高機能商品・中核ブランド・グループ連携による食品事業拡大

「主な取り組みとして、企業ＣＭの全国放映に加え、ＷＥＢ広告、都市部でのシティスケープや交通広告など、多様な企業コマーシャルを展開いたしました。また、「アルファベットチョコレート」の新たな魅力を発信する体験型ポップアップイベントを全国４都市で開催するなど、企業ブランドおよびアルファベットチョコレートブランドの強化に取り組んでおります。」

「当社グループは、中期経営計画「MEITO CHALLENGE 2026」に基づき、食品事業では中核ブランドの市場浸透と商品価値の訴求を、化成品事業では高付加価値商品のグローバル展開を推進し、収益性の向上と事業基盤の強化に努めてまいりました。」

「こうした情勢のもと当社グループは、中期経営計画「MEITO CHALLENGE 2026」に基づき、食品事業では中核ブランドの市場浸透と商品価値の訴求を、化成品事業では高付加価値商品のグローバル展開を推進し、収益性の向上と事業基盤の強化に努めてまいりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比16.0％増の24,405百万円となりました。営業利益につきましては、売上高の増加や商品の内容量変更・価格改定による売上原価率の改善に加えて、株式会社おいもやの利益が加わったことや、その他の子会社の業績が好調に推移したことなどにより、前連結会計年度比289.8％増の1,477百万円となりました。」

「主力の菓子部門につきましては、中核ブランドの販売促進プロモーションの取り組みや連結子会社化した株式会社おいもやの主要製品である芋菓子の売上が寄与することなどにより、増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ24.1％増の12,006百万円となりました。」

「食品事業においては中核ブランドへの戦略的な経営資源の投入により、アルファベットチョコブランド、スティックメイトブランドを中心に、化成品事業では高付加価値製品の販売強化により売上が伸長しました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ11.3％増の15,786百万円となりました。営業利益につきましては、売上高の増加や商品の内容量変更・価格改定を実施したことにより第３四半期にて収益性が大幅に改善した結果、前年同期に比べ106.9％増の366百万円となりました。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、商品の安全性確保と品質の向上に引き続き注力するとともに、おいしさ・たのしさ・健康を追求した高付加価値商品の提供、テレビＣＭや増量企画などの販売促進策を推進してまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて9.8％増の11,290百万円となりました。」

「主力の菓子部門は、継続してテレビＣＭなどの販売施策に取り組みましたところ、好調に推移して増収となりました。チョコレート類は、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」などのファミリーサイズ（大袋）の商品が順調に売上を伸ばしたことに加え、受託商品の売上も大きく伸びて増収となりました。また、キャンディ類は、自社商品・受託商品ともに売上が拡大して増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ12.2％増の4,711百万円となりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比7.5％増の19,437百万円となりました。営業利益につきましては、売上高の拡大や一部商品の内容量の変更などによる利益改善に努めましたが、原材料価格やエネルギーコストの高騰などにより前連結会計年度比41.6％減の263百万円となりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ5.5％増の14,185百万円となりました。営業利益につきましては、利益改善に努めましたが、想定を上回る原材料価格やエネルギーコストの高騰などにより前年同期に比べ41.0％減の177百万円となりました。」

「チョコレート類は、新商品を投入し品揃えの充実を図ることにより、ファミリーサイズの商品が順調に売上を伸ばしたことに加え、エアインチョコの「ぷくぷくたい」やキャラクターとコラボした新商品「ちびさく」などのポケットサイズの商品も好調に推移し増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ4.4％増の8,602百万円となりました。」

