農産物価格・商品市場・為替による原材料調達リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
meitoがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-10悪化決算
「原材料価格の乱高下に加え、円安に伴う輸入コスト上昇や人件費・物流費の増加など、企業にとって厳しい経営環境が続きました。」
原材料価格、輸入コスト、人件費・物流費の上昇を背景に、営業利益が前年同期比61.9％減少し、食品事業のセグメント利益も58.7％減少した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「これまで高騰していた主原料であるカカオ豆などの相場が急激に下落したことに伴い、棚卸資産の評価損を計上したことなどから、営業利益は減少しました。」
原材料価格リスクについて、カカオ豆等の相場急落に伴う棚卸資産評価損が実際に発生した。棚卸資産評価損は売上原価に322百万円含まれている。 - 2026-05-14対処決算
「包材価格のさらなる高騰が見込まれるものの、前連結会計年度に実施した一部商品の内容量変更や価格改定による利益改善効果に加え、前連結会計年度には商号変更記念キャンペーンに伴う一時的な費用が発生していたことから、営業利益は1,800百万円（同46.3％増）を予想しております。」
コスト上昇が続く前提のもと、内容量変更・価格改定による利益改善効果を次期営業利益予想の前提としている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「食品事業の営業利益につきましては、過年度より数回にわたって実施した商品の内容量変更・価格改定の効果などにより前年同期に比べ30.3％増の1,191百万円となりました。」
原材料価格・エネルギーコスト等への対応として実施した内容量変更・価格改定の効果が、食品事業の売上原価率改善と営業利益増加として現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、想定を上回る原材料価格やエネルギーコストの高騰については、商品の内容量の変更や価格改定などを行うことにより、収益構造の改善に取り組んでおります。」
原材料・エネルギーコスト高騰が続く中、内容量変更・価格改定を実施し、食品事業の売上原価率と収益構造の改善に取り組んでいる。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「原材料価格の高騰やエネルギーコストの高止まりなどにより、一部商品の内容量変更や価格改定を実施しました。」
原材料・エネルギーコスト高騰への対応として、内容量変更・価格改定を実施し、売上原価率の改善と収益性の確保を図っている。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、想定を上回る原材料価格やエネルギーコストの高騰については、商品の内容量の変更や価格改定などを行うことにより、収益構造の改善に取り組んでおります。」
長期買付・在庫確保・複数社購買に加え、内容量変更・価格改定を対応策として明示し、食品事業営業利益が前期比43.6％増となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加や商品の内容量変更・価格改定を実施したことにより第３四半期にて収益性が大幅に改善した結果、前年同期に比べ106.9％増の366百万円となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰は継続しているが、内容量変更・価格改定および売上高の増加により、食品事業の収益性への影響が一部吸収され、営業利益は前年同期比106.9％増の366百万円となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格・エネルギーコストの高騰や小牧新工場の稼働に伴う減価償却費の増加、子会社にて液卵の供給制限による生産減少に伴う売上原価率の増加などにより前年同期に比べ92.8％減の６百万円となりました。」
原材料・エネルギーコストの高騰に加え、液卵の供給制限による生産減少と売上原価率上昇が実際に発生し、食品事業営業利益は前年同期比92.8％減の6百万円となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業損益につきましては、原材料価格・エネルギーコストの高騰や液卵の供給制限による工場稼働の一部停止などにより23百万円の営業損失となりました。なお、前年同期は107百万円の営業利益でありました。」
原材料・エネルギーコストの高騰に加え、液卵の供給制限による工場稼働の一部停止が発生し、食品事業は前年同期の営業利益107百万円から23百万円の営業損失へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「包材も石油製品を使用しており、その価格は市場の状況により変動するため、調達コストが上昇する可能性があります。また、エネルギーコストについても、工場の製造経費に占める割合が大きく、市場動向による電気代・ガス代の高騰により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の農産物・市況・為替による原材料リスクに、石油製品を用いる包材と電気・ガス等のエネルギーコストが明示的に加わった。長期買付、在庫、複数社購買に加え、内容量変更・価格改定による対応も記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「食品事業の売上高は前年同期に比べ5.5％増の14,185百万円となりました。