顧客別HRソリューションの深化
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-15前進決算
「また、プロ人材が企業の経営課題を解決するサービス「ProShare(プロシェア)」が引き続き拡大し、高付加価値案件の増加によりサービス単価は上昇しました。加えて、顧客企業の拠点再編・統合に伴うファシリティマネジメントサービスの受託が拡大したほか、前期末に連結子会社となったマレーシアのRadiant Communication Sdn. Bhd.が業績に寄与しました。2026年9月には、約3万人の「プロ人材」を抱える株式会社エンファクトリーを子会社化し、BPOサービスの更なる拡大を推進してまいります。」
ProShare、高付加価値案件、ファシリティマネジメントに加え、約3万人のプロ人材を抱えるエンファクトリーの子会社化により、BPOの専門領域拡大を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「一方で、専門分野のBPOサービスの拡充を図っており、当期はプロ人材が企業の経営課題を解決するサービス「ProShare(プロシェア)」が引き続き拡大し、これまで進めてきた社内人材の育成等が奏功したことで、人事支援及び技術支援領域などで成約率が向上しました。また、企業の健康経営を推進する新サービス「ウェルネスクラウド」の提供を開始したほか、企業のDX支援やシステム開発等を支援する専門子会社を設立するなど事業拡大に取り組んでいます。これらの戦略的に付加価値の高い専門分野の拡大に取り組んだ結果、売上総利益率は前期から1.4ポイント改善し22.7%となりました。」
BPO大型受託案件のピークアウトで減収となる一方、ProShare、人事・技術支援、ウェルネスクラウド、専門子会社設立へ領域を広げ、売上総利益率を1.4ポイント改善して22.7%とした。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「BPOサービスの需要は、企業の構造改革やAI等のデジタルテクノロジーを活用したDXの加速により底堅く推移しているものの、当社においては大型受託案件のピークアウトによる減収影響が継続しました。一方で、付加価値の高い専門分野における新規案件の獲得を進めたことで、売上総利益率は前年同期から0.9ポイント改善の21.9%となりました。中でも、プロ人材による伴走型サービスで企業の経営課題を解決する「ProShare(プロシェア)」が拡大しており、顧客企業の営業戦略支援やDXニーズに対応する技術支援などの領域が伸長しました。また、パブリックセクターでは、リスキリングや行政事務代行の受託が拡大しました。」
大型受託案件のピークアウトによる減収が続く一方、専門分野の新規案件、ProShareによる伴走型支援、DX技術支援、公共分野のリスキリング・行政事務代行へBPO領域を広げた。売上総利益率も0.9ポイント改善している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方で、戦略的に取り組んでいる「X-TECH BPO」の領域でクラウド導入などのグループシナジーを活かしたDX支援や、パブリックセクターでは、リスキリングや就労支援、子育て支援などの行政事務代行の受託が拡大しました。」
BPOの大型受託案件がピークアウトし新規受注獲得も遅れた一方、X-TECH BPOでクラウド導入などのDX支援、公共分野のリスキリング・就労支援・子育て支援など具体的な領域を拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、需要が拡大するBPO領域においては「①X-TECH BPOへの進化」、働き方が多様化する労働市場においては「②多様な働き方とキャリア形成支援の拡充」、またアフターコロナで活性化する観光領域においては「③淡路島を中心とした地方創生事業の収益拡大」を当連結会計年度(以下、当期)の重点戦略に掲げ、事業活動を通じて様々な社会課題の解決に取り組んでおります。」
重点戦略としてX-TECH BPOへの進化を明示し、民間・パブリック双方で新たなBPO需要を獲得した。BPOサービス売上高は前年同期比1.6%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前期までの特需案件が減少したものの、民間企業及びパブリックセクターともに新たな需要を取り込むことで、売上高は前年同期を上回って推移しました。これらの結果、売上高は71,784百万円(前年同期比5.1%増)となりました。」
重点戦略としてX-TECH BPOへの進化を掲げる中、特需案件減少後も民間・パブリック双方の新規需要を取り込み、BPOサービス売上高が71,784百万円、前年同期比5.1%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「需要が拡大するBPO領域においては「①X-TECH BPOへの進化」」
当期の重点戦略としてX-TECH BPOへの進化を明示し、民間・公共双方の新規需要を取り込んだ結果、BPOサービス売上高は前年同期比6.0%増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、多様化する経営課題に対して、グループ連携を強化することでBPOサービスの領域を広げるとともに、提供するBPOサービスにはRPAやAI、アバターなどの最先端のデジタルツールを活用することで、より付加価値の高いサービスの提供を目指してまいります。」