「主力の菓子部門は、家庭内消費傾向の継続を受け増収となりました。チョコレート類は、新商品を積極的に投入するとともに、テレビＣＭなどの販売施策に取り組みましたところ、ファミリーサイズの商品に加え、エアインチョコレートの「ぷくぷくたい」などのポケットサイズの商品も好調に推移し増収となりました。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、新型コロナウイルス対策を徹底する中で、安全・安心で高品質な商品の提供に引き続き注力するとともに、おいしさ・たのしさ・健康を追求した高付加価値商品の提供や、テレビＣＭやＳＮＳを利用した情報発信などによる主力ブランド強化と販売促進策を推進してまいりました。 収益認識会計基準適用の影響を除くと前連結会計年度と比べて679百万円増加となります。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、新型コロナウイルス対策を徹底する中で、商品の安全性確保と品質の向上に引き続き注力するとともに、消費者ニーズを捉えた高付加価値商品の提供や、テレビＣＭなどによる主力ブランド強化と販売促進策を推進してまいりました。これらの結果、食品事業の売上高は13,442百万円（前年同期は16,174百万円）となりました。収益認識会計基準等の適用により、売上高は2,706百万円減少しておりますが、収益認識会計基準適用の影響を除くと前年同期と比べて25百万円減少となります。営業利益につきましては、原材料価格の高騰などにより前年同期に比べ23.3％減の300百万円となりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は8,239百万円（前年同期は9,739百万円）となりました。収益認識会計基準等の適用により、売上高は1,525百万円減少しておりますが、収益認識会計基準適用の影響を除くと前年同期と比べて25百万円増加となります。営業利益につきましては、生産性の向上などにより前年同期に比べ22.3％増の156百万円となりました。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、新型コロナウイルス対策を徹底するなかで、商品の安全性確保と品質の向上に引き続き注力するとともに、おいしさや健康を追求した高付加価値商品の提供や、市場シェアの拡大を図るべく販売促進策の強化を推進してまいりました。これらの結果、食品事業の売上高は3,915百万円（前年同期は4,731百万円）となりました。営業利益につきましては、売上原価の改善などにより前年同期に比べ220.4％増の117百万円となりました。」

「主力の菓子部門は巣ごもり消費による需要の高まりなどにより増収となりました。チョコレート類は、発売５０周年を迎えた「アルファベットチョコレート」の記念日設定や増量企画などの販売促進プロモーションを実施しましたところ、「アルファベットチョコレート」や「ナッツチョコレートコレクション」などのファミリーサイズの商品が順調に売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比5.2％増の21,584百万円となりました。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、新型コロナウイルス対策を徹底するなかで、商品の安全性確保と品質の向上に引き続き注力するとともに、おいしさや健康を追求した高付加価値商品の提供や中核ブランドの強化を推進してまいりました。 これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ5.4％増の16,174百万円となりました。営業損益につきましては、売上高の増加や売上原価率の改善などにより391百万円の営業利益となりました。なお、前年同期は205百万円の営業損失でありました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ4.8％増の9,739百万円となりました。営業損益につきましては、売上高の増加に伴う売上原価率の改善などにより128百万円の営業利益となりました。なお、前年同期は226百万円の営業損失でありました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ7.6％増の4,731百万円となりました。営業損益につきましては、売上高の増加に伴う売上原価率の改善などにより36百万円の営業利益となりました。なお、前年同期は82百万円の営業損失でありました。」

「当連結会計年度におきましては、主力の菓子部門は新商品を投入して「お買い物応援キャンペーン」などの営業施策を積極的に展開しましたものの、消費増税や天候の影響などにより僅かに減収となりました。チョコレート類は、「アルファベットチョコレート」などのファミリーサイズの商品は売上を伸ばしましたが、受託商品が売上を落として若干の減収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比2.6％減の20,515百万円となりました。営業損益につきましては、売上の減少に加え減価償却費や固定資産税の増加などにより、125百万円の営業損失となりました。なお、前連結会計年度は585百万円の営業利益でありました。」

