受注の確保・拡大
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「第110期 屋内電気工事 98,885 117,917 216,803 94,778 122,024 空調管工事 32,388 51,319 83,707 35,143 48,564 情報通信工事 7,330 9,702 17,032 9,010 8,021 配電線工事 249 33,547 33,797 33,526 270 送変電地中線工事 12,051 11,289 23,340 10,239 13,101 計 150,905 223,775 374,680 182,697 191,983」
第110期の当期受注工事高は2,237億7,500万円、次期繰越工事高は1,919億8,300万円となり、前期から大幅に増加した。屋内電気工事、空調管工事、配電線工事などの受注増加を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、「中期経営計画2027（2025～2027年度）」に基づき、営業力・施工力の一層の強化や生産性向上などの諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に関連する営業力・施工力の強化を、新たな中期経営計画2027の施策として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「第108期 計 116,005 183,334 299,340 157,147 142,192」
当期受注工事高は1,833億3,400万円、次期繰越工事高は1,421億9,200万円となり、前期の1,677億6,200万円、1,160億500万円から増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、生産性の向上等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を、中期経営計画2024の施策として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「① 受注の拡大・施工体制の強化 元請工事・工場工事とともに保守・メンテナンス工事の拡大に取り組み、受注時利益を確保する。また、設計力・提案力の強化・向上を図るとともに、協力会社とのパートナーシップ強化による施工体制の強化に取り組む。 第107期 計 96,479 167,762 264,241 148,235 116,005」
元請・工場・保守メンテナンス工事の拡大、設計・提案力および協力会社との連携強化を進め、当期受注工事高は1,677億6,200万円、次期繰越工事高は1,160億500万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を、中期経営計画2024の施策として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を、中期経営計画2024の施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を、中期経営計画2024の施策として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めてきた。」
中国地域の基盤強化、都市圏の事業拡大、業務改革を受注拡大に関わる施策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画2024〔2021～2024年度〕に基づき、中国地域の基盤強化や都市圏の事業拡大、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注確保・拡大に関連する中国地域の基盤強化および都市圏の事業拡大を、中期経営計画2024の施策として継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「① 受注の拡大・施工体制の強化 設計力、提案力の強化・向上により、工場工事、地中線工事等の受注拡大を図るとともに、協力会社との連携強化による施工体制の強化に取り組む。 ◇ 営業力の強化による受注拡大 ◇ 実績データの分析やＢＩＭ等を活用した設計力の強化・向上 ◇ 施工体制の強化・拡充 ◇ グループ企業との連携強化」
受注拡大の手段として、工場工事・地中線工事、BIMや実績データの活用、協力会社・グループ企業との連携を明示し、施策を具体化・拡張している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に向けた都市圏の事業拡大、営業・施工体制の強化等を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に向けた都市圏の事業拡大、営業・施工体制の強化、業務改革を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に向けた都市圏の事業拡大および営業・施工体制の強化を継続している。前年度末に連結化した株式会社昭和コーポレーションが加わり、売上高は前年同期比17.5％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ＳＣ社が当社グループに加わることにより、当社が営業基盤の拡充に取り組んでいる各都市圏での工事施工や営業活動における連携・補完が可能となり、当社グループの更なる発展が図れるものと判断し、株式取得を決定した。」
昭和コーポレーションのグループ化により、各都市圏での工事施工・営業活動の連携と補完を図る具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
受注の確保・拡大に向けた都市圏の事業拡大、営業・施工体制の強化、業務改革を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