BPOを中核に、RPA・AI・アバター等を活用する「X-TECH BPOへの進化」を経営戦略として明示し、労働集約型に加えて健康増進や女性活躍推進等の新しいBPO領域へサービスを広げる方針を示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは「HRソリューションの事業領域拡大」、「多様化する働き方の推進」、「持続可能な地方創生の実現」を当期の重点戦略に掲げ、働く人それぞれが、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができる社会の実現を目指すとともに、「ソーシャルソリューションカンパニー」として日本が直面する課題の一つである地方活性化にも注力し、地方における雇用機会の創出に取り組んでいます。」
HRソリューションの事業領域拡大、多様な働き方、持続可能な地方創生を当期の重点戦略として引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループでは「HRソリューションの事業領域拡大」、「多様化する働き方の推進」、「持続可能な地方創生の実現」を当期の重点戦略に掲げ、働く人それぞれが、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができる社会の実現を目指す」
当期の重点戦略として、HRソリューションの事業領域拡大を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは企業に対して「エキスパートサービス(人材派遣)」や「キャリアソリューション(人材紹介、再就職支援)」による最適な人材のマッチングだけではなく、業務の生産性を向上させる様々な領域での「BPOサービス」を組み合わせることで企業の事業発展に貢献してまいります。」
人材派遣・人材紹介・再就職支援にBPOを組み合わせる総合ソリューションを、企業の事業発展への貢献手段として明確化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは今期、様々なソリューションを持つグループ会社が結集したオフィス「JOB HUB SQUARE」を東京駅日本橋口に開設し、多様化の進む人材需要に対しあらゆるサービスをワンストップで提供するとともに、バックオフィスの統合などオペレーションコストの効率化にも取り組んでいます。また様々な情報発信拠点として、健康経営、地方創生、新規事業の創出等、新たな取組みも推進しております。」
JOB HUB SQUAREを多様化する人材需要へのワンストップ対応、バックオフィス統合によるコスト効率化、情報発信の拠点として継続活用している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループでは今期、新たな本部ビルとして各グループ会社が結集した「JOB HUB SQUARE」を東京駅日本橋口に開設しました。多様な社会ニーズに応えていくためにそれぞれが持つリソースを最大化し、人材に関わるあらゆるサービスをワンストップで提供するとともに、オペレーションコストなどの効率化にも取り組んでおります。また当四半期は、企業の人手不足感や多様な人材サービスニーズへの対応が奏功し、インソーシングやアウトソ-シングを含むBPO事業や人材紹介事業の伸長を中心に、すべてのセグメントで増収となりました。売上高は150,619百万円(前年同期比10.0%増)となりました。」
JOB HUB SQUAREをグループ各社のリソース連携とワンストップサービスの拠点として運用し、BPO・人材紹介の伸長やNTTグループから譲り受けた人材派遣事業の業績寄与を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは人材に関わるあらゆるサービスをワンストップで提供することを強みとし、企業ニーズに柔軟に対応しています。」
人材に関わるサービスをワンストップで提供し、企業ニーズに柔軟に対応する強みを引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは派遣法や労働契約法などをふまえて、顧客ごとの成長戦略に適した人材ポートフォリオの形成を実現する人事、組織、雇用に関するソリューションサービスに注力し、企業の健康経営、女性活躍や働き方改革の推進、さらには雇用創造の一環として地方創生にも積極的に取り組みました。」
派遣法・労働契約法を踏まえ、顧客ごとの成長戦略に適した人材ポートフォリオ形成を実現するHRソリューションへの注力を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは労働法制改正をふまえ、顧客ごとの成長戦略に適した人材ポートフォリオの形成を実現する人事、組織、雇用に関するソリューションサービスに注力し、企業の健康経営、女性活躍や働き方改革の推進、さらには雇用創造の一環として地方創生にも積極的に取り組んでおります。」
労働法制改正を踏まえ、顧客ごとの成長戦略に適した人材ポートフォリオ形成を実現するソリューションサービスへの注力を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「顧客ごとの成長戦略に適した人材ポートフォリオを提案し、人事、組織、雇用に関するソリューションサービスを深化させています。」
顧客ごとの成長戦略と人材ポートフォリオに適合するHRソリューションの深化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「顧客企業ごとの成長戦略と労働法制に沿った人材ポートフォリオの最適化を提案し、人事、組織、雇用に関するソリューションサービスをさらに深化させています。」
顧客企業ごとの成長戦略と労働法制に対応し、人材ポートフォリオ最適化を起点にHRソリューションを深化させる施策。