「当第３四半期連結累計期間におきましては、消費税の増税に伴い消費者の生活防衛意識が高まるなか、主力の菓子部門は新商品を投入して「お買い物応援キャンペーン」などの販売施策を展開しましたが、売上は若干の減収となりました。チョコレート類は、「アルファベットチョコレート」などのファミリーサイズの商品は売上を伸ばしましたが、受託商品が売上を落として減収となりました。キャンディ類は自社商品の売上が落ち込みましたが、受託商品の売上が大きく伸びて増収となりました。 粉末飲料部門は、分包アソートタイプの「スティックメイト」シリーズの売上は伸長しましたが、天候の影響などによりココア類が苦戦して減収となりました。 主として九州地区で製造・販売している冷菓部門は、自社商品の売上が減少したものの、受託商品の売上が伸びて増収となりました。 そのほか、連結子会社の株式会社エースベーカリーは、市場競争の激化や天候の影響などにより、主力のバウムクーヘン類やゼリー類が売上を落として減収となりました。 これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ2.4％減の15,350百万円となりました。営業損益につきましては、減価償却費や固定資産税の増加などにより205百万円の営業損失となりました。なお、前年同期は601百万円の営業利益でありました。」

「当第２四半期連結累計期間におきましては、消費者心理の冷え込みが強まるなか、主力の菓子部門は新商品を投入して販売促進活動を展開しましたところ、売上が堅調に推移して増収となりました。チョコレート類は、「アルファベットチョコレート」などのファミリーサイズの商品や、パーティーサイズの商品などが売上を伸ばして増収となりました。 これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ0.3％減の9,291百万円となりました。営業損益につきましては、減価償却費や固定資産税の増加などにより226百万円の営業損失となりました。なお、前年同期は326百万円の営業利益でありました。」

「こうした情勢のもと、当社グループは、昨年９月に稼働させた愛知県瀬戸市の新チョコレート工場への第２期移転工事を進めるなかで、商品の安全性確保と品質の向上に引き続き注力するとともに、高付加価値商品の提供ならびに精力的な営業活動を推進してまいりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ0.7％減の4,397百万円となりました。営業損益につきましては、減価償却費の増加などにより82百万円の営業損失となりました。」

「同時に「アルファベットチョコレート」や粉末飲料の「レモンティー」、また連結子会社である株式会社エースベーカリーの「厚切りバウムクーヘン」などの中核ブランドをさらに強化するとともに、グループ各社の連携を一段と高めて効率的な運営を行い、食品事業のシェア拡大を目指してまいります。これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比0.4％増の21,057百万円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間におきましては、主力の菓子部門は「プレゼントキャンペーン」などの販売促進活動を展開しましたところ、売上は若干の増収となりました。チョコレート類は、「つぶより苺チョコレート」などのパーティーサイズの商品や、受託商品などが売上を伸ばして増収となりました。キャンディ類は受託商品の売上が伸びて増収となりました。 粉末飲料部門は、「増量キャンペーン」などの販売促進活動に取り組みましたところ、分包タイプの「スティックメイト」シリーズの売上は伸長しましたが、主力の「レモンティー」などが苦戦して減収となりました。 主として九州地区で製造・販売している冷菓部門は、自社商品の売上は堅調に推移し、受託商品の売上は増加しましたが、仕入販売品の売上が落ち込んだことなどにより前年同期並みの売上となりました。 そのほか、連結子会社の株式会社エースベーカリーは、新商品を投入して積極的な営業活動に取り組みましたところ、ケーキ類が売上を伸ばして増収となりました。 これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ0.6％増の15,721百万円となりました。営業利益につきましては、瀬戸工場の稼働などに伴う減価償却費の増加や物流コストの上昇などにより前年同期に比べ35.3％減の601百万円となりました。」

「主力の菓子部門は積極的な販売活動を展開しましたところ、売上が堅調に推移して増収となりました。チョコレート類は、「アーモンドチョコレート　カカオ７３」などのファミリータイプの商品や、受託商品などが売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ0.3％増の9,320百万円となりました。」

「当第１四半期連結累計期間におきましては、チョコレートの健康効果に関心が寄せられるなか、主力の菓子部門は積極的な営業活動に取り組みましたところ、売上が堅調に推移して増収となりました。チョコレート類は、「アルファベットチョコレート」や「アーモンドチョコレート　カカオ７３」などのファミリータイプの商品や、受託商品などが売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ1.8％増の4,430百万円となりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比6.5％増の20,972百万円となりました。営業利益につきましては、販売促進費や減価償却費の増加などが利益の圧迫要因となりましたが、売上高の増加や退職給付費用の減少などによる売上原価率の改善などにより、前連結会計年度比25.9％増の1,262百万円となりました。」

