業務プロセスとコスト構造の改革
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「設計・調達支援システムとAIのフル活用により、労働時間の短縮を図り、より働きがいのある環境を整え」
業務プロセス改革の手段が、従来の設計支援システム導入から設計・調達支援システムとAIの活用へ具体化した。加えて、価格転嫁や調達コスト削減により営業利益2,879百万円を計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「人件費や原材料価格の上昇分の適正な価格転嫁や、調達コストの削減に取り組み、営業利益は前年同期比209.3％の163百万円、経常利益は前年同期比112.3％の261百万円と増加しました。」
人件費・原材料価格の上昇分の価格転嫁と調達コスト削減が具体的な施策として記載され、営業利益163百万円、経常利益261百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、調達コストダウン等に積極的に取り組み、営業利益は77百万円（前年同期は250百万円の損失）、経常利益は232百万円（前年同期は105百万円の損失）と増加しました。」
調達コストダウン等の施策を進め、営業損益・経常損益はいずれも前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、業務効率化に資するシステム投資として、あらゆるネットワークを兼ね備えた設計支援システムを導入し、労働時間の短縮を図り、より働きがいのある環境を整え、熱技術を取り扱う工業炉メーカとして社会的使命である「2050年カーボンニュートラル」へ貢献する先進企業を目指してまいります。」
業務プロセス改革の手段として設計支援システムの導入と労働時間短縮が明示された。 - FY2024-Q3コスト削減努力継続・損失縮小有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料・輸送費高騰の影響を受け、調達コストダウン等に鋭意取り組みましたが、営業損失439百万円（前年同期は568百万円の損失）、経常損失194百万円（前年同期は350百万円の損失）となりました。」
原材料・輸送費高騰の影響が続く中、調達コストダウンに取り組み、営業損失は前年同期の568百万円から439百万円、経常損失は350百万円から194百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が低水準に留まったことから、営業損失568百万円(前年同期は268百万円の損失)、経常損失350百万円(前年同期は49百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失120百万円(前年同期は139百万円の損失)となりました。」
売上高が前年同期比103.5%となった一方、営業損失は前年同期の268百万円から568百万円へ拡大し、経常損失も49百万円から350百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2原価率悪化による損失拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が低水準に留まったことから、営業損失692百万円(前年同期は321百万円の損失)、経常損失566百万円(前年同期は195百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失272百万円(前年同期は255百万円の損失)となりました。」
全社では営業損失等が前年同期から拡大した。各分野でも原価率の悪化が記載され、従来の原価低減による改善から悪化へ記載が変化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、全社を挙げて原価の低減活動や経費削減など利益率の向上に努めたことにより、営業損失268百万円（前年同期比458百万円の改善）、経常損失49百万円（同499百万円の改善）、親会社株主に帰属する四半期純損失 139百万円（同521百万円の改善）となりました。」
全社的な原価低減活動・経費削減により、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失が前年同期から改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加え、原価・経費の低減に努めたことにより、営業損失321百万円（前年同期は508百万円の損失）、経常損失195百万円（前年同期は402百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失 255百万円（前年同期は493百万円の損失）と、それぞれ改善しました。」
原価・経費の低減に取り組み、増収効果と合わせて営業損失等を前年同期から縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な減収のなか原価、経費の低減に努めた結果、当初の損失予想からは改善し、営業利益390百万円（前期比22.8％）」
大幅な減収下で原価・経費の低減を実施し、当初の損失予想から改善して営業利益390百万円を計上した。 - FY2021-Q3原価・経費低減努力も減収影響を吸収できず有価証券報告書
「利益面につきましては、原価、経費の低減に努めたものの、大幅な減収の影響は払拭できず、営業損失727百万円（前年同期は999百万円の利益）、経常損失549百万円（前年同期は1,173百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失661百万円（前年同期は809百万円の利益）を余儀なくされました。」