営業利益につきましては、利益改善に努めましたが、想定を上回る原材料価格やエネルギーコストの高騰などにより前年同期に比べ41.0％減の177百万円となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が実際に食品事業の営業利益を圧迫し、前年同期比41.0％減の177百万円となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「食品事業の売上高は前年同期に比べ4.4％増の8,602百万円となりました。営業利益につきましては、利益改善に努めましたが、原材料価格やエネルギーコストの高騰などにより前年同期に比べ42.6％減の89百万円となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が食品事業の営業利益を実際に圧迫し、前年同期比42.6％減の89百万円となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ7.2％増の4,199百万円となりました。営業利益につきましては、原材料価格の高騰やエネルギー価格の上昇などにより前年同期に比べ8.1％減の107百万円となりました。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇が食品事業の営業利益を実際に圧迫し、営業利益は前年同期比8.1％減の107百万円となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの中核事業の一つである菓子・食品の市場におきましては、このところ個人消費の持ち直しに足踏みがみられ、原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇などもあり、企業にとって厳しい経営環境が続きました。」
原材料価格の高騰とエネルギーコストの上昇が実際に食品事業の収益環境を圧迫した。調達面では長期買い付け、複数か月分の在庫確保、複数社購買を継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの中核事業の一つである菓子・食品の市場におきましては、巣ごもり消費による家庭用商品の販売が堅調に推移しましたが、原材料価格の高騰により企業収益は厳しさが増す結果となりました。」
原材料価格の高騰が企業収益を実際に圧迫したことが記載され、農産物価格・商品市場等による調達コストリスクが業績環境に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該リスクに対し当社グループでは、輸入原材料について仕入金額と物量確保の両面で安定的に調達するため、事前に長期買い付けを行い、複数か月分の在庫を確保するとともに複数社購買を実施することで、リスク分散に努めております。」
長期買い付け、複数か月分の在庫確保および複数社購買による原材料調達リスクへの対応を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当該リスクに対し当社グループでは、輸入原材料について仕入金額と物量確保の両面で安定的に調達するため、事前に長期買い付けを行い、複数か月分の在庫を確保するとともに複数社購買を実施することで、リスク分散に努めております。」
長期買い付け、複数か月分の在庫確保、複数社購買という原材料調達リスクへの対応策を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「食品事業の主原料は農産物でありますので、その収穫量の多寡、商品市場の高騰ならびに輸入原材料については為替変動などによって仕入金額が膨らみ、業績に影響が及ぶ可能性があります。」
農産物の収穫、市況、輸入為替による原材料調達コストのリスクを継続して開示している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「人件費や原材料価格の上昇などによるコストの増加が企業収益を圧迫して、景気拡大の減速化が懸念されるようになりました。」
人件費・原材料価格の上昇によるコスト増加が企業収益を実際に圧迫していると記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食品事業の主原料は農産物でありますので、その収穫量の多寡、商品市場の高騰ならびに輸入原材料については為替変動などによって仕入金額が膨らみ、業績に影響が及ぶ可能性があります。」
農産物の収穫、市況、輸入為替による原材料調達コストのリスクを継続して認識している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、原材料コストの高止まりや販売促進費の増加などが利益の圧迫要因となりましたが、売上高の増加や売上原価率の改善などにより前年同期に比べ40.0％増の779百万円となりました。」
原材料コストの高止まりが販売促進費の増加とともに利益を圧迫している状況が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原材料コストや販売促進費が企業収益を圧迫して、厳しい事業環境が続きました。」
原材料コストが高止まりし、販売促進費とともに企業収益を引き続き圧迫している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「菓子・食品の市場におきましては、消費マインドが盛り上がりを欠くなかで、高い原材料コストが企業収益を圧迫して、厳しい事業環境が続きました。」
高い原材料コストが当四半期の企業収益を実際に圧迫した。 - FY2016初出有価証券報告書
「食品事業の主原料は農産物でありますので、その収穫量の多寡、商品市場の高騰ならびに輸入原材料については為替変動などによって仕入金額が膨らみ、業績に影響が及ぶ可能性があります。」
農産物の収穫量、市況、輸入為替による仕入コスト増をリスクとして認識している。当期も「高い原材料コストが利益の圧迫要因」と記載され、影響が実際に現れている。