DGT運用による炭素生産性向上・脱炭素支援
FY2024-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-07-31再掲決算
「そのために、2027年３月期において脱炭素DX人材1,000名の育成・輩出を目指し、GXリテラシーとデジタルスキルを兼ね備えた脱炭素DX人材の育成を推進しております。」
脱炭素DX人材1,000名を2027年3月期に育成・輩出する目標と、その育成方針を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループのミッションおよびビジョンの実現に向けて、脱炭素DX（※３）を軸として、関連する複数のサービスを展開し事業基盤を構築することで、顧客企業のサステナブル経営の基盤確立を支援する戦略を推進しております。当連結会計年度においては、サーキュラーDXカンパニーの設立や地方自治体との連携強化、さらには脱炭素領域における新サービスの拡充など、事業基盤の構築に継続して取り組んでまいりました。」
脱炭素DX事業について、サーキュラーDXカンパニー設立、自治体連携、新サービス拡充へ施策を広げ、付加価値売上高は前年同期比48.5％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間においては、『Green AI』の活用による各企業およびサプライチェーン全体における脱炭素化、地方自治体のGX・DX変革の支援等を推進いたしました。これらにより、脱炭素DX事業の付加価値売上高は、前年同期比で18.7％増加いたしました。また、2025年10月1日にはサーキュラーエコノミーモデルの構築から運用までを一気通貫で行うサーキュラーDXカンパニーを設立し、脱炭素DX領域における新サービスの拡大に取り組んでおります。」
DGT運用による脱炭素支援から、Green AI、自治体GX・DX支援、サーキュラーDXカンパニー設立へ施策を拡張した。脱炭素DX事業の付加価値売上高は前年同期比18.7％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度における脱炭素DXカンパニーの付加価値売上高は前期比147.9％増と大幅に拡大しました。」
DGT運用を通じた炭素生産性向上支援から、脱炭素DX事業の確立へ展開する中で、脱炭素DXカンパニーの付加価値売上高が前期比147.9％増となった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社のミッションおよびVISIONの実現に向けて更なる成長を目指すべく、脱炭素DX（※３）事業の確立と脱炭素DX人材の育成に取組み、顧客企業のサステナブル経営に向けた基盤確立を支援してまいります。」
DGT運用を通じた顧客企業の炭素生産性向上支援から、脱炭素DX事業の確立と脱炭素DX人材の育成を含む事業領域へ位置づけを広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、運用を通じて顧客企業の炭素生産性（※３）向上を支援し、脱炭素につながるアクションを日々の運用業務で実施する取組みも開始しております。」
DGTサービスの運用を通じて顧客企業の炭素生産性向上と脱炭素行動を支援する取組みを継続している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「また、今後は、運用を通じて顧客企業の炭素生産性（※２）向上を支援し、脱炭素につながるアクションを日々の運用業務で実施してまいります。」
DGTサービスの新たな機能として、顧客企業の炭素生産性向上を運用業務に組み込み、日々の業務を通じて脱炭素行動を支援する方針を初めて独立して示している。