2018～2020年度中期経営計画に基づき、都市圏の事業拡大および営業・施工体制の強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき、都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めてきた。」
受注確保・拡大に向けた都市圏事業、営業・施工体制強化、業務改革を継続した。設備工事業の受注実績は1,549億6,600万円で、前年度比7.9％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や営業・施工体制の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
2018～2020年度中期経営計画に基づき、都市圏の事業拡大および営業・施工体制の強化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、中期経営計画〔2018～2020年度〕に基づき都市圏の事業拡大や施工・営業能力の強化、業務改革の推進等の諸施策を進めている。」
都市圏の事業拡大を含む受注確保・拡大の施策を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画〔2018～2020年度〕に掲げる「①受注の確保・拡大、②利益の確保・拡大、③業務改革・業務改善による生産性の向上、④活力を生む“人づくり”、⑤品質の向上」への諸施策に取り組んできたが、繰越工事高が増加する中での施工体制の確保や中国電力のコスト抑制への対応などの課題がみられた。 受注高 292億８千９百万円（前年同期比 21.3％減）」
受注の確保・拡大を新中期経営計画の施策として継続している一方、個別受注高は292億8,900万円で前年同期比21.3％減となった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「① 受注の確保・拡大 ・中国地域における事業基盤の更なる強化 ・都市圏における営業基盤の拡充 ・海外グループ企業を基点とした海外事業の拡大 ・リニューアル工事・提案営業の強化 ・地中線工事の拡大に向けた体制強化 ・成長戦略による事業拡大」
受注拡大の施策について、中国地域・都市圏・リニューアル工事に加え、海外事業と地中線工事を明示し、施策の範囲を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期及び年度経営計画に掲げる①受注の確保・拡大、②利益の確保・拡大、③活力を生む“人づくり”、④品質の向上、⑤働き方改革推進への諸施策に取り組んできた結果、当第３四半期連結累計期間の業績は次のとおりとなった。 受注高 1,055億３千８百万円 （前年同期比 0.5％減）」
受注の確保・拡大を中期及び年度経営計画の施策として継続している。個別受注高は1,055億3,800万円で、前年同期比0.5％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期及び年度経営計画に掲げる①受注の確保・拡大、②利益の確保・拡大、③活力を生む“人づくり”、④品質の向上、⑤働き方改革推進への諸施策に取り組んできた結果、当第２四半期連結累計期間の業績は次のとおりとなった。」
受注の確保・拡大を中期及び年度経営計画の施策として継続している。個別受注高は723億7,200万円で、前年同期比3.6％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期及び年度経営計画に掲げる①受注の確保・拡大、②利益の確保・拡大、③活力を生む“人づくり”、④品質の向上、⑤働き方改革推進への諸施策に取り組んできた結果、当第１四半期連結累計期間の業績は次のとおりとなった。」
受注の確保・拡大を中期及び年度経営計画の施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「① 受注の確保・拡大 ・中国地域における営業基盤の強化 ・都市圏の事業拡大 ・成長戦略による事業拡大」
受注の確保・拡大に向け、中国地域の営業基盤強化、都市圏の事業拡大、成長戦略による事業拡大を引き続き主要施策としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、引き続きリニューアル工事等の提案営業を強化するとともに、中国地域における営業基盤の強化、都市圏の事業拡大及び成長戦略による事業拡大を推進し、受注の確保・拡大を図る所存である。」
リニューアル工事等の提案営業、中国地域の営業基盤強化、都市圏の事業拡大、成長戦略による事業拡大を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、引き続きリニューアル工事等の提案営業を強化するとともに、中国地域における営業基盤の強化、都市圏の事業拡大及び成長戦略による事業拡大を推進し、受注の確保・拡大を図る所存である。」
リニューアル工事等の提案営業、中国地域の営業基盤強化、都市圏の事業拡大、成長戦略による事業拡大を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、引き続きリニューアル工事等の提案営業を強化するとともに、中国地域における営業基盤の強化、都市圏の事業拡大及び成長戦略による事業拡大を推進し、受注の確保・拡大を図る所存である。」
リニューアル工事の提案営業、中国地域の営業基盤、都市圏事業、成長戦略による受注拡大を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「① 受注の確保・拡大 ・中国地域における営業基盤の強化 ・都市圏の事業拡大 ・成長戦略による事業拡大」
地域営業基盤の強化、都市圏事業、成長戦略を受注拡大の手段として掲げている。