省エネルギー・CO2削減に寄与する商品開発
FY2016に初出。36回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「削減実績：2025年度 923 △277 △23.1」
製品使用時のCO2排出量削減実績が2013年度比23.1％削減まで進んだ。水素・アンモニア燃焼、電化、省エネ設備、資源循環などの技術開発・提案も継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは豊富なエンジニアリングノウハウを活かし、水素・アンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用や、熱処理プロセスの電化など、カーボンニュートラルに貢献する技術提案を積極的に行いました。」
水素・アンモニア燃料の適用及び熱処理プロセスの電化による省エネルギー・脱炭素技術提案を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような背景の下、経済産業省が策定した研究開発・社会実装計画に基づき NEDO において公募された「製造分野における熱プロセスの脱炭素化」プロジェクトについて、当社が加入する１独法、12の国立大学法人、1大学法人、19の企業から構成されるコンソーシアム「脱炭素産業熱システム技術研究組合」が実施先として採択されました。」
脱炭素技術の開発・社会実装について、NEDOプロジェクトの採択と実証試験に向けたコンソーシアム体制が具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは保有する豊富なエンジニアリングノウハウを駆使し、カーボンニュートラルに資するべく水素・アンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用、及び熱処理プロセスの電化等の技術提案を積極的に行いました。」
水素・アンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用及び熱処理プロセスの電化による脱炭素技術提案が継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは保有する豊富なエンジニアリングノウハウを駆使し、カーボンニュートラルに資するべく水素、アンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用、及び熱処理プロセスの電化等の技術提案を行いました。」
水素・アンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用に加え、熱処理プロセスの電化を技術提案として明示した。2050年の脱炭素社会に向けた設備投資増加を事業機会としている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上面につきましては、国内鉄鋼向け水素系ガス加熱装置や省エネ型加熱炉、連続焼鈍設備、半導体関連の機能材熱処理炉、海外鉄鋼向け熱風発生炉などの工事が進捗し」
水素系ガス加熱装置、省エネ型加熱炉、連続焼鈍設備などの工事進捗が報告され、省エネルギー・脱炭素関連技術の実績が具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一方で、2050年のカーボンニュートラルに向けた政府の成長戦略を受け、企業の設備投資には持ち直しの動きがみられました。このような事業環境のもと、当社グループはカーボンニュートラルに資する技術提案を積極的に行い、受注活動を展開しました。」
2050年カーボンニュートラルに向けた技術提案を積極的に行う方針が、当四半期の受注活動として具体的に記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2050年までに温室効果ガスをゼロにするカーボンニュートラル（脱炭素）に資するべく、水素やアンモニアを利用する燃焼技術の開発を進めるとともに」
2050年カーボンニュートラルへの貢献、水素・アンモニアを利用する燃焼技術の開発方針が継続して記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは2050年までに温室効果ガスをゼロにするカーボンニュートラル（脱炭素）に資するべく、水素やアンモニアを利用する燃焼技術の開発を進めるとともに」
2050年カーボンニュートラルへの貢献に向け、水素・アンモニアを利用する燃焼技術の開発を進めていることが記載された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「省エネ、ＣＯ２削減、再生可能エネルギー関連設備などで、政府が発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」に貢献すべく、水素やアンモニア燃焼をはじめ多彩な技術力・開発力と人材育成の強化を進めてまいります。」
省エネ・CO2削減に加え、再生可能エネルギー、水素・アンモニア燃焼、2050年カーボンニュートラルへの貢献まで対象領域が広がった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上面につきましては、台湾向け省エネ型鉄鋼加熱炉や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置の納入に加え、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉などの工事が進捗しました」
台湾向け及び国内向けの省エネ型鉄鋼加熱炉の納入・工事進捗が報告された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上面では冷延鋼板連続焼鈍ライン改造工事を納入したほか、自動車部品熱処理設備やセラミックス部品高温熱処理設備などの工事が進捗しました」
冷延鋼板連続焼鈍ライン改造工事の納入や省エネルギー型鉄鋼加熱炉の工事進捗が報告され、省エネルギー・高効率化関連商品の実績が進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「台湾向け省エネ型鉄鋼加熱炉や冷延鋼板連続焼鈍ライン改造工事などの工事が進捗しました」
省エネ型鉄鋼加熱炉及び連続焼鈍ライン改造工事の進捗が報告され、省エネルギー関連設備の実績が具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上面につきましては、銅ストリップ連続焼鈍ラインや鉄鋼向け省エネ型加熱炉のほか、高級特殊鋼板連続焼鈍ラインなどの工事が進捗し、売上高は前年同期比111.4％の26,074百万円となりました。」
鉄鋼向け省エネ型加熱炉や高級特殊鋼板連続焼鈍ラインの工事進捗が報告され、省エネ・高効率関連設備の実績が進展した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、売上面では、自動車部品熱処理設備を納入したほか、銅ストリップ連続焼鈍ラインや鉄鋼向け省エネ型加熱炉、金属ストリップ連続ゴムコーティングラインや高級特殊鋼板連続焼鈍ラインなどの工事が進捗し、売上高は14,937百万円（前年同期比138.8％）と増加しました。」
