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淺沼組(1852)・施策前進

BIM・CIM等のICT関連システムと基幹システムを整備する

FY2017に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-06。

10記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – 2026-08-062017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
BIM・CIM等ICTと全社基幹システムの複合整備3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-06前進決算

    「建設現場で使用する複数システムや紙媒体での業務を共通プラットフォームに集約・運用することを決定し、2026年度中の全現場導入に向けて移行・展開を進めております。これにより、現場業務の効率化に大きく寄与することが期待されます。」

    DX・ICT施策が個別システムの開発・展開から、複数システムと紙媒体業務を共通プラットフォームへ集約し、全現場導入を進める段階へ具体化した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「BIMモデルを活用した若手社員向けの体験型施工管理教育システム「現場トレーナー」は、当連結会計年度においてサブスクリプションによる他社へのサービスを拡大しております。」

    DX・ICT施策が社内教育システムの開発・リリース段階から、現場トレーナーの他社向けサブスクリプションサービス拡大へ進んだ。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「全社的なDXリテラシーの向上および意識の醸成、DX推進人材の育成を目的に、全社員を対象としたDX研修を実施しております。本研修を通じて、社内における変革を加速させるための基盤構築を進めております。」

    DX推進がシステム開発・認定取得に加え、全社員対象のDX研修とDX推進人材の育成へ広がり、社内変革の基盤構築段階に進んだ。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「さらに、「DX推進」においては、2024年3月に、経済産業省による「DX認定制度」で定める「DX認定事業者」の認定を取得しました。」

    DX推進が方針・システム整備から、DX認定事業者の認定取得、AI配筋自主検査システムの現場検証、現場トレーナーの他社向けサブスクリプション拡大へ進んだ。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「また、人材教育のツールとして、他社と共同開発で施工管理を学習することができるシステム「現場トレーナー」を開発し昨年秋にリリースしました。RPGゲームに匹敵する映像にてバーチャル現場を再現し、アバターをゲームライクに操作し学習していくものとなっており、若手社員をはじめとした研修や自己啓発ツールとして展開していく予定です。」

    ICTを活用した教育システム「現場トレーナー」が開発・リリースされ、バーチャル現場を用いた施工管理学習を若手社員の研修・自己啓発へ展開する段階に進んだ。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「当社での設計・施工におけるBIM(ビルディング インフォメーション モデリング)活用はBIM推進室を中心に、全店的に進めております。技術研究所ではVR(バーチャルリアリティー)を駆使し、コンピュータ上の仮想空間を利用した技術教育システムの構築およびAI(人工知能)を利用した品質管理システム(配筋自主検査システム)の開発などを進めております。」

    BIM活用の全店展開に加え、3次元モデルを活用した技術教育システムを若手技術者研修で利用した。AIによる配筋自主検査システムは開発をさらに進める計画であり、ICT関連システムには2024年3月完成予定の3億67百万円の設備投資計画がある。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度では、3次元モデルを活用した鉄筋コンクリート造工事の技術教育コンテンツを開発し、若手技術者の研修等で利用を開始しました。」

    BIM・ICT活用が、鉄筋コンクリート造工事の3次元教育コンテンツの開発と若手技術者研修での利用開始へ進展した。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度では、3次元モデルを活用した鉄骨造工事の技術教育コンテンツを開発し、若手技術者の研修で利用を開始した。」

    BIM・ICT活用が、技術教育コンテンツの開発と若手技術者研修での利用開始という運用段階に進んだ。
  9. FY2018前進有価証券報告書

    「当社での設計・施工におけるBIM(ビルディングインフォメーションモデリング)活用はBIM推進室を中心に、全社的にすすめている。技術研究所ではVR(バーチャルリアリティー)を駆使し、コンピュータ上の仮想空間を利用した技術教育システムの構築およびMR(複合現実)を利用した品質管理システムの可能性の調査研究などをすすめている。」

    BIM活用をBIM推進室中心に全社展開し、VRによる技術教育やMRによる品質管理システムの調査研究へ進めている。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「本社 ICT関連システム(BIM・CIM等)」

    BIM・CIM等のICT関連システムに5億90百万円、会計・人事給与・営業・工事・企画システム等の基幹システムに6億09百万円を投資する計画を初めて記載している。いずれも平成32年3月完成予定である。
一緒に動いた変遷

「株主への利益還元を経営の最重要施策とする」は、この変遷が動いた10回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1株主への利益還元を経営の最重要施策とする7回
  3. 2免震・制震、ストック活用・再生、施工合理化の技術を研究開発し商品化する6回
  4. 3免震・制震技術や耐震改修・施工合理化技術を実用化・展開する6回
  5. 4財務内容を強化する5回
  6. 5受注・利益・自己資本比率が前年度から改善する5回
  7. 6指名・報酬委員会の審議を取締役等の指名・報酬決定に用いる5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
淺沼組の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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