人材の多様性を尊重した生産性の高い組織の構築
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの結果2026年１月の調査では全体のスコアは66.0ポイントとなり、前年より0.8ポイント、2023年度の調査開始時からは2.7ポイント向上しました。」
人的資本施策について、エンゲージメントスコア66.0、女性管理職比率10.3％、男性育児休業取得率97.0％を開示し、DX人材・グローバル人材育成やタレントマネジメント導入も進めている。 - 2026-05-27引き上げ株主総会
「2025年度末には女性経営職比率10％以上の目標を、2030年度末までに20％へと引き上げ、女性リーダーの育成やキャリア開発プログラムの展開に取り組んでいます。」
女性経営職比率の目標期限と数値を、2025年度末10％以上から2030年度末20％へ引き上げたことを明示している。canonical threadは変更しない。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果2024年度の調査では全体のスコアは65.2ポイントとなり、前年より1.9ポイント向上しました。項目別では「ミッション・ビジョンへの共感」・「挑戦する風土」・「経営陣に対する信頼」で大きく向上しており、「対話」不足の解消を課題とし活動推進した結果と考えています。」
人的資本施策について、エンゲージメントスコア65.2ポイント、前年から1.9ポイント改善、女性管理職比率8.6％、男性育児休業取得率94.2％などの実績を開示している。2030年度エンゲージメント70ポイント等の目標に向け、対話・DX教育・DE&Iを継続する。 - FY2024前進有価証券報告書
「時間外労働時間（一般職月間平均）は、2015年度の23.8時間から2023年度は16.7時間と４分の３以下に減り、年次有給休暇の取得率（全従業員平均）は、2015年度の65％から2023年度は83％に達しました。」
働き方改革の実績として、時間外労働を16.7時間、年次有給休暇取得率を83％まで改善した。女性管理職比率も7.8％となり、2025年度末10％以上の目標を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「時間外労働時間（一般職月間平均）は、2015年度の23.8時間から2022年度は17.6時間と４分の３以下に減り、年次有給休暇の取得率（全従業員平均）は、2015年度の65％から2022年度は80％に達しました。」
働き方改革について、時間外労働時間の削減と年次有給休暇取得率80％到達を実績として開示している。女性管理職比率も2025年度末10％以上を目標としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「時短推進、在宅勤務制度の導入などにより業務改革に取り組み、働きやすい環境を整備します。また、新たな研修体系を導入することで、人材の育成を図ります。」
時短、在宅勤務、新研修体系による業務改革と人材育成を引き続き計画している。 - FY2017初出有価証券報告書
「時短推進、在宅勤務制度の導入などにより業務改革に取り組み、働きやすい環境を整備します。また、新たな研修体系を導入することで、人材の育成を図ります。」
時短、在宅勤務、新研修体系を手段とする業務改革・人材育成を新たな機能戦略として記載している。