り扱う社内の勉強会や研修を行って参ります。」
営業体制の強化と取引社数の増加に向け、多様な商品・サービスを扱う社内勉強会や研修を実施する方針を示している。従業員数は営業人員の増強を主因に連結で70名増加した。