「チョコレート類は、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」、新商品の「アーモンドチョコレート カカオ７３」などのファミリータイプの商品や、受託商品などが売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ6.8％増の15,631百万円となりました。」

「当第２四半期連結累計期間におきましては、チョコレートの効能に関心が寄せられるなか、主力の菓子部門は人気アニメキャラクターとコラボした「アルファベットチョコレートキャンペーン」などの販売促進プロモーションを展開しましたところ、売上が好調に推移して増収となりました。チョコレート類は、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」のほか、受託商品などが売上を伸ばして増収となりました。粉末飲料部門は、増量キャンペーンなどの販売促進活動に取り組みましたところ、「香り高いミルクココア」や「スティックメイト フルーツアソート」などの売上が伸びて増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ6.0％増の9,297百万円となりました。」

「これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ3.8％増の4,354百万円となりました。」

「当連結会計年度におきましては、主力の菓子部門は「お客様に喜んで戴ける商品づくり」をテーマに新商品を投入して、「ＭＹアルファベットチョコレートキャンペーン」などの販売促進活動を展開したことなどにより、売上が好調に推移して増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前連結会計年度比4.4％増の19,684百万円となりました。営業利益につきましては、販売促進費の増加などが利益の圧迫要因となりましたが、売上原価率の改善などにより、前連結会計年度比23.6％増の1,003百万円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間におきましては、個人消費の一部に弱さが見られますが、主力の菓子部門は積極的な販売施策を実行し拡売に努めましたところ、売上が好調に推移して増収となりました。チョコレート類は、チョコレートの効能に関心が高まるなか、ＭＹアルファベットチョコレートキャンペーンなどの販売促進活動を展開したことなどにより、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」のほか、「つぶより苺チョコレート」などが売上を伸ばして増収となりました。キャンディ類は小袋商品などの自社商品の売上が伸長して増収となりました。粉末飲料部門は、レシピ提案サイトとタイアップした販売促進活動を展開したところ、「香り高いミルクココア」などのココア類のほか、「スティックメイトフルーツアソート」などが売上を好調に伸ばして増収となりました。主として九州地区で製造・販売している冷菓部門は、自社商品が売上を伸ばしましたが、受託商品の売上が落ち込み、減収となりました。そのほか、連結子会社の株式会社エースベーカリーは、積極的な販売施策を実行した結果、主力のバウムクーヘン類の売上が前年同期を下回りましたが、ゼリー類が大きく売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ4.6％増の14,635百万円となりました。」

「当第２四半期連結累計期間におきましては、個人消費の回復に足踏みが見られますが、主力の菓子部門は積極的な販売促進活動を展開し拡売に努めましたところ、売上が好調に推移して増収となりました。チョコレート類は、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」のほか、本格的なビターチョコレートの「チョコレート週間」などが売上を伸ばして増収となりました。粉末飲料部門は、販売促進プロモーションを展開したことなどにより「香り高いミルクココア」や「スティックメイトフルーツアソート」などの売上が伸びて増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ4.2％増の8,774百万円となりました。」

「主力の菓子部門は精力的な販売促進活動を展開しましたところ、売上が好調に推移して増収となりました。チョコレート類は、主力ブランドの「アルファベットチョコレート」や新商品の高カカオチョコ「チョコレート週間」などが売上を伸ばして増収となりました。これらの結果、食品事業の売上高は前年同期に比べ8.7％増の4,195百万円となりました。」

「市場環境を見据えた商品開発と販売戦略に取り組んでまいります。これらにより、新たな需要を喚起して低価格競争にさらされない高機能商品の提供を推し進めてまいります。同時に「アルファベットチョコレート」や粉末飲料の「レモンティー」、また連結子会社である株式会社エースベーカリーの「厚切りバウムクーヘン」などの中核ブランドをさらに強化するとともに、グループ各社の連携を一段と強めてシナジー効果を発揮して、食品事業の拡大を目指してまいります。」