技術センターを中心とした研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、設備工事業を中心に研究開発を行い、その総額は193百万円である。 当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術開発部」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。」
研究開発の中心が「技術センター」から「技術開発部」と記載され、連結研究開発費193百万円、設備工事業146百万円、その他の事業47百万円となった。高速移動体検知システム、受電前検査用電源装置、技術計算ソフト等の開発を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は、９千９百万円である。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしており、当中間連結会計期間の研究開発費は9,900万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は、８千２百万円である。 なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を8,200万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、234百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。」
研究開発費は連結全体で2億3,400万円、設備工事業で1億8,300万円、その他の事業で5,100万円となった。高所作業安全管理システム、受電前検査用電源装置、材料自動カウントシステム等の開発を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億５千５百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億5,500万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、１億４百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1億400万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、５千９百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を5,900万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億４千３百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を1億4,300万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、４千５百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を4,500万円と記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。」
技術センターを中心とする安全・品質、省力化、現場の問題解決および業務改革・業務改善の研究開発を継続している。研究開発費は連結全体225百万円、設備工事業148百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億３千５百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億3,500万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、８千８百万円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を8,800万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、４千６百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を4,600万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。 当連結会計年度における研究開発費は、154百万円である。」
技術センターを中心に、安全・品質、省力化、現場の問題解決、業務改革・業務改善を対象とする研究開発を継続している。研究開発費は連結全体で235百万円、設備工事業で154百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億４千５百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億4,500万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、１億１百万円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1億100万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、５千１百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を5,100万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億８百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を1億800万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、６千８百万円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
技術センターを中心とする研究開発活動に重要な変更はなく、当第2四半期累計期間の研究開発費は6,800万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、３千４百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を3,400万円と記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「安全・品質、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心に先端技術を活用して、現場の問題解決及び業務改革・業務改善を推進するための研究開発を行っている。」
研究開発の重点を安全・品質、省力化、現場の問題解決、業務改革・業務改善に整理している。研究開発費は2億4,000万円で、前年度の3億3,200万円から減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億７千９百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億7,900万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、１億円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1億円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、５千９百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を5,900万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、３億３千２百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。」
研究開発費は前年度の1億7,800万円から3億3,200万円へ増加し、熱中症警報器、災害に強いEMS、見守りシステム、スマートグラス図面投影システム等の開発を実施している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、２億２千６百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2億2,600万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、１億４千８百万円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1億4,800万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、７千７百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を7,700万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、総合設備エンジニアリング企業として社内外の要求や技術課題を解決するとともに、安全・品質、エネルギー、システム、省力化等の技術分野を対象に「技術センター」を中心として事業領域の拡大やより優位な受注に繋がる研究開発を行っている。 当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、１億７千８百万円である。なお、各技術分野別の目的、重要課題、研究開発活動内容は、以下のとおりである。 当連結会計年度の主な研究開発活動としては、熱中症警報器やコンセント極性試験器の開発、給湯蓄熱ハイブリッド技術提案ソフトの開発、災害時の通信を確保する簡易無線装置の開発、３ＤスキャニングデータのＣＡＤ出力機能の開発、配電線工事分野で防護管挿入機の開発、太陽電池モジュール運搬装置の開発などが挙げられる。」
技術センターを中心とする研究開発を継続し、研究開発費178百万円と、安全・品質、エネルギー、システム、省力化分野の具体的な開発内容を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億２千１百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億2,100万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、８千４百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費は8,400万円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、４千３百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期の研究開発費は4,300万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「「技術センター」を中心として事業領域の拡大やより優位な受注に繋がる研究開発を行っている。当連結会計年度における研究開発費は、１億７千万円である。」
安全・品質、エネルギー、システム、省力化を研究開発分野としている。