人材の確保・育成と適正配置に取り組む
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当年度の採用人数は前年度比30名増加の85名を獲得（新卒・中途計）。更には、処遇面の改善や、新入社員研修の拡充に加え、全社員向けDXやコンプライアンス等の個別テーマでの研修実施等、社員の確保や育成に資する人的資本強化施策も多く推進してまいりました。」
人材の獲得・育成について、採用人数が前年度比30名増の85名となり、処遇改善、新入社員研修の拡充、全社員向けDX・コンプライアンス研修へ施策が広がった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「DX推進人材の育成を目的に、全社員を対象としたDX研修を実施しております。」
人材育成施策に、全社員を対象とするDX研修が加わり、DX推進人材の育成を実施段階に進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、女性・外国人・中途採用者の管理職への登用など中核人材の登用における多様性の確保のため、次期中期３ヵ年計画が完了する2029年度末において、女性総合職に占める女性の管理職の割合については６％、中途採用者に占める中途採用者の管理職の割合については現状と同水準以上を維持、外国人総合職に占める外国人の管理職の割合については３％とする指標を用いています。」
人材の確保・育成施策に、2029年度末を期限とする女性・外国人・中途採用者の管理職登用指標が加わった。2025年3月末の女性総合職に占める女性管理職割合は8.0％、外国人管理職は該当なしと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは［淺沼組らしさ(独自性)を深耕させ「変化に挑戦」］を基本方針と掲げる「中期３ヵ年計画(2021年度～2023年度)」の最終年度を迎えておりますが、2024年度からは建設業においても時間外労働の上限規制が適用されるため、重要施策の一つとして掲げている建設分野における生産労働人口の減少への対応を一層強化しております。当社では、協力会社協働による施工現場での生産性向上策を募集し、優れた策に対して表彰制度を設け、社内での水平展開を継続的に実施しております。また、人材教育のツールとして、他社と共同開発で施工管理を学習することができるシステム「現場トレーナー」を開発し昨年秋にリリースしました。RPGゲームに匹敵する映像にてバーチャル現場を再現し、アバターをゲームライクに操作し学習していくものとなっており、若手社員をはじめとした研修や自己啓発ツールとして展開していく予定です。」
2024年度からの時間外労働上限規制を見据え、生産労働人口減少への対応を強化。協力会社との生産性向上策の募集・表彰・水平展開に加え、他社と共同開発した施工管理学習システム「現場トレーナー」を昨年秋にリリースし、若手社員の研修・自己啓発への展開段階に進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、これらに加え、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上」
人材不足への対応として、新技術開発を通じた生産性向上を引き続き施策として実行している。採用数や研修実績などの新たな指標は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上」
人材不足への対応として、新技術開発を通じた生産性向上を引き続き掲げている。採用数、研修実績などの新たな指標は示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、引き続き慢性的な技能労働者不足への対応については、技能者の地位向上や生産性の向上に繋がる新技術やICTの活用など業界を挙げての対策が必要であり、その対応が今後の業績に影響を与える要因になり得ると考えます。」
慢性的な技能労働者不足への対応として、技能者の地位向上、生産性向上、新技術・ICT活用を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方、引き続き慢性的な技能労働者不足への対応については、技能者の地位向上や生産性の向上に繋がる新技術やICTの活用など業界を挙げての対策が必要であり、その対応が今後の業績に影響を与える要因になり得ると考えます。」
慢性的な技能労働者不足への対応として、技能者の地位向上、生産性向上、新技術・ICT活用を引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「（b）建設分野における生産労働人口の減少 ⅰ．生産性向上に資する取り組みの強化 ⅱ．人材確保・人材育成の強化 ⅲ．協力会社との連携強化」
技能労働者不足への対応が、生産性向上、人材確保・育成、協力会社連携の三つの施策として新中期計画に整理された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、引き続き慢性的な技能労働者不足に対する対応については、技能者の地位向上や生産性の向上に繋がる新技術やICTの活用など業界を挙げての対策が必要であり」
慢性的な技能労働者不足への対応として、技能者の地位向上、生産性向上、新技術・ICT活用を引き続き掲げている。採用数や研修実績などの新たな指標は示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き慢性的な技能労働者不足に対する対応については、技能者の地位向上や生産性の向上に繋がる新技術やICTの活用など業界を挙げての対策が必要であり」
慢性的な技能労働者不足への対応として、技能者の地位向上、生産性向上、新技術・ICT活用を引き続き掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「優秀な職人の確保・育成及び活躍できる環境の整備」
人材の確保・育成について、優秀な職人の確保、育成、活躍環境の整備を中期計画の施策として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建設技能労働者の高齢化や大量離職等に対する生産性の向上への取組み」
技能労働者の高齢化・大量離職への対応として、生産性向上に取り組む必要性を再確認している。具体的な採用数や研修実績は示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期３ヵ年計画（2018年度～2020年度）」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」
人的経営資源を持続的成長に不可欠な要素として確保する方針を、新中期3ヵ年計画の実行方針として再確認している。採用数・研修実績などの新たな指標は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期３ヵ年計画（2018年度～2020年度）」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」
人的経営資源を持続的成長に不可欠な要素として位置付け、確保する方針を新中期3ヵ年計画の実行方針として再確認している。具体的な採用数・研修実績等は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、全社員の教育研修を担う施設として、改修した既存研究棟の活用も開始した。さらに、既設の水平垂直２軸振動台試験機に代えて３軸同時永久磁石振動台システムを導入するとともに、200kN油圧式疲労試験機、卓上電子顕微鏡などを新たに購入し、試験や調査能力の強化をはかった。本年３月から実地型技術研修にも利用できる多目的実験スペースおよび倉庫をもつ増築棟の建設を開始し、次期連結会計年度中の完成を目指している。」
技術研究所を全社員教育・実地型技術研修の施設として実際に活用し始め、研修用増築棟の建設も開始した。人材育成施策が施設整備・運用段階へ進んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「また新たに実地型技術研修機能の整備も行い、技術研究所を若手現場技術者の教育を担う施設としても活用する。」
人材育成について、技術研究所に実地型技術研修機能を整備し、若手現場技術者の教育施設として活用する具体策が加わった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「更なる業務の効率化や収益力の強化、人材の確保・育成に取り組んでいるところである。」
人材の確保・育成を中期3ヵ年計画の継続施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「人材の確保・育成及び適正配置」」
中期3ヵ年計画の4つの重点施策の一つ。建設技能労働者の高齢化・大量離職への対応とも関連づけられている。