原価・経費の低減に取り組んだ一方、大幅な減収を吸収できず、営業損益・経常損益・親会社株主帰属損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2021-Q2原価・経費低減努力も減収影響を吸収できず有価証券報告書
「利益面につきましては、原価、経費の低減に努めたものの、大幅な減収の影響は払拭できず、営業損失508百万円（前年同期は777百万円の利益）、経常損失402百万円（前年同期は876百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失493百万円（前年同期は616百万円の利益）を余儀なくされました。」
原価・経費の低減に取り組んだ一方、大幅な減収を吸収できず、営業損益・経常損益・親会社株主帰属損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「そのため、当社では、長期的な視野に立った人材の育成や技術の承継に注力するとともに、あらゆる業務プロセスの生産性を高めることで、顧客との信頼関係を構築してまいりました。」
業務プロセスの生産性向上を通じて顧客との信頼関係を構築する方針が再掲された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「そのため、当社では、長期的な視野に立った人材の育成や技術の承継に注力するとともに、あらゆる業務プロセスの生産性を高めることで、顧客との信頼関係を構築してまいりました。」
業務プロセスの生産性向上を通じて顧客との信頼関係を構築する方針が再掲された。 - FY2019利益率低下・追加工事費発生有価証券報告書
「しかしながら、工事費や原材料価格の上昇等による利益率の低下に加え、一部の海外案件において追加工事費が発生したことなどから、増収にも拘らず、営業利益987百万円（前年同期比83.6％）」
従来記載されていた原価率改善による増益から、工事費・原材料価格の上昇及び海外案件の追加工事費による利益率低下が記載される状況へ変化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そのため、当社では、長期的な視野に立った人材の育成や技術の承継に注力するとともに、あらゆる業務プロセスの生産性を高めることで、顧客との信頼関係を構築してまいりました。」
業務プロセスの生産性向上を通じて顧客との信頼関係を構築する方針が再掲された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「そのため、当社では、長期的な視野に立った人材の育成や技術の承継に注力するとともに、あらゆる業務プロセスの生産性を高めることで、顧客との信頼関係を構築してまいりました。」
業務プロセスの生産性向上を通じて顧客との信頼関係を構築する方針が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面につきましては、減収とはなりましたが、原価率の改善などにより、営業利益1,181百万円（前年同期比152.6％）、経常利益1,287百万円（前年同期比140.0％）と増益となりました。」
原価率の改善などにより、減収下でも営業利益1,181百万円、経常利益1,287百万円を計上した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率は改善しましたが、減収の影響を払拭できず、営業損失465百万円（前年同期は361百万円の損失）」
原価率は改善したと記載された一方、減収の影響により営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の改善に努めましたが、減収の影響を払拭できず、営業損失533百万円（前年同期は367百万円の損失）」
原価率の改善に努めたものの、減収の影響により営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の改善に努めましたが、減収の影響を払拭できず、営業損失719百万円（前年同期は242百万円の損失）」
原価率の改善に努めたものの、減収の影響により営業損失が前年同期より拡大した。コスト改善の取り組み自体は継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、減収とはなりましたが、原価率の改善などにより、営業利益774百万円（前年同期比114.3％）、経常利益919百万円（前年同期比116.1％）と増益となりました。」
業務プロセス・コスト構造改革に関連する成果として、原価率の改善と増益が記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「そのため、当社では、長期的な視野に立った人材の育成や技術の承継に注力するとともに、あらゆる業務プロセスの生産性を高めることで、顧客との信頼関係を構築してまいりました。」
業務プロセスの生産性向上を、顧客との信頼関係構築につながる取り組みとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、人材育成と技術伝承を加速させ、業務プロセスやコスト構造を改革し、市場環境の変化に機動的に対応できる体制のもと、独自の熱技術と競争力の高い新商品で、受注の拡大と安定的な収益を確保出来る、経営基盤の強化を進めてまいる所存であります。」
市場変化への機動対応と安定収益のための内部改革として記載されている。