鉄鋼向け省エネ型加熱炉など省エネルギー関連設備の工事が進捗し、エネルギー分野の売上高は前年同期比138.8％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内向け銅ストリップ連続焼鈍ラインや国内向け省エネ型鉄鋼加熱炉などの工事が進捗し、売上高は前年同期比113.2％の6,790百万円となりました。」
省エネ型鉄鋼加熱炉などの工事進捗が報告され、売上高は前年同期比113.2％の6,790百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「成長分野の電気自動車（ＥＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）で需要が高まっている高機能材料・機能部品事業領域および、東南アジア等新興国向けに、国際価格にて提供できる商品作りに継続して取り組んでおります。」
省エネ・CO2削減商品の開発対象が、EV・FCV向け高機能材料・機能部品領域まで具体化された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や銅ストリップ連続焼鈍ライン、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの大型案件に加え、半導体関連機能材熱処理設備やカーボン熱処理炉などの成約を得て」
省エネ型加熱炉や連続焼鈍ラインなど、省エネルギー・高効率化に関係する設備の成約が第3四半期累計の受注実績として報告された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「受注面では、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や銅ストリップ連続焼鈍ラインのほか、金属ストリップ連続ゴムコーティングラインや線材コイル連続焼鈍設備などの成約を得て、受注高は19,765百万円（前年同期比137.5％）と増加いたしました。」
省エネ型加熱炉、連続焼鈍ラインなど、省エネルギー・高効率化に関係する設備の成約が進み、エネルギー分野の受注増加として具体化した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、パリ協定（温室効果ガスの排出削減）への対応をふまえた最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」
省エネ・低エミッション技術の提案について、パリ協定への対応を踏まえるとの記載が加わっているが、商品・技術開発の方向性は従来方針の範囲で継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「省エネルギー、ＣＯ2削減に寄与する商品開発を目指し、前後プロセスや関連製品まで含む商品構成の拡大化を図るとともに、需要が高まっている東南アジア等新興国向けに、国際価格にて提供できる商品作りに継続して取り組んでおります。さらに、この分野では環境に優しく信頼性の高い生産ラインへの置換えにつながる製品開発や、ストリップ材の高速冷却技術、低NOx高効率ラジアントチューブバーナ、太陽光発電に関する新プロセス、浸炭に関する新プロセス、火炎を利用した高温加熱による粉体の球状化試験および二次電池用粉体焼成システムによる粉体の焼成試験を継続しております。」
省エネ・CO2削減を意識した複数の新技術・新プロセスの開発継続に加え、関連設備の成約が報告された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また海外向けでは、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、台湾向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て」
脱硝設備用ダクトバーナなど、省エネルギー・環境関連設備の具体的な成約が報告された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉やタイ向けアルミ連続塗装ライン、タイ向け連続亜鉛メッキ・塗装兼用ラインや国内向け太陽電池製造設備改造、風力発電関連熱処理設備などの工事が進捗したものの」
省エネ型加熱炉、太陽電池製造設備改造、風力発電関連熱処理設備など、環境・省エネルギー関連設備の工事進捗が記載された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「国内及び台湾向け自動車部品熱処理設備やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、国内鉄鋼向け連続亜鉛メッキライン改造工事などの成約を得ました」
脱硝設備用ダクトバーナや省エネ型加熱炉など、環境・省エネルギー関連設備の具体的な成約が報告された。 - FY2017前進有価証券報告書
「省エネルギー、ＣＯ2削減に寄与する商品開発を目指し、前後プロセスや関連製品まで含む商品構成の拡大化を図るとともに、需要が高まっている東南アジア等新興国向けに、国際価格にて提供できる商品作りに継続して取り組んでおります。」
省エネルギー型加熱炉、加熱炉更新工事、省エネ化実証事業などの受注・納入に加え、複数の低NOx・高効率技術の開発が記載された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売上面では、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉、鉄鋼向け加熱炉改造工事、連続亜鉛メッキライン改造工事、自動車部品熱処理設備、台湾向け省エネ型加熱炉更新工事などの納入により、売上高は11,005百万円（前年同期比112.4％）となりました。」
鉄鋼向け省エネ型加熱炉や台湾向け省エネ型加熱炉更新工事などの納入が進み、省エネルギー関連商品の実績が具体化した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「海外では中国向け液晶関連精密塗工装置や東南アジア向けアルミ連続塗装ライン、インド向け加熱炉省エネ化実証事業などを、国内では鉄鋼向け省エネ型取鍋予熱装置や自動車部品熱処理設備などの成約を得て」
インド向け加熱炉省エネ化実証事業や国内省エネ型設備の成約が記載され、省エネルギー関連商品の受注実績が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「省エネルギー、ＣＯ2削減に寄与する商品開発を目指し、前後プロセスや関連製品まで含む商品構成の拡大化を図るとともに、需要が高まっている東南アジア等新興国向けに、国際価格にて提供できる商品作りに継続して取り組んでおります。」
省エネ・CO2削減商品と、新興国向けの価格競争力ある商品を研究開発の方向としている。