熱技術を核とした研究開発
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-07-24。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-24再掲決算
「最新鋭の研究施設である熱技術創造センターを有効活用し、研究開発力の強化および社内外での共同開発を推進しました。」
熱技術創造センターの活用、研究開発力強化、社内外の共同開発が継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2025年4月1日付で開発本部を新設し、これまで独立していたこれら3部門を同本部の傘下に統合しました。」
商品開発部、コンバーテック部、GXプロジェクト室を開発本部の傘下に統合し、開発機能の一体化、部門間連携、開発スピード向上を図る体制へ進展した。研究開発費は1,094百万円である。 - 2026-04-28前進決算説明資料
「2026年度は脱炭素関連の大型研究設備を中心とする投資などを積極的に行ってまいります。」
脱炭素関連の大型研究設備を中心に、2026年度の研究開発投資を積極化する方針が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は559百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は559百万円と記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2023年11月には水素やアンモニアといった非化石燃料の燃焼実験が可能な試験設備や、車載電池、半導体部材向けの新型熱処理試験設備を設置した熱技術創造センターを開設し、堺事業所内に研究開発拠点を統合しました。」
熱技術創造センターの開設により、水素・アンモニア燃焼、車載電池、半導体部材向けの研究開発設備を備えた統合拠点が整備された。研究開発費は1,139百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は833百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費は833百万円と記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は530百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第2四半期連結累計期間の研究開発費は530百万円と記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は229百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第1四半期連結累計期間の研究開発費は229百万円と記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は620百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費は620百万円と記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は413百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針が維持され、第2四半期連結累計期間の研究開発費は413百万円と記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は197百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針が維持され、第1四半期連結累計期間の研究開発費は197百万円と記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は634百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は634百万円と記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は431百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第2四半期連結累計期間の研究開発費は431百万円と記載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は211百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第1四半期連結累計期間の研究開発費は211百万円と記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社の研究開発は、一昨年度までは各事業部門の研究開発部署を中心に推進されておりました。しかし、当社を取り巻く外部環境の変化や多様化は著しく、当社もそれに対して迅速に対応し、顧客の満足する技術、商品を創出すべく、開発のスピードアップと実行力の強化を図ることを目的とした「商品開発部」を79期より社長直轄の専任組織としました。」
研究開発の基本方針を維持しつつ、79期から商品開発部を社長直轄の専任組織とし、開発のスピードアップと実行力強化を図る体制へ進展した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は535百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第3四半期連結累計期間の研究開発費は535百万円と記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は351百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第2四半期連結累計期間の研究開発費は351百万円と記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は168百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は168百万円と記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は515百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針のもと、第3四半期連結累計期間の研究開発費は515百万円と記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は315百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費は315百万円と記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は152百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は152百万円と記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は436百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針が維持され、第3四半期連結累計期間の研究開発費は436百万円と記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は279百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発の継続方針が維持され、第2四半期連結累計期間の研究開発費は279百万円と記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は127百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は127百万円と記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、熱技術を核として、顧客が期待する製品を提供し、社会に貢献するとの企業理念のもと、エネルギー分野、情報・通信分野、環境保全分野の３分野における研究開発を行っております。」
熱技術を核に3分野で研究開発を行う方針が継続し、当連結会計年度の研究開発費は588百万円と記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は423百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、第3四半期累計期間の研究開発費は423百万円と記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は264百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は264百万円と記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は160百万円であります。」
熱技術を核とした研究開発方針が継続し、当四半期の研究開発費は160百万円と記載された。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は680百万円であります。」
熱技術を核とした3分野の研究開発を継続し、研究開発費680百万円と、低NOxバーナー、二次電池用粉体焼成、クリーンオーブン等の具体的な開発テーマが記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、熱技術を核として、顧客が期待する製品を提供し、社会に貢献するとの企業理念のもと、エネルギー分野、情報・通信分野、環境保全分野の３分野における研究開発を行っております。」
熱技術を中核に、3分野で研究開発を継続する基本姿勢。