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メンバーズ(2130)・目標前進直近の業績予想の修正(2026-10-09)では「悪化」

社員稼働率90%の回復と新卒採用抑制

FY2024-Q3に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-09。

12記載
3年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2024-Q3前進FY2024再定義FY2025-H1 – FY2025前進FY2026-H1 – FY20262024: 320242025: 220252026: 72026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末におけるDC数は、前期末比171名減の2,456名となりました。成長に向けた筋肉質な組織体制への移行、新卒採用の抑制による人員構成の適正化により人員数は減少したものの、全体稼働率は83.1%(前期比6.6ポイント増)、新卒1・2年目を除くDCの稼働率は85.0%(前年同期比0.4ポイント減)となりました。」

    人員数を抑制する一方、全体稼働率は83.1%へ6.6ポイント改善し、新卒1・2年目を除くDCの稼働率は85.0%となった。稼働率85%目標に対する実績を更新している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「特に新卒1・2年目を除くDCの稼働率は83.2%(前年同期比0.4ポイント増)と目標85%に向けて順調に改善しております。」

    稼働率改善方針のもと、新卒1・2年目を除くDCの稼働率は83.2%へ上昇し、目標85%に近づいた。全体の稼働率も78.6%で前年同期比8.8ポイント改善した。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「これらにより2026年3月期末においてDX人材の比率を65%に引き上げ、新卒1、2年目を除くDCの平均稼働率85%以上を目指してまいります。」

    従来の新卒1年目を除く稼働率90%目標から、新卒1・2年目を除く稼働率85%以上へ対象範囲と目標水準を変更した。実績は85.4%で、前四半期比では3.3ポイント改善した。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「新卒1、2年目を除くデジタルクリエイターの稼働率 82.8%(前年同期比2.6ポイント低下)」

    稼働率管理の対象を従来の「新卒1年目を除く」から「新卒1、2年目を除く」へ広げる表現に変更し、実績82.8%(前年同期比2.6ポイント低下)を開示した。未稼働人材の解消と稼働率改善を引き続き最優先としている。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社は、採用と稼働のバランスをとることで、2026年3月期には営業利益率5%の達成を、2027年3月期には営業利益率10%の達成を目指します。」

    社員稼働率90%を目標として掲げ、当期の連結新卒除く累計稼働率82.8%を開示した。採用抑制と稼働率向上を通じ、2026年3月期営業利益率5%、2027年3月期10%を目指す計画を具体化した。
  6. FY2024-Q3初出有価証券報告書

    「具体的な取組みとして、新卒1年目を除く社員の稼働率目標値90%、営業利益率10%を回復するまで新卒社員採用を抑制いたします。」

    新卒1年目を除く社員の稼働率90%と営業利益率10%の回復を条件に、新卒社員採用を抑制する新たな管理目標・運営条件を明示した。
一緒に動いた変遷

「売上成長と営業利益の大幅増加」は、この変遷が動いた12回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

866665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上成長と営業利益の大幅増加8回
  3. 2顧客企業のデジタル組織内製化支援6回
  4. 3非Webサイト運用領域の売上比率80%への拡大6回
  5. 4SINCA90によるDX人材比率90%の実現6回
  6. 5DGT運用による炭素生産性向上・脱炭素支援6回
  7. 6連結配当性向20%程度を目標とする利益還元5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メンバーズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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